電気抵抗をゼロにすることで、送電にかかるロスを最小限にして電気の節約につなげようという「超電導」の技術を使った全国で初めての実証試験が横浜市で始まりました。 この実証試験はＮＥＤＯ＝新エネルギー・産業技術総合開発機構などが、家庭や企業に電気を送る実際の電力網で初めて行うもので、横浜市鶴見区の東京電力の変電所で、およそ２４０メートルの超電導ケーブルをつなげ、送電を開始しました。 超電導ケーブルは、氷点下１９６度に冷やすことで、電気抵抗がゼロになる超電導体を使ったもので、現在の送電線でおよそ５％出ている電力のロスを、最小限にすることができるということです。 今回の試験では、液体窒素を使った冷却装置が、使用電力や気温の変化に安定的に対応できるかなどを、１年以上かけて検証することにしています。 また、冷却システムなど設備の消費電力が大きいことや、超電導ケーブルの製造にかかるコストが課題で、ＮＥＤＯ

自然エネルギーが注目を集める中、両面受光型太陽光発電パネルで、パネル裏面が受ける地面からの反射光を強めるのにホタテの貝殻を敷き詰めて発電効果を調べる実証試験が、北見市で始まった。 ホタテ産地で不要となった貝殻を活用し、日照時間も長い地元の特性を生かした取り組みだ。片面だけのパネルと比べ発電効率２０％の増加を目標にしている。 実証試験に参加しているのは、パネルを製造するＰＶＧソリューションズ（横浜市）、パネルの架台を作る伊藤組土建（札幌市）、コンサルタント会社のＫＩＴＡＢＡ（同）、北見工大の４者で、今年１０月から３年間、北見市で実験を行う。北見市も、試験の敷地（約４５０平方メートル）を提供するなどして協力している。 今回の試験で使うパネルは幅１メートル、長さ１・６メートル。計２４枚使う。縦に３枚並べて、細長いパネルにし、すきまを空けて８列並べる。すきまは、通常の太陽光発電には設けないが、両面

シェールオイル採掘場所 　石油開発大手の石油資源開発は３日、秋田県由利本荘市にあるガス田の泥岩層から、石油（シェールオイル）を掘ることに成功したと発表した。シェールオイルは、すでに米国などで商業生産が本格化しているが、日本で掘り出されるのは初めてとなる。 　オイルが出たのは、由利本荘市の「鮎川油ガス田」の深さ約１８００メートルにある「頁岩（けつがん＝シェール）」と呼ばれる泥岩層。同社は１日から商業生産に向けた試験採掘として、塩酸などをポンプで送り込んで周りの石灰岩を溶かす作業を開始。３日朝、溶かしてできた隙間からごく少量のオイルを採ることに成功した。 　シェールオイルは、地中深くの岩盤に含まれている原油のこと。今までは技術的に掘ることが難しかったが、近年の採掘技術の進化で、新たなエネルギー資源として注目されている。石油資源開発は試験採掘が成功したことで、今後、商業生産に向けた準備を進める。

ドイツの太陽光発電、「失敗」から日本が学べること：ビジネスニュース オピニオン（1/4 ページ） ドイツは膨大な太陽電池を導入した結果、固定価格買い取り制度（FIT）が維持できなくなり、崩壊寸前――このような意見を耳にしたことはないだろうか。このような見方は正しいのか、FIT導入目前の日本が学べることは何か、解説する。

熱音響機関の（ほどほどに易しく、ほどほどに難しい）説明 http://www6.ocn.ne.jp/~seisan/632/632-51.pdf [ocn.ne.jp] http://www.nagare.or.jp/download/noauth.html?d=24-4-t04.pdf&dir=41 [nagare.or.jp] 熱力を囓ってた人なら説明を追えると思います。 #タコニス振動とか懐かしいなあ。 概要だけいえば、熱を吸収して膨張したガスがちょっとずれたところで熱を放出しつつ冷却＆収縮、その体積変化がガス全体に伝わり、ある臨界を超えると自励発振するようになる、というものです。これにより、熱源の熱から音波という仕事が引き出されます。 音波に伴う気体の膨張・圧縮は同時に熱の吸収・放出を伴うため，全体としては熱源で吸熱、放熱部で放熱というサイクルを持つ熱機関となります。温度差のあると

