誠実本『本当のたばこの話をしよう 毒なのか薬なのか』
タバコ産業の無敵巨額予算っぷりの前に、崩折れるように膝をついて頭を抱えてしまう国立がん研究センターの専門家さん…
別に攻撃とか妨害とかされたわけじゃあない、ただただ、がんの研究現場で使える資金が、とうてい太刀打ちできないほど桁違いなんだ「JT」は…
そんな哀愁と無念と悲哀をただよわせる中、がん治療の専門機関の視点でタバコの健康影響について、さまざまなデータを取り上げながら語ってくれる。
たばこに含まれるニコチンを分解する「CYP2A6」という酵素があります。この酵素が働きやすい体質だと、血液中のニコチンの分解スピードが速いため、すぐに次のたばこを吸ってニコチンを補いたくなります。
日本人92名を対象にニコチンガムを咀嚼してもらい、その2時間後にコチニンの血中濃度を調べたら、3名からはコチニンが検出されなかったよ。
— せいか (@Vermachtnis0) 2019年8月21日
その3名はCYP2A6*4という働かない酵素をもっていた(*4/*4)のでした。
薬物代謝酵素CYP2A6酵素活性が高い人の方がニコチン依存になりやすく,禁煙に失敗しやすい. CYP2A6はタバコに含まれるニトロソアミン類を代謝的に活性化するため,CYP2A6酵素活性が高いと発がんリスクが高まると考えられる. 成人したらこれらを覚悟して吸うか考えてね^^☆ https://t.co/7aAgU1PNOz
— lunamama (@kuroneklunamama) 2019年6月20日
「がん家系」という言葉もよく耳にしますが、がんの原因のうち、親から子へ遺伝する夕イプのもの(いわゆる遺伝病)は全体の5%程度だと言われています。
たばこに含まれる「ニコチン」が喫煙者のストレスの大きな原因であることがわかっています。
たばこを吸えない状態がしばらく続くと血液中のニコチン濃度が下がり、イライラ、落ち着かないなどのいわゆる禁断症状が現れます。喫煙者はこのイライラを「ストレス」と感じ、それをたばこを吸うことで解消しているのです。
たばこが日本人男性に広く普及したのは戦後の昭和30年代から50年代にかけてです(1955年〜1975年頃)。昭和40年代(1965年頃)には成人男性の喫煙率は8割を超えていました。
平成8年(1996年)時点で中学3年生男子の約3割高校3年生男子では半分以下が喫煙経験者でしたが、平成26年(2014年)にはそれぞれ7%、12%になっています。
高校3年生の男子で喫煙経験者が1割しかいないというのは、喫煙全盛期である昭和45年生まれの私にとっては驚きの数字です。
日本たばこ産業株式会社(JT)の筆頭株主が誰かご存知でしょうか。財務大臣です。2018年9月現在のJTの大株主リストで、一番上に記載のある「財務大臣」が筆頭株主として約3分の1の株を所有しているのがわかります。
かつて財務大臣はJTの株の半分を所有していましたが、東日本大震災の復興財源のため株を売却して3分の1になりました。
大臣が筆頭株主になっている会社は基本的に特殊会社。
— ありりん@CUE!(キュー)定点観測者。聡里総合1位。 (@s_aririn) 2020年4月24日
特別法に基づき設立され国の保有の義務づけや各種決め事の承認が必要な会社。
その分ユニバーサルサービスが義務づけられていたり、JTのたばこや日本郵便の信書のように(ほぼ)専売が認められている。
国のたばこ対策予算をみてみましょう。
2018年度の厚生労働省健康局予算のうち、たばこ関連については受動喫煙防止について特別についた予算を合わせても40数億円です。
かたやJTは広告宣伝・販売促進だけで1千億円を軽く超える予算。やはりアリと象の違いです。
たばこ税収=2兆円/年
— ゆみかわけんし (@orashi486911) 2019年12月10日
金額がデカすぎてピンとこないけど国民ひとりひとりに約¥17,000を支給できる額って、たばこ吸う人めっちゃスゲーやん
本当のたばこの話をしよう https://t.co/4yssRki06X
戦後のその頃、大蔵大臣(!)が日本のタバコ産業をコントロールしていて、日本の総税収の2割(!)をタバコ税でまかなう目標を立てていたらしいです…https://t.co/GhLMod94QU
— 科学に佇むサンクコスト (@endBooks) 2019年12月27日
なんかシ○ブ中毒者増産して儲けるヤ○ザのご おや、誰か来たようだ https://t.co/nov4OFZGls
『本当のたばこの話をしよう 毒なのか薬なのか』
片野田耕太
日本評論社
国立がん研究センターと医療社会学がタッグを組むとか、日本たばこ産業JTの勤務現場を文化人類学するとかできれば、理想なんだけれどね。
日本の理想はなかなか遠いよね。
片野田耕太「本当のたばこの話をしよう」。JTが1999年にRJRナビスコの海外たばこ事業を約1兆円で買収した時、衰退かつ健康破壊産業になぜ自滅的集中投資するのか、多角化経営をなぜ放棄するのかと疑念を持ったが、背後には財務省などがいたことがよく分かる。ESGや国民の健康維持に逆行する愚行。
— t-tokyo (@take_ez_tokyo) 2019年8月17日
おまけ
石田雅彦『日本政府はなぜ「タバコ産業からの干渉や影響」を排除できないのか』https://t.co/4exuW9K2OX
— Sci佇 Bookends 📚 (@endBooks) 2023年11月16日
>日本政府はタバコ会社JTIの株式33.35%を保有する筆頭株主
↑ FCTC違反、国際条約違反
りけんまみれ日本は世界80カ国中78位の極悪違反っぷり
【2024年6月 バース大学】
— Sci佇 Bookends 📚 (@endBooks) 2024年6月28日
巨大タバコ企業フィリップモリス、日本の科学者に裏金を渡していた
京都大学の禁煙研究者に秘密裏に資金提供💰
東京大学教授が経営する生命科学コンサルタント会社にも金を出し、公衆衛生政策に影響を与える専門家ネットワークを構築するなど→https://t.co/KfBzRWxhXC
世界最大の多国籍タバコ会社フィリップモリス、公衆衛生の向上よりも利益の最大化を優先しまくる
— Sci佇 Bookends 📚 (@endBooks) 2024年6月28日
🚬🇯🇵
学術イベントでの自社宣伝や科学者とのコネ作りなど多様な操作目的で
日本のライフサイエンスコンサル FTI-Innovations に2014〜2019年の毎月300万円を投入https://t.co/ho8u0zuYyX
『ミニ特集:毒の科学 その2』
『ミニ特集:毒の科学 その1』
『ミニ特集:医療問題を社会学する本』
『ミニ特集:医療の問題を見る本』
『ミニ特集:医療問題をめぐる本』
『ミニ特集:医療問題をめぐる本 海外』