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タイトルで言い切った感があります*1が。一応弾幕系ってのを CAVE の STG と東方シリーズとします。他の弾幕系ってありますっけ？ http://blog.esuteru.com/archives/729723.html 別にね、弾幕系って STG の数あるスタイルの一つに過ぎないと思うのね。撃つのが楽しいのがあれば避けるのに特化したのとか。それでそれぞれ好きな人が好きなように支持したりしてさ。弾幕系も多様性の一つとして存在するのは何も問題無いと思ってる。一部の人間だけかもしれないが、その人達が楽しめるなら数あるゲームの一つとして存在するのは別にいいでしょ？ 確かに弾幕系って初心者が見たら引くというのは良くわかる。実際自分の友人は CAVE 系はやってないし東方もやり込むほどじゃなくキャラ目当ての面が重い。ブコメとか見ても引いてる人が多い。けどさ、別にそれが STG が廃れた犯人じゃね

あ〜る菊池誠(反緊縮)公式 @kikumaco えーっとね、有意差の話は　「生物学を学ぶ人のための統計のはなし―きみにも出せる有意差」(粕谷英一、文一総合出版) 。これはなかなかいい本だと思います。これ読むと、他人の論文でやってるインチキがわかる(^^ 2011-11-03 22:08:45

［東京　７日　ロイター］　オリンパス7733.Tによる２００７年の英社買収で巨額の手数料を受け取っていた投資助言会社の中心人物が、１９８０年代から同社と関係を持ち、バブル崩壊期に同社の「損失先送り」処理に関与していたとみられることが、関係者への取材で明らかになった。 １１月７日、オリンパスによる２００７年の英社買収で巨額の手数料を受け取っていた投資助言会社の中心人物が、１９８０年代から同社と関係を持ち、バブル崩壊期に同社の「損失先送り」処理に関与していたとみられることが、関係者への取材で明らかになった。写真は都内で４日撮影（２０１１年　ロイター/Yuriko Nakao） オリンパスはこの投資助言会社との関係を２０００年代初頭からと発表しているが、その中心人物とはそれ以前からつながりがあった可能性が高く、オリンパス側の説明に新たな疑問が生じている。 オリンパスは０７年に英医療機器メーカー、

誰でも一度は入ったことがあるこの看板。大人気のサイゼリヤですが、なぜか最近は売り上げダウン。その理由は？ 1973年に創業したイタリアン・ファミレスのサイゼリヤ。そのコストパフォーマンスの高さで着実にリピーターを重ね、2011年8月現在、全国に947店舗を展開するまでに成長する人気ファミレスとなった。 だが、その勢いも実は昨年までの話。今年は不調なのである。大震災の影響もあるが、それ以前から不振続きなのだ。既存店の売上高を見ると、昨年9月から今年5月まで9ヵ月連続で前期比割れ。客数も客単価も同じ期間に落ち込み続けた。 「理由は明白。その前年（09年）9月に『ミラノ風ドリア』などの低価格メニューがテレビ番組に取り上げられてブームが起き、放映後数ヵ月、売り上げが急伸した。今回の売り上げ不振はその反動です」（業界紙記者） つまり、テレビ出演は一時的な集客増につながる半面、その1年後には必ず集客減

>ぬぐえぬ看板倒れ感…でも　プレミアムフライデー１年 こんなバカ政策は即やめなさい。誰も喜んでいない。 大体、誰も望んでいないことをやるな。 公務員だけがバカずらして出ているだけ。 日航は前回の倒産で株で大損した人がセレブから転落、海外旅行もいけなくなりました。50年前人気企業NO1を誇りつで受けた優秀民族の年金基金も破綻し非常に沢山の恨みの塊がこの会社です。もっとひどいのはJAS（東亜国内）の社員で合併ですぐに破綻して路頭に迷っている人が多くいます。彼らが亡くなるまでこの怨嗟はバトンタッチされていきます。こんな人たちは、飛行機に乗るならアナになります。アナはは羽田の発着枠も多く、セレブが沢山羽田を選び、ビジネスファーストなどの客単価が高くなり収益貢献大です。株価は4400円になりましたが、先月、欧州で5000円レベルの転換社債を発行、薄まらないために同時に自社株買いも発表しました。恐らく

1：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2011/11/06(日) 11:08:45.76ID:Kq/RPlqR0 もちろんだが早慶受かって蹴ってます 4：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2011/11/06(日) 11:09:38.73ID:Kq/RPlqR0 今からだいたい３ヶ月 一日８時間頑張って、30*3*8 = 720時間 これだけあれば楽勝です 5：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2011/11/06(日) 11:10:21.02ID:RArp1iqA0 つづけたまえ 9：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2011/11/06(日) 11:14:26.01ID:Kq/RPlqR0 まず数学100時間　英語80時間　物理30時間　化学40時間　（合計250時間）で基礎を固めます。 【数学】 解説書（教科書でもよいが市販の参

