プレジデント2022.10.14号で「信じてはいけない！健康診断、医者、クスリ　最新版・コロナ対応　病院に頼らない生き方」という特集が組まれ、養老孟司氏と和田秀樹氏の対談が掲載されました。その対談から和田氏の発言部分を引用したツイートが6000件以上のリツイート、1.6万件以上の「いいね」がされました。 これ、もう答え出てるじゃん。 プレジデント　2022.10.14号 和田秀樹氏 pic.twitter.com/AW5M7xfsCK— のりのりもふもふ (@SFtFQjTAUuQzPVF) October 6, 2022 引用された和田氏の発言は「財政破綻した夕張市が結果的に社会実験になりました。市民病院が廃院になって、19床の診療所だけになり、しかも無料バス廃止で通院に1000円かかるようになり、多くの人が医者にかかれなくなった。市民の健康状態は悪化するのかと思われたが、ほとんどの病気

名古屋市会議員の塚本つよし氏が、子宮頸がん検診と乳がん検診の検診間隔が2年に1回の隔年であり、毎年がダメな理由についての説明を求めるツイートをしておられました。よい質問だと思います。ツイッターでもお答えしましたが、ブログでも解説いたします。 https://t.co/ChBE8Ph1fK 名古屋市の #がん検診 推進事業において #乳がん と #子宮がん は検診回数を「2年に1回」の隔年に制限されています。厚生労働省の委員会指針が根拠で職員の方と電話で話しましたが「毎年がダメな理由」が判然としない。 だれか説明できませんか？#塚本つよし#名古屋市中区— 塚本つよし 名古屋市会議員 （中区選出）立憲民主党 (@1192mizuho) July 29, 2022 端的に言えば現在の日本で行われている子宮頸がん検診と乳がん検診は、毎年の検診を行っても、隔年の検診と比べて、検診による害が大きくなる

キルギス北部の湖イシク・クル近くに1338年か39年に埋葬された人の墓碑。「疫病で死亡」と書かれている（2022年6月14日提供）。(c)AFP PHOTO / A.S. LEYBIN 【6月17日 AFP】14世紀に流行した黒死病（ペスト）の起源をキルギスの一地域に特定したとする研究論文が15日、英科学誌ネイチャー（Nature）に掲載された。 黒死病は、500年近く続いたペストの世界的流行の第1波につけられた名称で、1346～53年のわずか8年間で欧州と中東、アフリカの人口の最大6割が犠牲になったと推定されている。発生源ははっきりせず、数世紀にわたり議論が続いていた。 論文を発表した研究チームの一員で、英スターリング大学（University of Stirling）の歴史学者であるフィリップ・スラビン（ Philip Slavin）准教授は、現在のキルギス北部にある14世紀の墓地につ

○サプリ・健康食品問題の旗手の1人小内亨さんの回顧 私は、『RikaTan（理科の探検）』誌という大人の科学好きに向けた雑誌の編集長をしています。 2010年のことですが、サプリ・健康食品問題で活躍する1人小内亨医師に、新しく「健康情報を科学的に読み解く」という連載を引き受けて貰いました。 その連載第1回目は、次の文章から始まりました。 ─────────────────────────── 今でこそ私はサプリメントに対して批判的な立場にいますが、30年前にはサプリメントにはまっていたことがありました。30年前といえばサプリメントのサの字もないときでしたから、私はさしずめサプリメント利用者のはしりであったともいえるでしょう。 医学生の頃、ライナス・ポーリング博士の著書『ビタミンＣとかぜ、インフルエンザ』（共立出版　1977）に触発され、私はせっせと毎日ビタミンＣをとっていたのでした。博士は

歯の再生治療につながる中和抗体について説明する福井大学医学部の菅井学教授＝２月１２日、福井県福井市の福井大文京キャンパス 福井大学と京都大学などの研究チームは２月１２日、世界初となる歯の再生治療薬につながる中和抗体の開発に成功したと発表した。中和抗体によって歯の発生を抑制しているタンパク質が無効化され、口内に余分にある歯の原基を成長させる効果をマウスなどの実験で確認した。先天性無歯症の治療に加え、虫歯などで永久歯が失われても後継となる歯を形成できる治療法の確立を目指す。 福井大医学部の菅井学教授（分子遺伝学）や高橋克・元京都大大学院准教授（分子生物学）ら研究チームが着目したのは、歯の発生を抑制しているタンパク質「ＵＳＡＧ―１」。マウスの実験で「ＵＳＡＧ－１」を遺伝的に除去すると、先天性の過剰歯になることを発見。口内には歯の基になる細胞である原基があり、これらが活性化したことが分かった。 研

