ラックでは日ごろの業務を行うにあたり、Microsoft社のTeams（チームズ）というコミュニケーションツールをメインに使用しています。そんなTeamsですが、2022年7月21日に大規模な障害が発生し、あらゆる機能が一切使えなくなってしまいました。 ラックの社員はその時どう対応していたのでしょうか？ Teamsの障害に気づいたキッカケ この日の私の最初の予定は、あるお客様向けの提案の相談がありました。午後にお客様オフィスでの打ち合わせ予定があったため、朝から会社が契約するシェアオフィスの個室で仕事をしていました。Teams会議でいつも通り打ち合わせをして次のアクションが決まり、その後は次のクラウドサービスを考えるための情報収集目的でウェビナーに参加していたときのことです。 業務用iPhoneに「今日の午後のお客様打ち合わせ、現地参加以外でリモート参加予定のメンバーが入れないかもしれませ

Zoom for Macのアップデート中にパッケージのバージョンを確認できない脆弱性が発見されたとして、Zoomがアップデートを呼びかけています。詳細は以下から。 Zoom Video Communications, Incは現地時間2022年04月27日、Security Bulletinsを更新し、最新のアップデートで修正した危険度”High”の脆弱性3件の情報を公開しましたが、そのうちの1つにZoom Meetings for Macに関する脆弱性CVE-2022-22781が含まれています。 The Zoom Client for Meetings for MacOS (Standard and for IT Admin) prior to version 5.9.6 failed to properly check the package version during the u

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 米University of Wisconsin-Madisonと米Loyola University Chicagoの研究チームが発表した「Are You Really Muted？: A Privacy Analysis of Mute Buttons in Video Conferencing Apps」は、一般的なビデオ会議アプリにおいて、マイクをミュートにしている状態であっても音を取得できる可能性を指摘した論文だ。 結果は、全ての主要なビデオ会議アプリに対し、ミュート時でもやろうと思えば音を取得できる状態であることが示された。さらにWebexに関しては、マイクのミュートのオン／オ

音楽機器のズーム社、商標権侵害でWeb会議「Zoom」提供のNECグループ会社を提訴　「和解金での解決を排除」 音楽用電子機器を販売するズーム（東京都千代田区）は9月17日、米Zoom Video Communications（ZVC）のWeb会議システム「Zoom」が同社の登録商標を侵害しているとして、日本でZoomを提供しているNECグループ会社のNECネッツエスアイに対して侵害行為の差し止めを求める訴訟を、東京地方裁判所に提起したと発表した。損害賠償は請求せず「和解金などでの解決を排除する姿勢」を見せている。 ズーム社は、ZVCがZoomを提供する際に同社の「登録商標と極めて類似した標章を使用」していると主張。2019年10月ごろから電話・メール窓口にWeb会議システムについての問い合わせが殺到するようになった他、20年6月のZVC決算発表の影響でズーム社の株価が2日連続でストップ高

＜Zoomやクラブハウスと中国政府との関わりが問題になっている。仮にクラブハウスから利用者の電話番号を入手できたとすれば、利用者の位置情報、通話の盗聴がハッキングなしで可能となる...... ＞ 日本ではあまり注目されなかったZoom問題 2020年12月にオンライン会議サービスで有名なZoom社の元幹部が逮捕された。中国当局の指示を受けてZoomの会議の内容を検閲し、会議を中断したり、利用者のIDを利用停止にしたというものだ。日本でも報道されたが、あまり注目されなかったようだ。 実は逮捕の半年以上前に、すでにZoomの危険性は指摘されていた。2020年4月カナダ、トロント大学のCitizenLabは、レポートを公開し、Zoomの会議の内容が中国当局に漏れている可能性を指摘していた。このレポートはアメリカでも深刻に受け止められ、TIME、ロイター、The Intercept_など各誌で取り

【2021/2/19追記】 非常に多くの方にお読みいただき、また記事公開のタイミングで仕様が変わっている点もあったため、記事執筆時に不足していた部分を追記いたします。 招待制から登録制に移行 当初招待制だったAroundですが、この記事を公開したタイミングでちょうど登録制に移行していたようです。サイトもメールアドレスを登録して連絡を待つのではなく、GoogleやSlack、Appleのアカウントでサインアップできるようになっています。 音声技術は特許出願中 Aroundの要でもあるハウリングを起こさない技術や音声の自動チューニングは現在特許出願中とのことで、Aroundならではの独自性は高そうです。 モバイル対応・Linux対応は現在開発中 AroundのFAQによるとモバイル対応、Linux対応は”coming soon - stay tuned!”とのことです。 余談 よほど日本人の登

Zoom : 圧縮技術、脆弱性と対応状況 先日、Zoomの圧縮技術、脆弱性と対応状況について書きました。 https://www.kengenius.com/it/zoom_compress_technology_and_vulnerabilities_security_actions セキュリティに関して指摘された事項として、以下が残っていると書きました。 ジオフェンシング エンドツーエンド暗号化 これに関しての続報を記載します。 Zoom脆弱性対応 ジオフェンシングへの対応 そのうち、「1.ジオフェンシング」への対応として、設定が追加されました。管理者画面のアカウント設定やグループ設定に追加されています。 まだ機能が追加されたばかりで日本語への翻訳はこれからのようです。ですが、記載されている内容を翻訳して記載します。 日本語：ジオフェンシング対応設定 以下のように記載されています。 お

