最近は欲しいアプリケーションがあると、人工知能（AI）による対話サービス「ChatGPT」につくってもらうことが増えた。自分で調べてつくると半日から1日はかかるようなアプリでも、ChatGPTを使えばあっという間に出来上がる。 AIアプリも簡単に実現できる。先日AIの取材で、オープンソースの物体検出モデルである「YOLO（You Only Look Once）」を使ったデモを見た。これを自分のパソコンでも再現できないかと思い、Pythonによるアプリの作成をChatGPTに依頼してみた。 最初はアプリ内の画面表示がうまくいかなかったものの、数回のやり取りでトラブルは解決した。ChatGPTが生成したPythonコードを実行するとアプリが起動し、パソコンのカメラに写った複数の物体をリアルタイムに認識してそれぞれが何かを表示してくれる。こんなアプリがたった数分で出来上がるのだ。私はコードを1行

Electronic Arts/Full Circleは3月2日、『skate.』の最新映像を公開した。華麗なスケボートリックだけでなく、シュールな事故シーンがふんだんに盛り込まれた内容だ。 『skate.』は、EAの傘下スタジオFull Circleが手がけるスケボーゲーム『Skate』シリーズの最新作だ。過去の公式動画によると、基本プレイ無料タイトルとなるほか、PC/新旧コンソールおよびモバイル向けにリリースされる見込み。クロスプレイ・クロスプログレッションに対応予定とされている（関連記事）。 本作は現在、招待制のクローズドテスト（Insider Playtest）が開発途上のバージョンにて実施されている。同テストの模様をおさめた動画が「skate. Insider Playtest Highlights」として不定期で投稿。今回新たに2023年2月分の動画がお披露目された。 動画では

政府は、小笠原諸島・南鳥島沖の水深６０００メートルの海底で確認されているレアアース泥の採掘に乗り出す。来年度に採掘法の確立に向けた技術開発に着手し、５年以内の試掘を目指す。電子機器の生産に不可欠なレアアース（希土類）の国内調達を実現し、中国からの輸入への依存脱却を図る。２０２２年度第２次補正予算案にも、関連経費を盛り込む方向だ。 【イラスト】ひと目でわかる…レアアースを海底から採掘する方法 複数の政府関係者が明らかにした。レアアース泥は、レアアースを豊富に含む泥で、１２年に同島沖の排他的経済水域（ＥＥＺ）の海底でも確認された。同島沖の埋蔵量は国内消費量の数百年分相当と推計される。 採掘には内閣府の事業で今年８～９月、茨城県沖で試験が成功した世界初の技術を用いる。試験では海洋研究開発機構の地球深部探査船「ちきゅう」が深さ２４７０メートルの海底まで「揚泥管」を伸ばし、ポンプで１日約７０トンの泥

大阪大発の製薬ベンチャー「アンジェス」（大阪府茨木市）が新型コロナウイルスワクチンの開発を中止したことについて、大阪府の吉村洋文知事は9日、「非常に残念に思う」と記者団に話した。アンジェスのワクチン開発を巡っては、治験を実施する大学の審査委員会が承認する前に、吉村氏が治験の日程や対象者を公表するなど、知事の前のめりな発言が物議を醸していた。 アンジェスは森下竜一・大阪大教授らと共同で、「DNAワクチン」と呼ばれる新しいタイプのワクチンの開発を進めていた。吉村氏は2020年4月、「早ければ7月に治験を始め、9月に実用化。年内に10万～20万人に接種する。これは絵空事ではない」と述べた。当時は新型コロナの「第1波」で初の緊急事態宣言が出されており、発言は注目を浴びた。

公正取引委員会は29日、ソフトウエア開発を担う下請け企業と発注元との取引に関する調査をまとめた。自社では作業しないにもかかわらず利益を得る「中抜き」の存在を25%の下請けが認識していた。報告書では中抜きをする企業が、下請けが何層にも連なる「多重下請け構造」を悪化させ、独占禁止法違反行為を助長する恐れがあると指摘した。公取委が親会社と下請け企業の間に介在する企業の実態を調べたところ、下請け企業全

岸田文雄首相は21日の参院本会議で、脱炭素社会の実現に向け、原子力の小型モジュール炉（SMR）や高速炉の実用化を目指す考えを示した。「あらゆる選択肢を活用するという考えの下、日米間の協力も含め、小型炉や高速炉をはじめとする革新原子力の開発を着実に進める」と述べた。原発再稼働が滞る中、米国と技術面などで連携を強化して導入につなげたい考えだ。 日本維新の会の浅田均氏が「小型炉を検討する時期が来ている」と提案したのに答弁した。首相は既存の原発については「原子力規制委員会が認めた場合には、地元の理解を得ながら再稼働を進める」と語った。

