大谷口 (板橋区)
| 大谷口 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 東京都水道局大谷口給水所 | |
 北緯35度44分39秒 東経139度41分22秒 / 北緯35.744194度 東経139.689525度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 板橋区 |
| 地域 | 上板橋地域 |
| 人口情報（2024年（令和6年）3月31日現在[1]） | |
| 人口 | 5,872 人 |
| 世帯数 | 3,392 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.32071972 km² | |
| 人口密度 | 18308.82 人/km² |
| 郵便番号 | 173-0035[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 板橋 |
 ウィキポータル 日本の町・字 ウィキポータル 東京都 ウィキプロジェクト 日本の町・字 | |
大谷口（おおやぐち）は、東京都板橋区の町名[5]。現行行政地名は大谷口一丁目及び二丁目。全域で住居表示が実施されている。
地理
[編集]板橋区の南部南端部に位置する。北で大谷口上町、東で大山西町、南で豊島区千川、西で向原と隣接する。町域の南辺をもって板橋区 - 豊島区境を形成している。町域中央を南北に縦走する都道を境界に東側に大谷口一丁目、西側に大谷口二丁目が並ぶ。
地価
[編集]住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、大谷口2-24-15の地点で51万3000円/m2となっている[6]。
歴史
[編集]1559年（永禄2年）の『小田原衆所領役帳』に初出する。『新編武蔵風土記稿』では上板橋村の小名として見える[7]。
1871年（明治4年）11月14日に、当該エリアが浦和県（現埼玉県）から東京府に編入。1931年（昭和6年）大谷口配水塔が設置された。1932年（昭和7年）板橋区大谷口町となる。1957年（昭和32年）より3年間に幸町・大山西町・大谷口北町・大谷口上町・弥生町が分裂し、残った大谷口町と向原町の一部を合わせて大谷口一・二丁目が成立した。
1978年（昭和53年）4月6日、東京都下で集中豪雨。石神井川が大谷口で氾濫、周辺地域も含め約200戸が床上浸水、約850戸が床下浸水[8]。
地名の由来
[編集]石神井川湾曲地点の地形を表したものと考えられている。
世帯数と人口
[編集]2024年（令和6年）3月31日現在（板橋区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 大谷口一丁目 | 1,306世帯 | 2,137人 |
| 大谷口二丁目 | 2,086世帯 | 3,735人 |
| 計 | 3,392世帯 | 5,872人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[9] | 6,262
|
| 2000年（平成12年）[10] | 6,086
|
| 2005年（平成17年）[11] | 5,787
|
| 2010年（平成22年）[12] | 5,665
|
| 2015年（平成27年）[13] | 5,834
|
| 2020年（令和2年）[14] | 6,053
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[9] | 2,832
|
| 2000年（平成12年）[10] | 2,891
|
| 2005年（平成17年）[11] | 2,875
|
| 2010年（平成22年）[12] | 2,972
|
| 2015年（平成27年）[13] | 3,116
|
| 2020年（令和2年）[14] | 3,340
|
学区
[編集]区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[15]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 大谷口一丁目 | 全域 | 板橋区立板橋第十小学校 | 板橋区立上板橋第二中学校 |
| 大谷口二丁目 | 全域 |
事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[16]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 大谷口一丁目 | 38事業所 | 189人 |
| 大谷口二丁目 | 61事業所 | 381人 |
| 計 | 99事業所 | 570人 |
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[17] | 127
|
| 2021年（令和3年）[16] | 99
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[17] | 541
|
| 2021年（令和3年）[16] | 570
|
交通
[編集]鉄道
[編集]バス
[編集]道路
[編集]施設
[編集]- 東京都水道局大谷口給水所
- 東京都立板橋高等学校
- 宗教
その他
[編集]日本郵便
[編集]関連項目
[編集]脚注
[編集]- ^ a b “令和6年 町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “大谷口の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 板橋区教育委員会『いたばしの地名』、1995年3月、P127。
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月27日閲覧。
- ^ 「上板橋村」『新編武蔵風土記稿』 巻ノ12豊島郡ノ4、内務省地理局、1884年6月。NDLJP:763977/31。
- ^ いだてん春のあらし「子供があぶない」父母が背負って避難『朝日新聞』1978年（昭和53年）4月7日朝刊、13版、23面
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “板橋区立小中学校 住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ 西光寺板橋区公式サイト。2022年12月10日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク
[編集]
 | この項目は、日本の町・字に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（PJ:日本の町・字/Portal:日本の町・字）。 |
| この項目は、東京都に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（Portal:日本の都道府県/東京都）。 |