社内コミュニケーション施策のひとつとして、ZoomからMicrosoft Streamへライブ配信する話とその方法 実は、先日YouTubeデビューしました（笑） ジンドゥークリエイターカスタマイズ講座予告編 この配信、せっかくなので本格的に映像を切り替えたりPIP（Picture in Picture）みたいなことをやって格好良く見せようと、YouTuberには馴染みの深いOBS Studioというソフトなども設定して仕込んでいたのですが、1台のマシンでOBS操作しながらZoomとKeynoteを操作するという壮絶ワンオペだと、マシンに相当の負荷がかかって（社内のMacの中ではそこそこパワーはあるはずのマシンなんですが、それでも）、配信自体に影響がでてしまうことがわかり、Zoomからの直接配信に切り替えてのライブ配信でした。 とはいえ、ZoomからYouTubeへのライブ配信の場合であれ

WSJ3分解説 メディア業界屈指のグローバルな取材網を持ち、世界最大の発行部数を誇る日刊の経済紙、ウォール・ストリート・ジャーナル。同紙が配信する記事の中から、日本企業に勤めるビジネスパーソンが読んでおくべき記事を厳選し、さらにダイヤモンド編集部による解説を加えて、グローバルな視点から日本の産業界の動向を理解する。 バックナンバー一覧 米紙「ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）」の注目記事の要点を短時間でまとめ読みできてしまう『WSJ3分解説』。今回は、在宅勤務の増加で利用者が爆発的に増えている米Zoomで、セキュリティーに関する不安が再燃しているニュースを取り上げます。（ダイヤモンド編集部　片田江康男） Zoomで再燃した セキュリティー不安 新型コロナウイルスの感染拡大によって在宅勤務が広がり、全世界で利用者が爆発的に増えた米ビデオ会議ツール「Zoom」。コロナ禍以前では1日のユ

ビデオ会議サービス「ズーム（Zoom）」は6月10日、中国北京の天安門広場で1989年に起きた人民解放軍の武力鎮圧事件の犠牲者を追悼するイベントを開催した米人権団体のアカウントを、一時停止したと発表した。中国系アメリカ人が最高経営責任者（CEO）を務める同社に言論弾圧への加担疑惑が持ち上がっている。 米人権団体「人道中国（Humanitarian China）」は5月31日、ズームの有料アカウントを使い、天安門事件に関するビデオ会議を開いた。会議には中国国内ユーザー、事件で死亡した大学生の母親や、香港で毎年開かれている天安門ろうそく集会の主催者らを含む250人以上が参加した。 団体共同創設者であり天安門事件当時の学生指導者だった周鋒鎖氏によると、6月7日にアカウントが何の説明もなく停止された。10日にアカウントは復旧したという。米メディア「アクシオス（AXIOS）」によれば、人道中国のアカ

The U.S. video-conferencing company Zoom closed the account of a group of prominent U.S.-based Chinese activists after they held a Zoom event commemorating the 31st anniversary of the June 4 Tiananmen Square Massacre, Axios has learned. Why it matters: Zoom has faced growing scrutiny over security concerns and its ties to China.Update: A Zoom spokesperson confirmed to Axios that the account had be

※Zoom及びZoom名称を含むサービスはZoom Video Communications, Inc.が提供するサービスです。 2022年7月15日よりzoomは無料ラインス契約の場合、参加者2名のミーティングの場合であっても40分制限がかかるようになります。(従来は3人以上のミーティングの場合のみ) ビジネスにZoomをご利用いただいている企業・団体様はこの機会に有料ライセンスへの切り替えをご検討ください。→お問い合わせはこちら Zoom社は2020年4月にいくつかのセキュリティへの懸念やプライバシーポリシーの問題への指摘を受け、「Zoom 5.0」へのアップデートを行いました。 この記事では指摘された問題について、そしてそれら問題に対するZoom社の対策や解決内容について詳しく解説しています。 Zoomにおけるセキュリティやプライバシー面での問題とその対策とは 全世界に流行している新

現在、新型コロナウイルスの影響で、多くの企業が在宅勤務を推進している。このリモートワーク特需において、Web会議システムのZoomは最も有名になったサービスだろう。 両社が公表している数値によると、1日あたりのアクティブユーザー数（DAU）は、Zoomが3億人に達した 先日はセキュリティに問題があったとして大きく報じられ、利用を控える企業が相次ぐというトラブルにも見舞われたが、すでにWeb会議システムの代名詞になりつつある。仕事での利用に限らず、「Zoom飲み」といった言葉をSNSでも度々見かけるほど、ごく普通に使われる、ビデオ会議ツールのスタンダードになってきた。 PCやモバイル端末で手軽にビデオ会議ができるZoomは非常に便利で、利用者の急増もうなずける。しかし、そんな世間の声とは裏腹に、自分の周りでZoomが使われていない、勤務先でも導入されていない、と感じる人も一定数いるのではない

ジェイ・ディー・パワー ジャパンは2020年4月27日、Web会議システムに関する消費者調査の結果を発表した。日本と米国で利用状況や利用者の評価などを調べ、両国の調査結果を比較した。新型コロナウイルス感染症対策で利用し始めたユーザーが多い日本では、不慣れなユーザーが目立った。 日米ともにZoomが最も多く、次いでMicrosoft製品が多い 仕事で利用しているWeb会議システムを調べると、米国では「Zoom」が圧倒的に多く、利用率は48％だった。次いで「Microsoft Teams」が12％、「Google Hangouts／Meet」と「Skype」「Cisco Webex」がそれぞれ9％だった。 日本は、Zoomが利用率30％でトップ。次いで、Skypeが25％、Microsoft Teamsが16％、Google Hangouts／Meetが6％、Cisco Webexが5％だった