📺 スタートアップとテレビCMWebサービスやアプリのテレビCMも今では珍しくないけれど、設立後数年の未上場ベンチャーが当たり前のようにそれをやるようになったのは、ソーシャルゲームが生まれ、スタートアップが資金調達しやすくなったここ数年の話です。 歴史が浅く、PDCAを回している会社が限られていることもあってか「CMの知見」はスタートアップの間であまり出回っていません。直近でCMを実施した某社も「知らなかった」というだけでずいぶんな苦労をしたようです。そのような情報格差をなくすためにも、僕がフリル(ラクマ)でCMを打ち続けて得られたことを、できる限りシェアしようと思います。 このエントリは、個人の経験/主観/バイアスに基づいた「知見」を書いているので、その前提で読んでください。 📖 目次1. コストについて 2. クリエイティブについて 3. サービス運用について 4. 成功指標につい

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

チャットアプリとして最近話題の「SLack」。 そんなSLackが昨年末に公開したTV CMは、B to B向けの企業プロモーション動画を企画する上でさまざまなヒントを与えてくれるものでした。 本動画の舞台となったのは、とあるオフィスです。ボスのライオンは雨の中を濡れながら歩く人の姿や傘の扱いに苦戦する同僚のエビの姿を見て、 「フライング傘」という新商品のアイデアをSlackに投稿。 スタッフもすぐに反応し、SLackのおかげでスピーディーにプロジェクトが進み、画期的な「フライング傘」が実現するというストーリーです。 この動画からは以下のポイントを学ぶことができます。 まず、一つ目に本動画ではSLackという商品について説明することなく、SLackを使って一つの商品が誕生するまでの一連の流れを見せています。 「雨に濡れたくない」という誰もが潜在的に感じている課題を取り上げることで視聴者の共

日々、選手たちによる熱い戦いが繰り広げられている平昌オリンピックですが、その裏側でオリンピックのスポンサー企業による新しい挑戦への戦いも繰り広げられているようです。 個人的に、ここまでのスポンサーによるテレビCMで最も印象に残ったのは、綾瀬はるかさんによるコカコーラの乾杯CMです。 （参考：コカ･コーラ公式ツイッターアカウントが2月18日に投稿した乾杯CM） これを私が最初に見たのは2月12日(月)夜、スピードスケート女子1500メートルで高木美帆選手の銀メダル獲得が放映された直後のことでした。 競技の中継が終わってテレビCMに入ったと思ったら、「祝メダル」の文字の後に綾瀬はるかさんが登場し、「すごい！メダルおめでとうございます」と拍手して、「1500メートル、無駄のないなめらかな滑りが格好よかったです」と競技について言及。 視聴者に対してコカ･コーラでの乾杯を促したのです。 筆者個人もた

2017年7月、楽天と電通は共同で、ビッグデータを活用した新たなマーケティングソリューションを提供する、新会社 楽天デジタルマーケティング株式会社の設立を発表した。この10月よりいよいよ本格的なサービスの提供を開始するにあたり、広告主向けに発表会を開催して全容と今後の構想を公開した。 2017年7月、楽天と電通は共同で、ビッグデータを活用した新たなマーケティングソリューションを提供する、新会社 楽天データマーケティング株式会社の設立を発表した。その後、3カ月の準備期間を経て、この10月よりいよいよ本格的なサービスの提供を開始する。 9000万以上の会員数を誇り、質と量両方を兼ね備えたビッグデータを有する楽天と、マスメディアとマーケティングに強い電通が融合することで、「マーケティング業界に革命を起こしたい」と7月の記者会見で意気込みを語った、楽天データマーケティングの代表取締役社長を務める有

年間で200億円の赤字を掘ると言ってたサイバーエージェントが手がける「Abema TV」ですが、最近また攻めていますね。 例えば、「稲垣・草なぎ・香取３人でインターネットはじめます『７２時間ホンネテレビ』」や安倍総理大臣が『徹の部屋』への出演、プロレスの興行主であるDDTプロレスリングの買収などなど。 個人的に、このサイバーエージェントの動きはとても面白いなと思います。 これまで、コンテンツを持っている会社（芸能事務所など）と放送する会社（テレビ局）と広告枠を作って売る人（広告代理店）は、しっかり分離されており、テレビ局は毎年13%程度の手数料を広告代理店に支払ってきました。 しかし、ネット広告代理店であるサイバーエージェントがネットテレビまでやることで、この広告代理店への手数料がなくなり、かつ、ネットでやることでテレビ局が総務省に支払っている電波料もかかりません。 また、サイバーエージェ