太陽光発電というと、一度屋根に取り付ければ半永久的に発電を続けてくれる、そんなイメージを持っている人が多いのではないでしょうか。 東京電力福島第一原発の事故以降、再生可能エネルギーとして太陽光発電を導入する動きが家庭や企業で広がっています。 岡山県は年間の晴天率が高く、国などの研究所による太陽電池の性能実験が行われています。 その取材をしているなかで、太陽電池の耐久性やメンテナンスに思わぬ課題があることが分かりました。 岡山放送局の黒瀬総一郎記者が解説します。 メンテナンスフリーと聞いたのに… 岡山県倉敷市に住む兼安靖さんは環境や家計のことを考え、１２年前、自宅に３６枚の太陽電池を設置しました。 購入当時は業者からメンテナンスの必要はないと聞いて、１０年間はそのまま使えると考えていました。 しかし、６年目に発電量に気になる変化が現れました。 兼安さんは導入してから毎日欠かさず

３月に京都府で開かれた、高校生を対象にした全国最大規模の化学研究の発表会で、米子高専（鳥取県米子市）の学生が手がけた、卵の膜で太陽電池を長持ちさせる研究が最優秀賞に選ばれた。 昨年、「日本学生科学賞」（読売新聞社主催）の中央審査で入選２等となった内容を改良。試行錯誤の末に、より高い性能を出せる条件を見つけ、栄冠をつかんだ。すでに食品会社から開発協力の申し出も受けており、学生たちは実用化という夢に向け、期待に胸を膨らませている。 受賞したのは同校の「Ｂ＆Ｃ研究同好会」のメンバー４人。日本農芸化学会が主催する「ジュニア農芸化学会」で、卵の膜を粉末状にして太陽電池の電極に載せることで、電池の持続力を高める成果を発表し、６５点の応募作のうち、審査員から最も多くの票を集めた。 同会は、卵の膜で太陽電池が長持ちする性質を発見し、昨年２月から開発を続けてきた。昨夏には通常より３０倍持続力のある電池の開発

オホーツク地方で唯一の風力発電施設の北海道興部町風力発電所が、修繕費用難のために昨年１１月、完成から約１０年で廃止され、風車を固定したモニュメントとして残されることになった。 東日本大震災を受けた福島第一原子力発電所の事故後、風力発電は再生可能エネルギーとして注目されているが、小規模風力発電施設が直面するコスト高の課題を露呈した格好だ。 同町の風力発電所は２００１年３月に完成。風車は１基で、建設費約１億９０００万円は、経済産業省が所管する独立行政法人の新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）がほぼ半額を負担し、道の補助を除く約５０００万円を町が負担した。隣接する町の農業研究施設に電力を供給したうえで、余剰分は北海道電力に売電してきた。約９年半で計６１７０万円の売電収入があり、６４３０万円の維持管理費と収支はほぼ均衡していた。 しかし、１０年１０月に発電機のベアリングが破損して稼働を停

印刷 【動画】博多湾で風レンズ風車実験浮体に２基の「風レンズ風車」などが取り付けられた洋上風力発電装置＝４日、福岡市東区の博多湾、本社ヘリから、森下東樹撮影 　九州大学と福岡市は、効率的な発電が期待できる「風レンズ風車」を使った洋上風力発電の実証実験を海の中道（福岡市東区）の約６５０メートル沖の博多湾で始めた。 　直径約１８メートルの六角形の浮体に直径３．４メートル、出力３キロワットの風車２基と１．５キロワットの太陽電池を載せた独特のデザイン。来年末まで発電性能や耐久性などを調べる。 　風車は九州大の大屋裕二教授が開発。羽根の周りのリング状のカバーがレンズのように風を集め、ふつうの風車の２〜３倍の発電量が期待できるという。海上に置くのは今回が初めて。実験は環境省の委託事業で費用は約６千万円。将来は浮体と風車を大きくし、波力発電などにも使う多目的の「エネルギーファーム」へと発展させる構想だ。

