世界では、年間50万人以上の女性が子宮頸(けい)がんを発症し、30万人の女性が亡くなっています。世界規模の問題に関する科学的データを提供するサイト・Our World in Dataが、子宮頸がんの主な要因であるヒトパピローマウイルス(HPV)を予防するワクチンの効果や、世界的な取り組みの現状についてのデータをわかりやすいグラフやマップにまとめて公開しました。 HPV vaccination: How the world can eliminate cervical cancer - Our World in Data https://ourworldindata.org/hpv-vaccination-world-can-eliminate-cervical-cancer HPVは多くの人が一生に1度は感染すると言われることもある非常にありふれたウイルスですが、性行為などの身体的接触によ

国⽴研究開発法⼈ 国⽴国際医療研究センター（略称︓NCGM）では、新型コロナウイルス感染症パンデミック初期の2020年7⽉以降、職員を対象にした⾎清疫学調査を計10回実施し、感染の広がりや感染防御に関する免疫の状態を調べてきました。これらの調査をもとに、新型コロナウイルスの抗体保有率の推移について取りまとめました。 NCGM職員における新型コロナウイルス抗体調査の概要 調査時期︓第1 回（2020 年7 ⽉）　第2 回（2020 年10-12 ⽉） 第3 回（2021 年6 ⽉） 第4 回（2021 年12 ⽉） 第5 回（2022 年3 ⽉） 　 　第6 回（2022 年6 ⽉） 第7 回（2022 年12 ⽉） 第8 回（2023 年6 ⽉） 　 　第9 回（2023 年12 ⽉） 第10 回（2024 年6 ⽉） 対象者︓ NCGMで勤務する常勤・⾮常勤・派遣・委託職員 抗体試薬︓

抗EGFR抗体薬の新たな治療標的の可能性を発見－薬物療法後にRAS遺伝子変異が野生型に変化した大腸がん患者さんに新たな治療選択肢の可能性－ 2024年7月19日 公益財団法人がん研究会 国立研究開発法人国立がん研究センター 発表のポイント RAS遺伝子（注1）変異型転移性大腸がんの治療後に、変異ステータスが変異型（注2）から野生型（注3）へ変化した患者さんの割合、および変異ステータスの変化に関連する臨床病理学的特徴をSCRUM-Japanの研究を利用して初めて解明しました。 これまで抗EGFR抗体薬（注4）を含む治療の効果が期待できないとされていたRAS遺伝子変異型大腸がん患者さんのうち、およそ1割はこれらの治療法の恩恵を受けられる可能性があることを初めて明らかにしました。 RAS遺伝子変異ステータスの変化（変異型→野生型）には、 ・肝転移またはリンパ節転移がないこと ・臨床病理学的因子と

肺腺がんに新たな治療標的となる遺伝子を発見統合的な全ゲノムシークエンスにより、肺腺がんの個別化医療の発展に寄与 発表のポイント 肺がんの多くを占める肺腺がんではEGFR、ALKなどの遺伝子の活性化変異に対する分子標的治療の登場により治療成績が向上しましたが、約30%の患者さんでは有効な治療薬の標的となる遺伝子変異が見つかっておらず、新たな治療標的を検出する革新的な解析方法が求められています。 分子標的治療の対象となる遺伝子変異が見つからない174例の肺腺がんについて、先駆的な全ゲノムシークエンス技術の統合解析を行いました。特に、今回行われたロボティクス技術を用いた大規模なクロマチン免疫沈降シークエンス解析は世界的にも先例のないものです。 その結果、肺腺がんには、HER2（ERBB2）など治療標的として有望な遺伝子が存在することやこれまで判明していなかった新たな遺伝子が多く存在することを確認

SMARCB1遺伝子欠損型の小児・AYA世代のがんに有望な治療標的と阻害剤を発見新たに開発した網羅的な創薬標的探索方法により難治性がんの治療開発の加速が期待 発表のポイント 小児・AYA世代に好発する希少がんであるラブドイド腫瘍や類上皮肉腫など遺伝子欠損異常があるがんの治療標的として有望な2つのタンパク質を発見し、これらを1つの阻害剤で同時に抑制することで、細胞株モデルでの実験結果から既存薬よりも高い有効性が期待できることが明らかになりました。 これらの研究成果は、研究グループが新たに考案した、タンパク質構造の類似性から1つの阻害剤で2つの標的を同時に抑制できるという創薬標的探索法“パラログ同時阻害法“を用いています。 SMARCB1遺伝子が欠損しているがんでは、細胞死（アポトーシス）を抑制する遺伝子が特異的に発現することでがん細胞が有利に増殖できるようになりますが、今回発見した治療標的を