広告業界や企業のマーケティング部署に、まさにいまつきつけられている「デジタルシフト」という課題。クリエイティブディレクターの小霜和也氏は、マスとWebを統合し成果につなげていく設計を、自身の仕事を通じて実践しながら、方法論として確立してきました。その実例と考え方を解説した新刊『急いでデジタルクリエイティブの本当の話をします。』が7月1日に発売になります。本記事では、発売に先立ち、執筆の出発点となった問題意識を著者自身が語ります。 小霜和也（小霜オフィス／no problem LLC. 代表） Creative Director/ Copywriter/ Creative Consultant 1962年兵庫県西宮市生まれ。1986 年東京大学法学部卒業。 同年博報堂入社、コピーライター配属。1998 年退社。 2017年現在、株式会社小霜オフィス　no problem LLC. 代表。 他

今日は異なるメディア間で１ユーザーあたりの広告売上を比較するという非常にチャレンジングな分析をしてみたいと思います。 背景としては、インターネットメディアで動画や動画広告が当たり前のような時代になってきました。2017年は「動画元年」と呼ばれるような年になるでしょう。これだけ動画が当たり前になってくると、当然広告の面でもテレビとの比較をしていく必要があると思い分析を始めました。 これまでは広告単価という点では、他のメディアにはない規模のユーザーにリーチできるテレビCMの優位性が揺るぎませんでした。インターネットメディアのユーザーあたりの広告売上というのはテレビのそれと比較してどの程度の水準に達しているのでしょうか？　2016年時点でのスナップショットを比較してみたいと思います。 日本テレビの放送売上＊日本テレビ　2016年度第3四半期　IR決算説明資料（2017年2月7日） はじめに日テレ

IoTとしてのテレビ受像機の可能性 Internet of Things（もしくはInternet of Everything）という言葉が注目を浴びています。スマートフォンに限らず、世の中のあらゆるものがインターネットに接続され、新たな体験価値を創出していく可能性にマーケットの高い期待が集まっています。デバイス（物）がネットにつながったということだけでなく、その結果として、ユーザーの体験価値や消費行動を促していくという点では、「モノのインターネット」ではなく「モノゴトのインターネット」といえるのではないでしょうか。 このIoTは広告の世界だけでもさまざまな可能性の広がりを見せており、そのうちの一つに「テレビ受像機というデバイスがインターネットにつながった」ことが挙げられます。「テレビがインターネットにつながる」ことで、どのような体験価値や消費行動の可能性が広がるのでしょうか？ マーケティ

以前もこのブログで取り上げたのですが、なぜ、アニメの放送は都会ばかりで、地方では放送されないのかを改めて、テレビ局の人に聞いてみました。局名を出さないことを条件に、実際に地方局の社員で携わられていらっしゃる方が取材に応じてくださいました。 「アニメ番組がどうという話の前に、まず大前提として、地方で放送されるテレビ番組には4つの種類があることを知ってください。ネットセールス番組、購入番組、自社制作番組、持ち込み番組の4つです。」 テレビ番組には4つの種類がある ネットセールス番組 東京のキー局や大阪の準キー局などが制作し、キー局が一括してセールスを行い、全国ネット分のスポンサーを確保している番組。キー局はスポンサーから全国ネット分のお金を受け取り、系列局はCMもまるごと放送するだけで、キー局から「ネット保証金」というお金を受け取れる。 見分け方：どの地方局で見ていても、CMのスポンサーが同じ

In 1816, French physician René Laennec invented an instrument that allowed doctors to listen to human hearts and lungs. That device — a stethoscope — eventually evolved from a simple…

