日銀は今日、大量かつ長めの期間の吸収オペを打った。インタバンクでは「解除の腕試しではないのか」との思惑が浮上したようだ。これだけで十分にネタになる（そういう記事が明日出るかもしれない）が、それだけでは表面をなぞったに過ぎないので、ここでは根本的なことも含めて解説してみたい。
　私は、日々のオペにはそれほど関心を払っていない。なぜなら、テクニカルな要因を除けば何も意味しないからだ。つまり、政策的な意図はない、ということだ。これは新法下の金融調節の基本原則であり、金融政策（調節方針）は政策委員会が決め、調節部署はそれを事務的に執行しているに過ぎない。旧法時代、日銀幹部会（マル卓）が政策を決め、政策委員会がスリーピングボード化していたときとは決定的に違う。当時は、営業局に「調節担当審議役」がおり、その人の“趣味的”にオペは打たれていた、という側面が強かった。私はその時代の末期を知っているが、オペは基本的に意味不明であった、と申し上げておこう。
　さて、今日の吸収オペである。どうして「解除の腕試し」とみられたのか。もし、これが事実なら、金融調節課の重大な失策となる。金融政策を決める権限がないのに、解除があるかのようなシグナルを送ったことになるからだ。もちろん、そういうことはあり得ない。
　結論から言うと、オペがおかしく見えたのは、政策委員会のメッセージが対話の体をなしていないからだ。いわば、身から出たサビ、である。解除願望をこれだけ撒き散らせば、市場は疑心暗鬼になり、オペも含めて日銀のやることなすことの全てが解除の地ならしに見えてしまうだろう。あたかも、「不倫願望を露骨にした人間の挙動が怪しい」のと似ている。調節部署としては、オペがシグナルと受け止められたのは、政策委の下手な振る舞いの犠牲者になったようなものであろう。お気の毒である。