【役に立つオモシロ医学論文】 血液は免疫機能の働きによって無菌状態に保たれています。しかし、無菌状態であるはずの血液から細菌が見つかることもあります。このような状態は菌血症と呼ばれ、発熱や悪寒（寒けとふるえ）などの症状を引き起こします。 「納豆」がアナフィラキシーを起こすケースが…クラゲに刺された人は要注意 血液に侵入した細菌が、免疫機能を上回る増殖力を有している場合には、体中に炎症反応が発生することもあります。このような状態は敗血症と呼ばれ、病状が進行すると死に至ることも少なくありません。そのような中、極めて珍しい菌血症の症例が、感染症例に関する学術誌に2024年1月14日付で掲載されました。 報告された症例は53歳の日本人女性です。菌血症を発症する3カ月ほど前から切れ痔（肛門付近の皮膚が裂けてしまった状態）の治療を行っていました。ところが、切れ痔の状態が悪化し、肛門付近の皮膚から出血が

赤穂市民病院（兵庫県赤穂市中広）で２０２０年１月、腰の手術中に誤って患者の神経を切断し後遺障害を負わせたとして、兵庫県警捜査１課と赤穂署は２２日、業務上過失傷害容疑で、当時脳神経外科に在籍していた４０代の男性執刀医と、上司で５０代の男性科長を書類送検した。捜査関係者への取材で分かった。 捜査関係者によると、執刀医の書類送検容疑は２０年１月２２日、７０代女性患者の腰椎の一部を切除する手術で、出血が多く患部が確認できない状況でドリルを操作。誤って硬膜を傷つけ、神経を巻き込んで切断し両足に重度のまひが残る後遺障害を負わせた疑い。 科長については、上級医として手術の助手を務めていたが、ドリルの操作を中断させたり、十分な止血を指示したりすることを怠った疑いが持たれている。 赤穂市によると、執刀医は１９年７月に着任。２０年２月までの約８カ月間に携わった手術で、術後に患者が死亡した２件を含む計８件の医療

痛みを伴う水ぶくれが帯状に現れる皮膚疾患の「帯状ほう疹」のワクチンについて、厚生労働省は接種費用を公費で補助する「定期接種」に含める方針を決めました。今後、接種の対象年齢などについて専門家会議で議論したうえで、正式に決定することにしています。 帯状ほう疹は、体内に潜伏していた「水ぼうそう」と同じウイルスが加齢や疲労などによる免疫力の低下で活性化され、痛みを伴う水ぶくれが帯状に現れる皮膚疾患です。 患者は50歳以上に多く、長引く神経痛などの合併症を引き起こすおそれがあります。 予防策としては、50歳以上の人や感染リスクの高い人を対象に、生ワクチンや不活化ワクチンが有効とされていますが、いずれも任意接種で、生ワクチンはおよそ1万円、不活化ワクチンはおよそ4万4000円の自己負担が必要です。 厚生労働省の専門家会議は、接種費用を公費で補助する定期接種化に向けた検討を進めてきましたが、20日の会議

麻疹ウイルス粒子の透過型電子顕微鏡画像（着色）。一つひとつの粒子は、ウイルスが宿主細胞の表面から離れる際に細胞膜から獲得したリポタンパクの外膜（灰色）に覆われている。（MICROGRAPH BY UK HEALTH SECURITY AGENCY/SCIENCE PHOTO LIBRARY） 特徴的な赤い発疹で知られる麻疹（はしか）は、麻疹ウイルスによって引き起こされ、空気、飛沫、接触を通して感染する。ワクチン未接種の状態でさらされれば10人中9人が発症するという、現存するウイルスの中でも特に強い感染力をもつ。大半のケースは軽症で済むものの、最初の感染から数カ月から数年後に深刻な合併症が引き起こされる場合もある。 世界保健機関（WHO）によれば、2023年には世界で30万人超の感染が報告され、2022年に比べて8割近く増えた。特にヨーロッパでは増加が著しく、2023年には前年比で40倍以上

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大阪・泉大津市が実施している新型コロナ後遺症のオンライン相談事業。担当する医師の一部が「ホメオパシー」という代替療法をアピールしていることが、SNS上などで波紋を呼んでいる。 【映像】「時間空間を超えた医療」とコメント 市のコロナ相談で「ホメオパシー」 「市民が気の毒」「どんな基準でこの医師団に」 「本当に素晴らしい」「全国に広めたい」 1年以上前からSNSなどで賛否の声が上がっているのが、大阪・泉大津市が実施する新型コロナ後遺症やワクチン接種後の副反応に関する事業だ。オンライン相談を担当する医師は、市のサイトでこのように話している。 「ホメオパシー医療を取り入れ、カルマ、トラウマ、過去生、未来生に関わるすべての時間・空間を超えた医療をコンセプトに行っている」 市のページによると、この事業は「西洋医学だけではなく代替医療、伝統医学等を含めた統合的アプローチ」を目的としていて、南出賢一市長の

8週連続で減少していた東京都の新型コロナウイルス感染症の入院患者数が増加に転じたことが、都が9日に公表したモニタリング分析で分かった。【新井哉】 6日時点の入院患者数は570人で、前週（10月30日時点）と比べて86人増えた。専門家による分析では「現時点では医療提供体制への大きな負荷は見られない」としている。 救急医療体制の逼迫度を把握する指標の「東京ルールの適用件数」、感染拡大の予兆を探知する指標の「#7119における発熱等相談件数」はいずれも増えた。