子宮頸（けい）がんを予防するヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの積極的な接種勧奨を厚生労働省が中止し接種率が激減したことで、無料で受けられる定期接種の対象を過ぎた2000～03年度生まれの女性では、避けられたはずの患者が計1万7千人、死者が計4千人発生するとの予測を、大阪大チームが22日までにまとめた。成果は英科学誌サイエンティフィック・リポーツに掲載された。接種率が0%近い現状のままで

子宮頸がんの原因の大多数はHPV（ヒトパピローマウイルス）の慢性感染であり*1、HPVワクチンによってHPVの感染を防ぐことで子宮頸がんを予防することが期待できる。もちろんワクチンである以上、100％の安全性は保障できず、頻度はともかくとしてHPVワクチンが重篤な副作用を引き起している可能性は否定できない。ニセ医学に頼らなくてもワクチンの害について議論することはできるのだが、一部のというか、多くの「反HPVワクチン」論者は完全にニセ医学側に立っている。不幸なことだ。 彼らの定番の「デマ」の一つが「HPVワクチンは子宮頸がんを減らすどころかむしろ増やしている」という主張だ*2。一般の人たちだけではなく、科学コミュニケーションや 科学ジャーナリズム論を大学で教えている先生も「釣られている」*3。何らかの対抗言論が必要だと考えた次第だ。 HPVワクチンがHPVの感染を防ぐこと、および、前がん病変

標準的な医学的知見を否定する名誉教授と市議会議員 日野市議会議員の池田としえ氏が、2020年6月8日に「新型コロナに迫る！」 *1と称して議会で質問をしたが、その内容に危惧を覚えたのでここで指摘する。端的に言えば、池田としえ氏は、YouTube等で徳島大学名誉教授・大橋眞氏が主張している「新型コロナウイルスは存在しない」というきわめて根拠に乏しい独自の説に基づいて質問を行った。動画*2を拝聴したところ、大橋眞氏の主張には問題点がいくつもあった。 池田としえ氏のfacebookより。「やはり、新型コロナウィルスは存在しない」。URL:http://archive.vn/SsLPH ほとんどの人がご承知であるが、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）は重症の肺炎を引き起こす。しかし、大橋眞氏は標準的な医学的知見を否定し、「PCR検査で測定しているのは、病原性のない常在性ウイルスである可能性

日本の再生医療「早期承認」に世界から批判 厳正な臨床試験もなくスピードと利益を優先し、患者の負担を強いている 川口浩　東京脳神経センター整形外科・脊椎外科部長 人の命にかかわる医薬品や治療法に対しては、品質や有効性・安全性について、とりわけ慎重で厳格な審査が必要だ。製薬企業が開発した新薬などに対しては、発売前の厳しい承認審査の手続きが定められている。日本では独立行政法人「医薬品医療機器総合機構」（PMDA）がこの任務を担っている。 ところが近年、この「慎重で厳格な審査」という基本理念の上に、新たに「スピード」という要請が加わって変質しだした。国際的にも評価の高い日本のiPS細胞研究が大きな契機となって、薬事法が改正され、それまでの医薬品や医療機器とは別に「再生医療等製品」という分類が新設された。そして、この再生医療分野の関連製品を迅速に実用化するため、条件・期限付きの「早期承認制度・先駆け

by Samuel Zeller 世界中で3000万人以上が苦しむといわれれるアルツハイマー病は、適切な治療法が見つかっていない認知症のひとつです。そんなアルツハイマー病にヘルペスウイルスが関与しているという研究結果は古くから存在するのですが、新たに、ヘルペスウイルスがアルツハイマー病の原因となっていることを裏付けるような研究結果が公表されています。 Frontiers | Corroboration of a Major Role for Herpes Simplex Virus Type 1 in Alzheimer’s Disease | Frontiers in Aging Neuroscience https://doi.org/10.3389/fnagi.2018.00324 Alzheimer's disease: mounting evidence that herpes

京都大学は、ｉＰＳ細胞研究所に所属する助教が中心となって発表した１本の論文の１１の図に、ねつ造や改ざんがあったと発表しました。京都大学は、論文が掲載された雑誌に撤回を申請するとともに、今後、関係者の処分を検討することにしています。

米メリーランド州の食品店に並べられたソーセージ（2015年10月26日撮影）。(c)AFP/JIM WATSON 【10月27日 AFP】国連（UN）の国際がん研究機関（IARC）は26日、ソーセージやハムなどの加工肉が大腸がんの原因となると結論付けた調査結果を発表した。IARCは赤身の肉も「おそらく」がんを引き起こすとしており、急成長を続ける家畜業界に打撃を与える可能性がある。 国際がん研究機関は、世界中の800件の研究を精査した結果、「人体において、加工肉の摂取が大腸がんを引き起こすことを示す十分な証拠」が得られたとした上で、この調査結果は加工肉を主とした「肉の摂取量制限の推奨」を裏付けるものだとしている。 加工肉には、塩漬け肉、発酵肉、燻製肉などが含まれ、例えば、ソーセージ、コーンビーフ、ビーフジャーキーなどの切り干し肉、缶詰肉、肉をベースにしたソースなどが相当する。 IARCによれ

