Bloombergが、Appleは2025年に独自設計のWi-Fi/Bluetoothチップを導入し、新型Apple TVと新型HomePod mini（仮称：HomePod mini 2）に続き、iPhone17シリーズの一部モデルにも搭載すると報じました。 新型Apple TVとHomePod mini 2が最初に搭載見込み Bloombergによれば、Apple独自設計のWi-Fi/Bluetoothチップのコードネームは「Proxima」で、数年間の開発期間を経て2025年から製品に実装され始めるとのことです。 独自設計のWi-Fi/Bluetoothチップはまず新型Apple TVとHomePod mini 2に搭載された後、2025年秋にiPhoneの一部モデルに、2026年にiPadとMacにも搭載されるとBloombergは述べています。 iPhone17 Airの薄型化に

来年の「iPhone 17 Pro」シリーズは、リアカメラモジュールの刷新を中心とした大幅なデザイン変更が実施されると報道されていますが、サプライチェーンからもこの変更が確認されていることをMacRumorsが伝えています。 iPhone 17 Proのコンセプトレンダー画像The InformationのWayne Ma氏は先月末、「iPhone 17 Pro」と「iPhone 17 Pro Max」の背面には「従来の3Dガラスではなくアルミニウム製の長方形のカメラバンプ（台座）」が採用され、下半分はワイヤレス充電をサポートするために引き続きガラス製になると報告していました（詳細記事）。また同レポートによると、「iPhone 17 Air」は現在、背面に「中央に配置された大きなカメラバンプ」があり、シングルカメラが搭載されます。 この報道後、Weiboユーザーで次期iPhoneモデルのカ

リーカーのDigital Chat Station氏が、iPhone17シリーズはこのレンダリング画像（表題画像）に似たリアカメラを搭載するとの予想を、Weiboに投稿しました。 iPhone17シリーズがGoogle Pixel 9シリーズ似のリアカメラを搭載する可能性が高まったことになります。 モデル毎の各カメラの配置は不明 Digital Chat Station氏は、薄型であるSlimモデルも含め、iPhone17シリーズのリアカメラのデザインはレンダリング画像のようになると述べています。 ただし、広角カメラと超広角カメラ、および、iPhone17 Proシリーズでは望遠カメラとLiDARスキャナの配置がどのようになるかは不明とのことです。 1眼/2眼/3眼+LiDARをリアカメラ部に搭載か 予想通りであれば、iPhone17シリーズは全モデルがGoogle Pixel 9シリーズ

iOS18.2では、iPhoneの「ボイスメモ」アプリで音声を重ねての録音が可能となりました。Appleは、グラミー賞受賞アーティストのマイケル・ブーブレが、iPhone16 Proでボーカルを録音して新曲を制作する過程を紹介する動画も公開しています。 ボイスメモで2トラックを重ねて録音可能 iOS18.2では、「ボイスメモ」アプリで録音した音声を聞きながら、重ねて音声を録音できる「レイヤーのある録音」機能が利用可能となりました。 たとえば、ギターとピアノ、メインボーカルとコーラスのような、2トラックの録音がiPhoneだけで可能となります。 重ねて録音された2つの音声は、個別の2つのトラックとして作成され、Logic Proなどのアプリでミキシングなどの作業が可能となります。 録音はiPhone16 Pro/16 Pro Maxが対応、MacやiPadのLogic Proで編集可能 レイ

iPhoneが非接触決済端末に早変わりするタッチ決済（英語ではTap to Pay）が、南米のチリと中東のアラブ首長国連邦（UAE）でも利用可能となったことがわかりました。タッチ決済は日本でも導入されてまだ間もない機能です。 中小規模の事業者にとって利便性が高い機能 iPhoneのタッチ決済により、決済アプリで、クレジットカード、デビットカード、Apple Pay、Apple Watchから、あるいはデジタルウォレットを内蔵するその他のスマートフォンから、非接触決済ができます。追加の端末やハードウェアは必要なく、iPhoneから直接決済を行うことができるため、特に中小規模の事業者にとって利便性が高いとされています。 タッチ決済の利用範囲は増加の一途をたどっていますが、今回チリとUAEでも展開が始まった模様です。 チリとUAEの対応事業者は、それぞれ以下のとおりとなっています。 チリ Sum