相対的に見てメディア接触時間におけるテレビの割合が減少している現代。広告売上に依拠した日本のテレビ局のビジネスモデルには変革が求められている。 テレビ広告の価値はバブル？ この10年間、視聴率は下がり続けている。在京キー局5社の年度平均全日視聴率（朝6時から夜12時の間の平均視聴率）の合計は、6.4ポイント下がり、下落率は約17％に及ぶ。これは、キー局1局分の視聴率が吹き飛んだようなものだ（図1）。 あわせてテレビ広告費も下落した。特にリーマンショックの影響を受けた2009年には、キー局5社の地上波放送の広告収入である、「タイムCM収入」と「スポットCM収入」の合計が、2005年度のピーク時と比べて2000億円近く下がった。その金額もキー局1社の広告収入に匹敵する。 ところが、2009年以降も視聴率は下がっているのに、タイム＋スポット収入はそこから徐々に盛り返し、2014年度まで増え続けて

認知度向上やブランドイメージ浸透を主目的としているマス広告は、厳密なROI測定は困難とされてきましたが、広告費算出の根拠としての広告効果測定は以前から行われていました。その代表的なものがテレビのスポットCMを評価するため、視聴率（※1）を元に算出されていたGRP（Gross Rating Point延べ視聴率）（※2）です。 毎分平均視聴率1%の番組に、テレビCMを1本流すことを1GRPと表し、大手FMCG（日用消費財）メーカーでは新商品プロモーションに数千GRPを投下して、売上高と比較する広告効果測定を行っています。人間は通常1回くらいCMを見た程度では記憶できません。そのため最低6回（=600GRP）はCMを打つ必要があると言われています。同様の考え方で、雑誌はページ単位、新聞は段単位で、閲読率や購読率と掛け合わせることで露出量を算定します。 近年は、タイムシフト視聴に加え、モバイルや

認知向上ディスプレイO2Oプレミアム広告 「若者のテレビ離れ」が進んでいると言われています。NHK放送文化研究所が実施した2000～2011年の全国個人視聴率調査（※注1）によると、すでに2010年時点で10～20代男女・30代男性の20％以上が1週間のうち1分もテレビを視聴していません。 これまでは「マス向けにブランド認知向上を図るには、とにかくテレビCM」という考え方が一般的だったかもしれませんが、テレビを視聴しなくなった層は着実に増えてきています。そうした層にリーチする“＋αの手段”を、別に講じておく必要があるのではないでしょうか。 そういった課題解決になり得るのは、インターネット広告でしょう。総務省による「平成25年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」による主なメディアの行為者率を見ると、10～30代では「ネット利用」が「テレビ（リアルタイム）視聴」を上回る結果にな

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

サイバーエージェントの連結子会社である7gogoが運営する、トークアプリ「755（ナナゴーゴー）」が、今年1月3日の時点でアプリダウンロード数が累計250万ダウンロードを突破した。 同社は2014年12月26日より、トークアプリ「755」を実際に利用しているAKB48とE-girlsを起用したTVCMの放送を開始。年末年始で利用者数が急速に伸び、今回の数字の達成に至った。同社の発表によれば、2015年1月5日までの直近約10日間で、アプリダウンロード数は約200万件伸びているという。 「755」は、人気アーティストや芸能人のトークを自由に閲覧、コメントが出来、自分自身もトークを開設することができるというスマートフォンアプリ。本誌が昨年末に7gogoに取材した際には、1月末までに200万ダウンロードの達成を目標に掲げていた。予想を上回るペースで目標としていた数字を達成できたことから、ユーザか

先日の記事。 嫌いな女子と好きな女子の違いってどこだろうということを突き詰めるために図式化してみる試み。 - 私は「女子」が嫌いです。 で、使った女優マッピングですが これを今日は、その女優を表紙に起用している雑誌におきかえてマッピングしてみます。 ここでいう「男度」は、まだまだ男社会な日本でも男性と同じレベルで働ける・主張できる、という【自立】気質。「女度」は、逆に男性を立てる・控えめである、という【献身】気質をめどに、自分勝手に括らせていただいております。 こうやってみると、 non-noとMOREの、表紙起用女優の幅広いこと。 それに比べ、30台以降をターゲットとした女性誌の、ターゲットの徹底っぷり。 non・no(ノンノ) 2015年 01月号 [雑誌] 出版社/メーカー: 集英社 発売日: 2014/11/20 メディア: 雑誌 この商品を含むブログを見る MORE (モア) 2