【AFP＝時事】ぜんそくになるリスクが高い子どもは、生後数か月間に一部の重要な腸内細菌が不足している可能性があるとの研究結果がこのほど発表された。ぜんそくが増加傾向にある理由を説明する一助となる成果だという。 専門家らによると、喘鳴（ぜんめい）、せき、呼吸困難などの症状が生涯続くぜんそくは1950年代以降、患者数が急増しているという。特に欧米側諸では、ぜんそくにかかる子どもの割合が最大20％に及んでいるという。 一方で発展途上諸国では、患者数の増加はみられない。そのため、環境的要素や、帝王切開出産の割合増、授乳における粉ミルクへの依存、抗生物質の乱用など、現代の生活様式そのものが原因となっている可能性が指摘されていた。 この傾向について科学者らはまだ決定的な答えを得ていないが、9月30日の米医学誌「サイエンス・トランスレーショナル・メディシン（Science Translational M

「米、トランス脂肪酸禁止」「トランス脂肪酸を含む食品添加物の3年以内の全廃を通達」……。こんなふうに大手メディアに報道された後、さっそくネットメディアでは「マーガリン、マヨネーズは使わない！」「ワースト5の食品は……」などの情報があふれ始めました。 メディアは「○○は危ない」というコンテンツを流したがります。それは、やっぱりそんな情報が耳目を集めるから。ネットメディアはとりわけそう。アクセス数が稼げますもん。そんなわけで今、心配した人たちからの問い合わせや苦情が、食品企業に相次いでいるそうです。 でも、報道には間違いが目立ちます。そもそも、トランス脂肪酸は食品添加物ではありません。それに、トランス脂肪酸対策は、単純思考ではダメ。この話、けっこう複雑です。 私は2012年に本欄で、「科学無視のトランス脂肪酸批判 思わぬ弊害が表面化」という記事を書きました。アメリカでは“危険”でも、日本の状況

マダガスカルのAmbohitsehenoで午前5時に、火にかけられた鍋の前で朝食に使う食器を洗う少年（右）とその弟（2005年12月5日撮影、資料写真）。(c)AFP/MARCO LONGARI 【9月3日 AFP】世界の約28億人が、自宅で呼吸しているだけで健康を害したり、寿命を縮めたりする可能性があるとする論文が3日、呼吸器医学の専門誌「ランセット・レスピラトリー・メディシン（The Lancet Respiratory Medicine）」に掲載された。 論文によると、世界人口の約40％が調理や暖房、照明のために自宅でまきや木炭、石炭を燃やしており、燃焼による室内の空気の汚染が病気や早世の原因になっている。このような暮らしをする人は主にアフリカとアジアに多いという。 英リバプール大学熱帯医学校（Liverpool School of Tropical Medicine）と米オハイオ州

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丸山ワクチンとは、結核菌を熱水処理して作られた、癌に効果があるとされる注射薬である。保険適用はなされていないが、有償治験薬という変則的な方法で使用可能である。丸山ワクチンの評価として、「間違いなく効く」から、「ただの水」というものまで、幅広い意見がある。私は、丸山ワクチンに薬効が証明される可能性はきわめて小さいと考えている。その理由は、40年近く35万人以上もの症例に使用されてきたにも関わらず、効果を示唆する証拠がほとんどないからである。 「間違いなく効く」という主張は陰謀論とリンクしていることが多い。著明な効果があると仮定すれば、承認されていないのには何らかの理由が必要だからだ。たとえば、以下のブログでは、丸山ワクチンが認可されなかった理由は官民癒着により正当な評価がなされなかったからだとする週刊新潮の記事を引用してある。 ■丸山ワクチンはなぜ「認可」されなかったのか？（Birth of

どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 食品企業のお客様相談室で、PM2.5にかんする問い合わせが増えているそうだ。先日、九州で開かれた食の安全にかんするシンポジウムで聴衆から寄せられた質問の中にも、PM2.5にかんする内容があった。 中国産食品や九州産食品にPM2.5が付着し、口へ、というイメージなのだろう。日刊ゲンダイは『PM 2.5大気汚染また悪化 食べてはいけない中国産「猛毒食品」』 を出している。こんな記事に影響されて、市民の不安は大きく、という構図なのだと思うが、どうも誤解があるようだ。おそらく、誤解の根幹には、吸い込んだ場合の毒性（吸入毒性）と食べた場