RebellionがApple Silicon MacやiPad、A17 Pro以降のiPhoneに対応したアクション・シューティングゲーム「Sniper Elite 4」の予約注文を開始しています。詳細は以下から。 イギリスのRebellionは今年06月、AppleのWWDC24に合わせて、同社のアクション・シューティングゲーム「Sniper Elite 4」をiPhoneやiPad、Mac向けに移植しホリデーシーズンに発売すると発表しましたが、そのSniper Elite 4の予約注文が本日より開始されています。 Sniper Elite 4は2017年にWindowsやPlayStation 4、Xbox One向けにリリースされたアクションシューティングゲームで、Appleデバイス向けのSniper Elite 4は演算処理の負荷が低いフレームを先にレンダリングし、その後、高品質

iPhone SE 4向けカメラモジュールの量産が開始されたと、韓国メディアET Newsが報じています。 iPhone SE 4は2025年3月に発売されるとみられており、製造面でもそれに向けた準備が着々と進んでいるようです。 iPhone SE 4向けカメラモジュールの量産開始 ET Newsによれば、iPhone SE 4向けカメラモジュールの量産を開始したのはiPhone向けカメラモジュール供給数において圧倒的なシェアを誇るLG Innotekとのことです。 LG Innotekが量産を開始したのはiPhone SE 4向けの1,200万画素フロントカメラと、4,800万画素広角リアカメラとのことで、広角カメラ用イメージセンサーはソニーが供給するとみられています。 既存の4,800万画素広角リアカメラモジュールを流用見込み iPhone SE 4向けカメラモジュールはLG Inno

Appleが「iCloud」サービスなどで児童性的虐待コンテンツ（CSAM）の拡散を防ぐ対策を講じなかったとして、カリフォルニア州北部地区連邦地方裁判所に集団訴訟が提起された。原告側は、AppleがCSAM検出のために開発していたソフトウェアの実装を断念したことは、意図的に拡散を許容したことに等しいとも主張している。 2021年、AppleはCSAMを検出するために、デバイスとiCloud上の画像をスキャンする複数の取り組みを始めた。その1つは、iCloudに保存されたファイルをチェックするものだ。当時、全米行方不明・被搾取児童センター（NCMEC）の責任者であるJohn Clark氏は、この技術を「ゲームチェンジャー」と評した。 しかし、プライバシーやセキュリティの保護団体、デジタル著作権保護団体からの苦情を受け、Appleは2022年末までに、iCloud内の画像スキャンを含む計画の一

Appleには自社決済システムApple PayのみにiPhoneの近距離無線通信（NFC）の使用を許可しているのは独占的であるとして、NFCをサードパーティー企業にも開放するよう欧州連合（EU）の規制当局から圧力がかかっています。ノルウェーで、iPhoneのNFCを使用したApple Payの代替サービスが世界で初めて登場した、と話題になっています。 国内銀行ユーザーの7割が利用可能 現地時間12月9日からノルウェーで始動したVippsを使用すると、Apple Payと同じようにApple製デバイスを決済端末にかざすだけで登録済みのカードで支払いを行うことができます。 Vippsで利用可能な金融機関は、 SpareBank 1やDNBを始めとする40以上にのぼり、カバー率はノルウェー国内の銀行ユーザーのおおよそ70%に達するとのことです。 Vippsが動作するのは国営決済サービスのみ 現

カプコンがApple Silicon MacやiPad、A17 Proチップ以降のiPhone対応した「BIOHAZARD RE:2」発売開始しています。詳細は以下から。 株式会社カプコンは日本時間2024年12月10日より、MacやiPhone、iPadでプレイ可能な「BIOHAZARD RE:2 (バイオハザード RE:2)」の販売をAppleのApp Storeで開始しています。 BIOHAZARD RE:2のサポートデバイスはmacOS 13 VenturaやiOS/iPadOS 17.0以降とApple Silicon M1チップ以降を搭載したMacとiPad、そしてA17 Proチップ以降を搭載したiPhone/iPad miniとなっており、同じApple IDのMacとiPad、iPhoneでプレイできるユニバーサル購入やiCloudを介したセーブデータの同期、コントローラ