ワクチン契約関連の記事ではてなーがどんなコメントを残してるか見ていこうね https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www.jiji.com/jc/article?k=2020061400276&g=pol tsubo1 交渉って言うが、モノはできる見込みあるんかな。謎のアビガン推しから考えると、医学の厳密さというものに対して全く理解がない人間だと思うのだが。 robokichi まだ出来てもないワクチン確保とか ウソ 大げさ まぎわらしい 自民党 dekaino 根拠が薄い放言をしたあげく言ったことを実現できなかったら、その責任を感じるだけで責任を取ったりはしないからなぁ。無自覚に騙しに入る姿勢が本当にイヤらしい。 aramaaaa 総理にワクチンや治療薬に関する楽観的な情報を吹き込んでる側近がいる。本人が気分良くなるのは良いが、経済対策からオリンピックから影響が大き

液状のワクチンを凍結、乾燥させて粉末状にする新たな装置を開発した日本国内の企業が、新型コロナウイルスワクチンでの実用化に向けて国内外の複数の製薬会社と調整に入った。早ければ来夏にも実用化できる見通し。粉末化によりワクチンは小型・軽量化し、常温での輸送や長期保管も可能となり、安定供給も見込めるため世界から注目されている。 日本で接種が行われている米製薬大手ファイザーのワクチンは当初、零下７５度の超低温管理が大きな課題になった。その後、零下２０度前後で最長１４日保存できるようになるなど条件が緩和されたが、低温管理が必要なことに変わりはない。 モリモト医薬（大阪市）は管理しやすい粉末ワクチン用の新装置を開発し、昨年１０月に特許を取得。液剤をノズルから噴霧して真空凍結機でパウダー状に凍結。その後、真空の横型ドラムの中を移動し乾燥させることで、高品質な粉末製剤を大量生産できる。粉末ワクチンは、生理食

塩野義製薬を含む日本の製薬会社のワクチン開発が欧米勢より遅いのはなぜでしょうか。 手代木功・塩野義製薬社長（以下、手代木氏）：ワクチンや治療薬、診断薬を開発するフットワークが重いのではないかと見られていることについては、真摯に受け止めないといけないと思っています。 もちろん、日本の製薬会社は規模が欧米に比べて小さいとか、バイオ医薬品の潮流に全体として乗り遅れたとか、そういった理由もあるでしょう。ただ今回、欧米で接種が始まっているメッセンジャーRNA（mRNA）ワクチンにしても、ウイルスベクターワクチンにしても、日本にそうしたプロジェクトをやるベンチャーや製薬会社がなかったのは、産官学でそうした基盤を育ててこなかったからです。その点については、欧米に学ぶところは多いと思います。 また、緊急事態だという割には、緊急時に備える制度が不十分という点もあります。米国では、Emergency Use

平井卓也デジタル改革大臣は3月16日、接触確認アプリ「COCOA」の開発会社について、新たに公募した上で現在の多重下請け構造を解消したい考えを示した。毎日新聞が同日付で報じた、米Appleと米Googleの共通規格である「暴露通知API」の最新版にCOCOAが対応していない件についても、新体制の下「非常に重要なテーマ」として対応を検討するとしている。 現在のCOCOAの開発はパーソルプロセス&テクノロジー（東京都江東区）が元請けとして工程管理を引き受け、同社が日本マイクロソフト、FIXER（港区）、エムティーアイ（新宿区）に再委託。さらにエムティーアイがディザイアード（千代田区）とイー・ガーディアン（港区）に再々委託をしている。 この多重下請け構造が、COCOAの不具合の原因把握や修正の遅れにつながっているとの批判がある。平井大臣も「そもそも発注自体に問題があったと言わざるを得ない」と2月

同県佐久穂町にある大日向小学校は、児童数112人、教職員22人（2020年5月1日時点）で、自然豊かな場所に立地する学校だ。そんな同校では、チャットやクラウド、NASなどのITツールの活用はもちろんのこと、自作アプリを実際に運用して業務の効率化を図っているという。 非エンジニアが課題解決のためにアプリを作成──実現の鍵は「ローコード開発」だった。 情報はアプリで一元管理 学校では、職員会議なども含め校内の情報共有に時間を割くことが多い。児童の情報は大抵分散しており、個人情報や面談の記録はもちろん、児童がどこでどんな行動を取っていたかという情報も各教師でバラバラに持っている。 そこで大日向小学校は、「児童・生徒情報」という児童の情報共有のためのWebアプリを作った。アプリには、児童の名前や生年月日、出身幼稚園・保育園など基本的な情報が入っている。そして、そこにリンクさせる「観察記録」「面談記

配信動画はこちら https://www.youtube.com/watch?v=qerW4vBftNA もし良かったらムーザルちゃんねるのチャンネル登録お願いします！ https://www.youtube.com/channel/UCLPHXwLp90A5R69Eltxo-sg Tw…

