時代はtwitterだということで、金儲けのネタにマーケティングツールとしてのtwitterを売り込もうと頑張ってる馬鹿が最近増えてきたんですけれども、私としては早期に滅亡していただきたいと願う次第なんですね。 twitter自体が流行して、サービス元の収益が上がることと、それをビジネスパッケージの一部に組み込んで、いかにも「ネットユーザーにこんなに訴求するんですよ！！」とかでっち上げることとは別だと思うのです。 ていうか、それほどtwitterが口コミツールの中枢にあると強弁するなら、お前らのその冴えない会社やしょーもないビジネスもtwitter使って告知して宣伝して千客万来で売上うなぎのぼりで利益倍増で企業急成長でウッハウハで夜はヒルズC棟でモデル事務所に毎晩卵持ってこさせてフルーチェプルルンとかなってから言うべきであって、そうじゃないってことはまだ彼らもネットでの新しいプロモーション

財政をめぐる論議を斬る その案の財源を示せ。 それだけばら撒き政策を約束して、財源を示さないのは無責任だ・・・・ テレビをつければ麻生さんからだれかれともなく自民党の議員が色をなして民主党を攻め立てている。 思わず騙される国民もいるかもしれないが、ゆめゆめこんなことに騙されてはいけないのだ。 そっくり同じことを１０年前から散々指摘され、一向に改善できずに８００兆円もの債務を作り出した諸悪の根源であるあんたらに言われたくない。 だから退場してくれ。 民主党はそう一言言えばそれで済むことだ。 公債残高８００兆円が１０００兆円になると困るのでこの辺で支出・・・・自民党が絶対に譲れないといって言るその支出が本当に必要なのか検証する必要がある、と言っている、ただそれだけのことだ。 田原さんあたりも批判しているようだけど、あなた１０年もあの番組やっていて本当におかしいと思うんなら、さっさと自民党を追求

2009年07月17日16:30 カテゴリ書評/画評/品評Media メディアにマスはいらない - 書評 - 2011年 新聞・テレビ消滅 著者より献本御礼。 2011年 新聞・テレビ消滅 佐々木俊尚 やっとAmazonにも登録されたので紹介。しかし書影も目次も未登録(ここの書影は文春より援用)。「グーグル 既存のビジネスを破壊する」の時と同じだ。これで「新聞・テレビ消滅」と言われたら、文藝春秋よりははるかにネットを活用してきた新聞・テレビに笑われてしまいそうだ。 しかし、努力してもなお、新聞とテレビは消滅を免れない。 それが本書の主張であり、そしてそれが、本書を「グーグル 既存のビジネスを破壊する」以来、著者の手のものとしては最も読まれるべき一冊としている。 本書「2011年 新聞・テレビ消滅」は、マスメディア育ちでネットで開花したジャーナリストによる、マスメディア終了宣言。 目次 -

「もし若者が事実と真剣に向き合ったら、大暴動が起きるのではないでしょうか。起きない方がおかしいと思いますよ」 異民族弾圧で世界中の耳目を集めたウルムチばかりか、全国で暴動が頻発している中国の話ではない。日本のことである。そんな物騒なことを言い出したのは、早稲田大学で政治学を教えている森川友義・国際教養学部教授。「だって、この数字を見ただけで自分たちがいかに損をしているか分かるでしょう」 20代は有権者の3分の2が権利を放棄 森川教授が取り出したのは、今から2年前の参議院選挙での数字だ。 20～35歳未満：約2500万人に対し、約1000万人。 70歳以上：約2000万人に対し、約1300万人。 これらの数字はその年代の人口と2007年に実際に投票に行った人の数の対比である。20代と70代を比べても、35歳未満と70歳以上の数字を比べても、若者の方が人口は多い。ところが、実際に選挙に行ってい

比較優位（ひかくゆうい、英: comparative advantage）とは、経済学者であったデヴィッド・リカードが提唱した概念で、比較生産費説やリカード理論と呼ばれる学説・理論の柱となる、貿易理論における最も基本的な概念である。アダム・スミスが提唱した絶対優位（absolute advantage）の概念を柱とする学説・理論を修正する形で提唱された。 これは、自由貿易において各経済主体が（複数あり得る自身の優位分野の中から）自身の最も優位な分野（より機会費用の少ない、自身の利益・収益性を最大化できる財の生産）に特化・集中することで、それぞれの労働生産性が増大され、互いにより高品質の財やサービスと高い利益・収益を享受・獲得できるようになることを説明する概念である。 アダム・スミスの絶対優位は、各分野における経済主体間の単純な優劣を表現するに留まるため、自由貿易と分業の利点や実態が限定的に

ボストン コンサルティング グループ (Boston Consulting Group) は、1963年にブルース・ヘンダーソンやジェイムズ・アベグレンらによって設立された、アメリカ合衆国に本社を置くコンサルティングファーム。略称はBCG。 世界50ヶ国90以上の都市に拠点を展開し、約30,000人のスタッフを擁する、グローバルな戦略系コンサルティングファームとして知られる。世界的企業上位500社の3分の2がBCGのクライアントとなっている。「経験曲線」や「プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント(PPM)」といった経営コンセプトの開発も手掛ける。 ハーバード・ビジネス・スクールのベーカー・スカラー(成績上位5%の学生に与えられるタイトル)の日本人受賞者は現在7人の内4人はBCG関係者である(堀紘一、名和高司、御立尚資、岩瀬大輔の4人)。 1966年、ボストンに次ぐ世界2番目の拠点として日

軽油のドラム缶 軽油（けいゆ、英: diesel fuel）は、原油から製造される石油製品の一種。主としてディーゼルエンジンの燃料として使用される。ディーゼル燃料（ディーゼルねんりょう）ともいう。 軽油は、原油を蒸留（石油精製）することによって得られる炭化水素混合物である。沸点範囲は180 - 350 ℃ 程度。主成分は炭素数10 - 20程度のアルカンである。精製直後は無色だが、出荷前にエメラルドグリーンなどに着色される（精製会社により異なる）。 消防法において第4類危険物（引火性液体）の第2石油類に灯油とともに属する。消防法での指定数量はガソリンの200リットルに対して5倍の1000リットルだが、これは貯蔵方法についての基準を示すもので、ガソリンの5倍安全という意味ではない。軽油の引火点は45 ℃であり、ガソリンの引火点（−40 ℃）よりも高いことから比較的安全とされているが、炎天下な

原文と比べた結果、この記事には多数の（または内容の大部分に影響ある）誤訳があることが判明しています。情報の利用には注意してください。 正確な表現に改訳できる方を求めています。 (2016年5月) 集積回路に実装されたトランジスタ数の増大（片対数グラフ） ムーアの法則（ムーアのほうそく、英: Moore's law）とは、大規模集積回路（LSI IC）の製造・生産における長期傾向について論じた1つの指標であり、経験則に類する将来予測である。 発表当時フェアチャイルドセミコンダクターに所属しており後に米インテル社の創業者のひとりとなるゴードン・ムーアが1965年に自らの論文上に示したのが最初であり、その後、関連産業界を中心に広まった[1]。 彼は1965年に、集積回路あたりの部品数が毎年2倍になると予測し、この成長率は少なくともあと10年は続くと予測した。1975年には、次の10年を見据えて、