Appleが来春にも発売する予定の新型iPhone SE第4世代について。 背面に48MPのシングルカメラ、前面に12MPのTrueDepthカメラを搭載することをET Newsが伝えています。 新しいiPhoneのイメージ記事によると、iPhoneSE第4世代にLG InnotekとLG Displayがカメラとディスプレイを供給します。 LG Innotekは現行のiPhone SE3でリアカメラモジュールだけを供給しましたが、新モデルはフロントカメラも加わります。 LG Innotekは最近、ベトナムの工場などでiPhoneSE4用カメラモジュールの量産を開始。カメラのスペックは前面が12MP、背面が48MPとのこと。iPhoneSEは上位シリーズに比べて200ドル以上安い400ドル台で販売されるため、LG Innotekは新たに開発したカメラではなく、既存の部品を活用するとみられて

Bloombergのマーク・ガーマン記者が、ニュースレター「Power On」の有料購読者向け質疑応答コーナーで、2025年のAppleの新製品に関する展望と、iPhone SE 4の販売見込みについて回答しています。 ガーマン記者は、2025年はAppleにとってここ数年なかったような大きな動きのある年になると考えています。 2025年に発売されるAppleの新製品 ガーマン記者への最初の質問は、「2025年に発売されるAppleの新製品に関する重要度はどの程度と考えていますか」というものです。 この質問に対してガーマン記者は、Appleが2025年に発売する新製品において、スマートホーム関連製品、M4シリーズチップを搭載するMac StudioとMac Pro、iPad（第11世代）、iPhone SE 4が発売され、iPhone17シリーズおよびiPhone17 Proシリーズはデザ

Appleは2025年後半、iPhone 17、iPhone 17 Pro、iPhone 17 Pro Maxとともに、新たに超薄型とされる新型iPhoneを発表する予定です。 「iPhone 17 Air」とも呼ばれるこの新モデルは、現行のiPhone 16 Proよりも約2mm薄くなることをBloombergのMark Gurman氏が報告しています。 新しいiPhoneのイメージiPhone 16 Proの厚さは8.25mm。それよりも約2mm薄くなるというと、iPhone 17 Airは約6.25mmとなります。これはiPhone史上最も薄いiPhone 6の6.9mmを超える薄さとなります。 iPhoneは、Face IDやカメラの進化、搭載バッテリーなどでiPhone X以降は厚みを増していました。 AppleはiPhone 17 Airに自社設計の5Gモデムチップを搭載します

すまほん!! » ニュース » インドネシア「iPhone 16販売禁止。もっと我が国に投資しろ」――1億ドルでも不十分、Pixelも販売禁止 インドネシア政府は、アップル社が提案した1億ドル規模の部品製造工場建設に関する投資案について、最新のiPhoneモデルの販売を認めるには不十分だそうです。ロイター通信が報じています。 インドネシアでは、携帯電話や太陽光発電関連機器、電気自動車などにおいて、一定の割合以上の国産部品を使用することを義務付けています。スマートフォンの場合は少なくとも40%以上の部品を国産のもので構成する必要がありますが、iPhone 16はこの基準を満たしていなかったようで、同国内では11月より販売が禁止されているのが現状です。同様の理由で、Google Pixelシリーズの販売も禁止されています。 インドネシアのアグス・グミワン・カルタサスミタ工業相は記者会見で、「私