2006年に打ち上げられた観測装置「Pamela」によって、地球を覆う反物質粒子の薄い層が発見されたそうだ（本家/.、BBC記事、論文）。 研究者チームによれば、今回発見された反物質の帯は「地球に近い、最も豊富な反物質源」であり、地球をドーナツ状に覆う2層のヴァン・アレン帯の間に反物質が捕らえられているのだそうだ。 反物質は物質と衝突するとエネルギーを発し、ごくわずかな量でも莫大なエネルギーが生み出されることから、NASAでは反物質を宇宙船の燃料として利用するプロジェクトがあるそうで、今回の発見はNASAの計画を具体化するのに十分な量である可能性があるらしい。

九州大学応用力学研究所と福岡市は２１日、弱い風でも効率的に発電できる「風レンズ風車」を用いた洋上風力発電の実証実験を今秋に博多湾で行うと発表した。 同レンズによる洋上実験は初めて。福島第一原発事故を受け、太陽光や風力など自然エネルギーが注目されており、高島宗一郎市長は「福岡発の技術として世界に広がることを期待したい」としている。 同研究所によると、福岡市東区西戸崎の沖約６００メートルの博多湾内に、風レンズ風車（直径３・６メートル、定格出力３キロ・ワット）２基を取り付けた六角形の台（直径１８メートル）を浮かべる。発電規模や風、波の自然環境、塩害への耐久性などを１年ほどかけて調べる。 環境省の委託事業で、費用は約５０００万円。市は周辺海域で操業する漁協などに実験を周知して理解を求める。

■編集元：ニュース速報板より「「こち亀で紹介された水力発電が凄過ぎる！」とネットで話題に」 245 名無しさん＠涙目です。(関西地方) :2011/06/22(水) 20:22:41.19 ID:T6iQCle10 続きを読む

たき火で湯を沸かしながら携帯電話を充電できる「発電鍋」を、産業技術総合研究所（茨城県つくば市）とベンチャー企業のＴＥＳニューエナジー（大阪府池田市）が共同開発した。 炎と水の温度差を利用して電気を作り、災害時などの非常用電源として、来週にも発売する。 東日本大震災で停電が続き、携帯電話が使えなくなった事態を受け、製品化した。鍋底の外側に熱発電板（６センチ四方）を取りつけ、たき火など５００度程度の炎で熱すると、１００度までしか上がらない水との温度差で、熱発電板の中を電子が移動して電圧が生じる。これにより発電し、携帯電話などを充電できるようにした。９日、つくば市で行われた実演ではたき火で３〜５時間で充電できた。

東京都立川市が運営する立川競輪場（同市曙町３丁目）が２０１０年度、電気の購入先を東京電力から特定規模電気事業者（ＰＰＳ）に替えたところ、電気料金を前年度の３割近く節約できたことがわかった。予想以上の「効果」に、市は見直しの対象を拡大。今年度は、小・中学校など５３施設が東電以外と契約した。 ＰＰＳは「電力の自由化」を生かし、自前の発電所などから調達した電気を売る新規事業者。市行政経営課によると、ＰＰＳから競輪場に提案があり、経費節減の一環として電気の購入先を見直すことになった。入札の結果、住友商事系のサミットエナジー（本社・中央区）が東電に競り勝った。 競輪場の電気料金は、東電と契約していた０９年度は約６２００万円。だが、１０年度は約４５００万円に下がり、電気代を約２７％節約できたことになる。市によると、気候の変動もあって単純比較はできないが、単価が安くなった点が効果として表れているという。