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宋文洲(@sohbunshu)氏がTPPの本質に気づかれた後の一連のツイートをまとめました。このような「TPPは日本の経済・社会制度全体の劇的な変化の国民的選択」という視点での議論が不十分な今、そのような議論を巻き起こすきっかけとなる貴重な見解です。

就職できない学生は３分面接すれば充分に分かります。特徴を挙げると、大人しい、 社会人として考え方が子どもっぽい、読書経験がなく柔軟な思考力が欠如している、 スポーツ経験ゼロ、恋愛経験ゼロ、声が小さい、このような要素が必ずあるものです。 もちろん基礎学力は必要ですが、スポーツ経験と恋愛経験というものは意外に 仕事の出来不出来にかかわってくることが多いようです。会社組織において 仕事のできる人は異性にもてています。告白、口説きなどの一連の恋愛のプロセスは、 社会に出てから商談事などで要求される交渉力と似通っており、 大学卒業時点でもろくに恋愛経験がない学生は使えないと言っても差し支えないでしょう。 一方でそのような学生は「お人よし」なケースが多く、毅然とした態度で接することが できないおっとりしたのんびり屋さんです。ほかにも道はあるでしょうが、企業組織内では いちはやく淘汰される対象です。この

2009年02月13日12:14 カテゴリEconomics 比較優位についての誤解 経済学の基本的な概念を理解していない人が世の中に多いことは何度も書いてきたが、それが東大経済学部（経営学科）の教授となると深刻だ。『文藝春秋』3月号で、藤本隆宏氏はこう書く：自由貿易の下、貿易財の輸出可能性（表の競争力）は、他国との生産性（裏の競争力）の差の大きさで決まる――200年前に古典経済学の巨人、D.リカードが喝破した「比較優位」は、経済学で最も頑健な論理の一つである。（p.191 強調は引用者）これは間違いである。次のウィキペディアの記述が正しい：比較優位とは、たとえ、外国に対して低い生産性しか実現できなかったとしても、貿易においては優位に立っていると言う考え方である。たとえば、ワインと毛織物という商品があったとして、小国と大国がそれぞれどちらの商品も生産していたとする。小国：労働者一人当たりで

inside 産業界・企業を取り巻くニュースの深層を掘り下げて独自取材。『週刊ダイヤモンド』の機動力を活かした的確でホットな情報が満載。 バックナンバー一覧 円高基調の反転は期待できないが、売買の時機を逸していた日本の輸出企業にドルを売る機会を与えた──。これが10月31日の政府・日本銀行による円売りドル買い単独介入の現実的な評価だろう。 今回の介入は市場にとって意外だった。ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）の幹部がＱＥ3（量的緩和策第3弾）をほのめかし、金融緩和期待からドルが下落、円相場は10月21日に1ドル＝75円78銭と2ヵ月ぶりに戦後最高値を付けた。その後も最高値更新を繰り返したが、28日までは政府・日銀は動かなかった。11月3日からのＧ20首脳会議を前に欧米の金融当局から理解が得られず動けないのでは、と市場関係者が思い始めた矢先の介入だった。 高値更新を重ねるなか、米国の金融緩和期待

「ちきりんの“社会派”で行こう！」とは？ はてなダイアリーの片隅でさまざまな話題をちょっと違った視点から扱う匿名ブロガー“ちきりん”さん。政治や経済から、社会、芸能まで鋭い分析眼で読み解く“ちきりんワールド”をご堪能ください。 ※本記事は、「Chikirinの日記」において、2009年1月3日に掲載されたエントリーを再構成したコラムです。 円高で経済界が大混乱しています。「しかし、これまでだって、この国の“大きな飛躍”は常に大混乱をきっかけに実現されてきたのだから、今回もこの混乱を変革のチャンスに転じることができるはず」とちきりんは思っています。 円高は、国内売上が大半の会社には害を及ぼしません。材料を輸入して国内で売っているなら、むしろ儲かっているはずです。ダメージを受けているのは「日本で付加価値の高い工程を実施して、海外で売っている産業」です。具体的には、製造業の中でも国内生産比率が高

ギリシャの債務不履行(デフォルト)はもはや100%間違いない。大手の金融機関もいくつかやられるだろう。日本には超円高の血の雨が降ることになる。その予兆はすでにあちこちで出始めている。 もはや打つ手なし　10月初旬に開催された国内最大のIT・家電見本市「CEATEC(シーテック)」の会場で、パナソニックの大坪文雄社長は危機感を露にした。 「(米欧での)販売は今年の計画で思っていたほど伸びていない。極めて厳しい状況になっている。中国やインドでも従来の力強い伸びからはトーンダウンする」 そして社長自らの〝敗北宣言〟をきっかけに、パナソニックは立て続けに「撤退」を発表したのだ。 全国紙経済部記者の解説。 「まずテレビ向けプラズマパネルを生産する尼崎第3工場を今年度中に休止、千葉県茂原市の液晶パネル工場も売却を検討していることが明らかになった。尼崎の工場は昨年本格稼働したばかりの世界最大級の最新鋭工