2026年モデルであるiPhone18シリーズ向けA20/A20 Proを製造すると噂のTSMCの次世代プロセスである2nmプロセス「N2」において半導体の試験生産が実施、歩留まり率が現段階でも60%を上回り順調に推移していると伝えられています。 試験生産段階で好調な歩留まり率実現 iPhone16シリーズ向けのA18やA18 Proを製造しているTSMCの第2世代3nmプロセス「N3E」の歩留まり率は、80%を十分上回っているとみられています。 次世代プロセスとなる2nmプロセス「N2」も今後、歩留まり率向上に向けた調整が行われ、Appleなどの顧客から半導体生産を受託するまでにTSMCはそれを70%以上に高める必要があるとWccftechが指摘しています。 最初に量産されるのはiPhone18シリーズ向けA20/A20 Pro？ TSMCの2nmプロセス「N2」における半導体生産は20

Appleが自社設計する5Gモデムを搭載することなどで、2025年に発売される薄型iPhoneはiPhone16 Proと比べておよそ2mm薄くすることができると、Bloombergが報じています。 2025年に発売される薄型iPhoneとは、iPhone17 Air（仮称）を指しています。 自社設計5Gモデムが内部スペース増加に貢献？ iPhone17 AirについてBloombergは、iPhone17 Airは自社設計の5Gモデムを採用することで、バッテリーやカメラの搭載スペースを確保しながらiPhone16 Proよりもおよそ2mm薄い本体厚が実現されると述べています。 その場合、iPhone16 Proの本体厚は8.25mmですので、iPhone17 Airの本体厚は6.25mm前後に収まることになります。 折りたたみデバイスにも有用と指摘 また、この薄型化技術はApple製の折

Appleは、2025年春に発売するiPhone SE 4に独自設計する5Gモデムを搭載し、2025年秋に発売するiPhone17 Airにも搭載、その後、毎年改良しMacやApple Vision Proへも搭載することを計画していると、Bloombergが伝えています。 独自設計5Gモデム開発経緯と2027年までの見通し BloombergはAppleが独自設計する5Gモデムについて、開発着手から5年以上経過しており、初期段階では小型化に難渋、発熱量が大きく電力効率が低いことで実用化までの遅れが生じたと指摘しています。 また、Qualcommとのライセンス料に関する訴訟も影響したようです。 2025年：iPhone SE 4に初搭載、17 AirやiPadにも搭載 Bloombergによれば、Appleが独自設計する5Gモデムは2025年にiPhone SE 4に搭載、その後、iPho

Appleは、中国でのApple Intelligenceの導入条件として、現地企業の大規模言語モデルを使用するよう当局から指示されていますが、検索エンジン開発で知られるBaiduと提携することが判明しました。しかし、両社のコラボレーションは順調に進んでいないとの情報が入っています。 相容れない両社の方向性 サブスクリプションメディア「The Information」によれば、AppleはBaiduが開発した大規模言語モデル「Ernie 4.0」をクラウドとオンデバイスの両方で機能させるために奔走しているとのことです。しかし、その工程は決して平坦ではないようです。 問題の一つとして、Baiduの言語モデルがプロンプトを理解し、一般的なシナリオに対して正確な回答を提供することが難しい点が挙げられています。 加えて、Baiduのモデルがトレーニングに使用したデータを基に回答を提供する一方で、A

海外で、Nomura Researchの調べによるものとする、2025年に発売される新型iPhoneとその詳細スペックを予想した表が出回っています。 2025年に発売される新型iPhoneとして、iPhone SE 4、iPhone17、iPhone17 Air、iPhone17 Pro、iPhone17 Pro Maxの5機種が取り上げられています。

Appleの要請により、SamsungがiPhoneに搭載されるDRAMのパッケージをパッケージ・オン・パッケージ（PoP：Package-on-Package）から変更することを検討していると、韓国メディアThe Elecが報じています。 AI関連機能強化を目的にパッケージの変更を検討か The Elecによれば、SamsungはAppleの要請により、DRAMがチップに積層されているもの（PoP）から、チップとは分離して搭載することを検討しているとのことです。 その理由としてThe Elecは、PoPは搭載する部品を小型化するのに有利ながら、人工知能（AI）関連機能実行環境を強化するうえで最適な構造ではないと説明しています。 DRAMを分離することでメモリ帯域幅の最適化が可能に？ AIに最適化するにはDRAMを分離した方が有利な点としてThe Elecは、I/Oのピン数が組み合わせるチ