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高円寺北

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 東京都 > 杉並区 > 高円寺北
高円寺北
町丁
高円寺純情商店街
地図北緯35度42分26秒 東経139度38分57秒 / 北緯35.707272度 東経139.649069度 / 35.707272; 139.649069
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 杉並区
人口情報2024年(令和6年)3月1日現在[1]
 人口 16,214 人
 世帯数 11,169 世帯
面積[2]
  0.697435823 km²
人口密度 23248.02 人/km²
郵便番号 166-0002[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 杉並
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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高円寺北(こうえんじきた)は、東京都杉並区にある地名。現行行政地名は、高円寺北一丁目から高円寺北四丁目。住居表示実施済み区域。高円寺の一部である。

地理

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地域北部で、一丁目から四丁目まである。北隣は中野区大和町野方。東部は中野区中野に、南部はJR中央線線路を境に杉並区の高円寺南と阿佐谷南にそれぞれ接する。西隣は杉並区阿佐谷北である。高円寺北一丁目と二丁目を分ける形で環七通りが縦貫している。高円寺駅の北側に当たり、駅周辺に商店などが広がる他は住宅地になっている。

地価

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住宅地の地価は、2024年令和6年)1月1日公示地価によれば、高円寺北2-26-6の地点で70万3000円/m2、高円寺北3-26-14の地点で58万5000円/m2となっている[5]


世帯数と人口

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2024年(令和6年)3月1日現在(杉並区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
高円寺北一丁目 1,573世帯 2,495人
高円寺北二丁目 3,160世帯 4,326人
高円寺北三丁目 4,075世帯 5,800人
高円寺北四丁目 2,361世帯 3,593人
11,169世帯 16,214人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[6]
15,961
2000年(平成12年)[7]
15,836
2005年(平成17年)[8]
15,669
2010年(平成22年)[9]
16,910
2015年(平成27年)[10]
16,417
2020年(令和2年)[11]
17,137

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[6]
9,143
2000年(平成12年)[7]
9,548
2005年(平成17年)[8]
10,019
2010年(平成22年)[9]
11,029
2015年(平成27年)[10]
10,840
2020年(令和2年)[11]
11,580

学区

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2021年4月時点)[12]

丁目 番地 小学校 中学校
高円寺北一丁目 全域 高円寺小学校 高円寺中学校
高円寺北二丁目 全域
高円寺北三丁目 1~4番、17~25番
32~35番、43~45番
5~16番、26~31番
36~42番
杉並区立馬橋小学校 杉並区立杉森中学校
高円寺北四丁目 全域

事業所

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2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

丁目 事業所数 従業員数
高円寺北一丁目 60事業所 640人
高円寺北二丁目 430事業所 4,192人
高円寺北三丁目 375事業所 1,861人
高円寺北四丁目 62事業所 287人
927事業所 6,980人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[14]
962
2021年(令和3年)[13]
927

従業員数の変遷

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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[14]
6,074
2021年(令和3年)[13]
6,980

交通

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鉄道

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街区内に設置の駅

JCJR中央線
JBJR中央・総武線各駅停車

施設

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その他

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日本郵便

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脚注

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  1. ^ a b 町丁別世帯数及び人口” (XLSX). 杉並区 (2024年3月6日). 2024年3月24日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月14日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 高円寺北の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月6日閲覧。
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ^ 区立学校学区域一覧”. 杉並区 (2021年4月1日). 2022年11月12日閲覧。
  13. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  14. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク

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