日本はTPP（環太平洋経済連携協定）交渉に参加するのか。今週、米ハワイで開かれるアジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議を前に、野田佳彦首相がいまや国論を二分するこの問題に結論を出そうとしている。日経ビジネスは11月7日号の特集「TPP亡国論のウソ」で、世間に渦巻くTPP亡国論に流されず、通商国家ニッポンの針路を示すには、まず誤解や曲解を排し、冷静な情勢分析と的確な判断に徹する必要があることを主張した。この企画と連動し、今日からシリーズで内外の論客にTPPの意義を論じてもらう。 第1回は元農林水産事務次官である高木勇樹氏（現・日本プロ農業総合支援機構副理事長）。 TPPが農業に壊滅的な被害をもたらすというTPP亡国論の最大の論拠は、農業生産額が半減し、コメの生産が9割減るとした農林水産省の試算だ。日本の農政を司る農水省は、関税障壁によってコメなどの重要品目を保護する一方、減反政策で米価

2011年度も下期に入り1カ月が過ぎた。この間、証券・金融市場では、日経平均株価が10月5日の直近安値である8300円台から切り返し、一時は9000円台を回復した。円相場が日本単独とはいえ、円売り介入を強いられるほどの高値圏で推移する「リスク回避」の市場ムードとは裏腹な印象だ。 債務問題が払拭し切れていない欧州や、雇用情勢の悪化が重くのしかかる米国のそれぞれの株式相場でさえも、持ち直しの動きが鮮明になっており、米ダウ工業株30種平均は同期間に一時15％も持ち直した。しかしながら、楽観するのは早計だろう。こうした相場のうねりの背後に、実は市場のエネルギーの萎縮という、深刻な予兆が影を落としているからだ。 米金融取引規制でヘッジファンドが資産縮小 そもそも、夏場に世界の株式相場が大きく売られた背景だが、欧州の財政不安や米景気減速だけでは説明し切れない。そこには、市場環境の歴史的な転換点を見いだ

東京大学の平田祥人特任准教授と合原一幸教授らは為替相場の変動に、物理学の「カオス」現象がみられることを見つけた。カオスは最初のわずかな違いが時間とともに増幅され予測不能な変動に至る現象だが、短時間ならある程度の予測や制御ができるとされる。タイミングをうまく選べば、小規模な介入で相場を効率的に安定させられる可能性もあるという。研究チームは2007年6月4日から1週間、英国の金融仲介業者が扱った円

シンシアリーのブログようこそいらっしゃいました。私はシンシアリーと申します。ブログや書籍などで韓国の反日思想を論じています。韓国人でありながら、変わった形での活動になりますが、出来る限りのことを尽くしたいと思います。 ※FTAに反対している新聞が選んだ事例であることを前提にしてください。 韓米FTAでもっとも問題になっている投資家-国家訴訟制(ISD)のことですが、 政府の説明によると「韓国が1967年から結んだ81個の投資協定において導入した制度で、韓国人の国外投資保護のための装置」です。別に韓国だけでなく、他の国でもそういう趣旨で出来たものでしょうね。 しかし韓国が相手国を提訴したり、外国投資家に提訴されたことは一度もありませんでした。理由は簡単で、米国が含まれていなかったからです。 何のことかというと、この制度を実際に利用している国が米国ですから（笑 昨年末まで知られている国際仲裁事

日本の財政危機が深刻化し、国債価格が変調を来たし始めた後、どのような道のりを辿っていくのだろうか。大きく分けて2ステップあるはずだ。 最初のステップは日本のギリシャ化である。（日本のギリシャ化と言うと、日本とギリシャの国の違い（経常収支が黒字国と赤字国、通貨発行権の有無など）をこと細かに並べて日本はギリシャとは違う！と剥きになって反論する方がいるが、これはあくまで例えであり、現在のギリシャのように大変な事態に陥ってしまうということである。） ここで起きることは、国債価格の下落、円安、株安だ。この事態に慌てた政府は初めて本気で歳出削減、大増税に踏み切るに違いない。国債価格が下落（＝金利が上昇）すれば、金融機関は多額の損失計上を余儀なくされ、金融危機が勃発する。そして税収が約40兆円しかないのにもかかわらず、長期金利1%台で利払い費が約10兆円の国の財政は金利の大幅な上昇には耐えられない。日本

という主旨のレポートをサンフランシスコ連銀が出している（Mostly Economics、Free exchange経由；著者はZheng LiuとMark M. Spiegel）。 そこでは、ベビーブーマー世代の引退が株価に与える悪影響を調べるため、中年世代（40-49歳）と老年世代（60-69歳）の比率（彼らはM/O比率と称している）を計算し、PERとの関係を描画している。その結果は、下図の通り。 ベビーブーマーが働き盛りかつ資産形成に励む壮年期に達するに連れ、M/O比率は1981年の0.18から2000年の0.74まで上昇した。それと軌を一にして、PERも8から24に3倍に増えた。2000年を境にベビーブーマー世代が盛りを過ぎると、両指標は共に大きく低下している。レポートによると、M/O比率はPERの動きの61%を説明するという。 次にレポートは、人口動態の推移が比較的予測しやすいこ