契約額は破格の22円――。防衛省が、中国や北朝鮮などが開発する新型ミサイルを人工衛星で監視する最新技術の調査研究を委託するため、競争入札にかけたところ、大手総合電機メーカーの三菱電機が22円で受注したことが防衛省への取材で明らかになった。防衛省の担当者は「これまで聞いたことがない低い額で驚いている」と話している。 日本周辺では、中国やロシアが高速で変則的な軌道を描く極超音速滑空兵器を開発している。北朝鮮も変則的な軌道のミサイルの開発を進めており、大きな脅威となっている。防衛省は2020年度予算で、人工衛星でミサイルを探知・監視する新技術の調査研究に約8800万円を計上した。 三菱電機が受注したのは、このうち、複数の人工衛星を同じ高度に配置し、新型ミサイルを横方向から監視することで探知を可能にする「リム観測」の実用化に関する調査研究。同省によると、競争入札には数社が参加し、1月14日に最安値

オープンソースソフトウェア開発を行うRed Hatが、同社のエンタープライズ向けLinuxディストリビューション「Red Hat Enterprise Linux(RHEL)を無償で利用できる条件を拡大すると発表しました。 New Year, new Red Hat Enterprise Linux programs: Easier ways to access RHEL https://www.redhat.com/en/blog/new-year-new-red-hat-enterprise-linux-programs-easier-ways-access-rhel Red Hatは2020年12月、サーバー用途で広く利用されていた「CentOS Linux」の開発終了を発表しました。「Linux開発の歩調をIT業界の成長に合わせる」ための決定でしたが、無償で利用できる「RHEL互換

ディズニーの研究部門であるウォルト・ディズニー・イマジニアリングが、大学の研究チームと協力して「人間の顔の動きを高いレベルで模倣したロボット」を開発しました。新たに開発されたロボットはまばたきや頭の微妙な動き、視線の移動といった仕草が非常にリアルな一方、人間らしい皮膚がない奇妙な見た目となっています。 Realistic and Interactive Robot Gaze – Disney Research https://la.disneyresearch.com/publication/realistic-and-interactive-robot-gaze/ Disney Made a Skinless Robot That Can Realistically Stare Directly Into Your Soul https://gizmodo.com/disney-made

三菱重工業が国産初のジェット旅客機スペースジェット（旧MRJ）の開発費や人員を大幅に削減し、事業を凍結する方向で最終調整していることが22日、複数の関係者への取材で分かった。新型コロナウイルスの流行が直撃し、納入先の航空会社の需要回復が当面見込めないと判断した。巨額の開発費を投じ、官民で約半世紀ぶりの国産旅客機を目指したが、ノウハウ不足で6度納期を延期していた。国の産業政策にも大きな打撃となりそうだ。 30日に発表する中期経営計画で詳細を説明する。今後は航空需要の動向を見ながら、事業を再開するかどうかを検討するとみられる。

「量子暗号通信」と呼ばれる解読されない次世代の暗号技術を東芝が来年度、日本や欧米で事業化することを正式に発表しました。 中国などとの開発競争が激しくなる中、欧米の通信大手とも提携し世界でトップシェアを握りたいねらいです。 「量子暗号通信」は、スーパーコンピューターをはるかに超える計算能力を持つ量子コンピューターでも解読できない、次世代の暗号技術です。 東芝は、この量子暗号通信を来年度、日本や欧米で事業化することを正式に明らかにしました。 日本では政府から通信ネットワークのセキュリティー対策として受注していて、国内での事業化はこれが初めてとなります。 また、海外での事業化では、イギリスの「ブリティッシュテレコム」とアメリカの「ベライゾン・コミュニケーションズ」と提携しました。 量子暗号通信をめぐっては、中国が2025年までに全土に広げる方針を掲げるなど国際的な開発競争が激しくなっています。

スーパーコンピューター「富岳」を活用して開発されたフェースシールドが公開されました。空気中に放出される飛まつの量を3割におさえられるということで、開発グループは忘年会シーズンまでの実用化を目指したいとしています。 開発にあたっては、まず、マウスガードがどれだけ飛まつを抑える効果があるかを形状ごとに分析しました。 その結果現在、広く使われている口元のみのマウスガードでは、7割程度の飛まつが空気中に放出されるのに対し、あごから鼻までを覆うおわん型にすれば3割程度におさえられることが分かったということです。 さらに、目からの感染リスクもおさえるため、めがねにマウスガードを組み合わせ、飲食の際に外しやすい設計となっています。 現在、首都圏の飲食店で実証実験を行っていて、開発グループは12月の忘年会シーズンまでに実用化したいとしています。 サントリー酒類の山田賢治社長は「完成したら誰でも生産できるよ