エンターテインメント業界に向けのデータ×デジタルマーケティングサービスを提供するGEM Partnersは12月9日、映像コンテンツの利用実態に関する分析レポート「動画配信／放送／ビデオソフト市場 ユーザー分析レポート」の2024年11月調査版を発行したことを発表した。以下、内容を一部紹介する。

SVODの利用率は、前年比＋1pt上昇を維持

　まず、「定額制」「レンタル」「購入」「無料」といった契約形態別に、それぞれの鑑賞形態別の「動画配信」「放送」「ビデオソフト」の2024年の利用率を調査。その結果、前年比で最も上昇したのは、「定額制」の「動画配信」であるSVODで、前年比＋1.5ptの40.5％となった。

　2020年は前年比＋8.1pt、2021年は前年比＋4.8ptと急進していたタイミングと比較すると成長は鈍化しているものの、2023年の前年比＋1.2ptに続き、1pt以上の上昇を維持する結果となった。

　一方、これまで緩やかな上昇傾向にあった「無料」の「動画配信」であるAdVODは、前年比－0.9ptと若干の減少を記録。同じく「無料」の「放送」である地上波やBSも減少傾向にあることがわかった。「レンタル」では、「ビデオソフト」のDVD・BDレンタル、「動画配信」のTVODが2023年に引き続きともに減少し、レンタル市場全体が縮小傾向にあることが見て取れた。

SVOD利用者の平均利用サービス数は、30代以上では維持・減少傾向に

　次に、SVODサービスの平均利用数を調べたところ、回答者全体では平均0.9サービスに加入しており、2023年から0.1pt増加していた。

　SVODの利用者全体では2023年の1.76から2024年は1.81と微増する結果となった。また、SVOD利用者における平均利用数を年代別に見ると、15歳～19歳と20代の若年層では増加する一方、30代以上は維持、もしくは減少の傾向にあることが判明した。

【調査概要】
出典：「動画配信／放送／ビデオソフト市場 ユーザー分析レポート（2024年11月調査版）」
方法：インターネットアンケート
実施日：2024年11月2日～2024年11月6日 ※前回は2023年11月4日～2023年11月8日に実施
対象：日本在住の15～69歳の男女
回答者数：18,499人 ※10歳刻み性年代の比率が、総務省統計局発表の人口推計（2024年10月1日時点の概算人口）と等しくなるように重み付けを行った

【関連記事】
・AI HYVE、OpenAIの動画生成AI「Sora」を活用したCM制作支援サービスのβ版を提供開始
・20代の6割以上が有料動画配信サービスでアニメを視聴【クロス・マーケティング調査】
・有料の動画配信サービス、「Amazon Prime Video」が人気トップ【LINEリサーチ調査】
・法人向け動画・配信ソリューション市場、2028年度には1,529億円市場規模に【ミック経済研究所】
・フラー、エンタメアプリ市場調査レポート2024を公開　主要都市では動画配信サービスが人気