サイトを作るようになってから、よく利用していた0574 Web Site Rankingが閉鎖していました。本当よく通っていました、特に高校生の頃。 長い間、ランキングに参加していた時期もあって、もう今では懐かしいサイトになってしまいましたが…。最近見ていなくて、久しぶりに見てみると閉鎖されていました。 ふみコミュでキラキラサイトが流行っていた頃も懐かしいです。 Pictbearで加工してロゴ作りを掲示板で募集したり、バナーを作ったり。リニューアルは、アイフレを使ったり、C-MAPでクリッカブルマップを作ったりしていました。 掲示板は、ロケットBBS（通称ロケビ？）をレンタルして、スキンをDLしてカスタマイズして。相互リンクでは可愛くておしゃれなバナーを貼り合って、BBSやAUTO LINKで交流していました。バナーを貼るだけで、AUTO LINKってのは便利な交流だったと今では思います。

文　あべし 2000年代に個人サイトを作成していた小学生〜高校生女子ならきっと懐かしさでむせび泣くはず 初めてインターネットの世界に触れたのはいつですか？ 今では当たり前にみんなが使うようになったインターネットですが、2000年代前半ごろにインターネットを嗜んでいた女子学生の間では「キラキラサイト」と呼ばれる独特のインターネット文化が醸成されていたそうです。 当時、宮城で小学生だったあべしさんも、キラキラサイトに熱中した一人。自分で自分のサイトを作る楽しさだけでなく、インターネットで居場所を得る体験などが、現在のキャリアにもひも付いているそうです。当時のことを知っている人にとっては「懐かしい！」と感じるエピソードのほか、知らなかった人にとっても「こんな世界があったのか！」と驚くようなあべしさんのインターネットの思い出と現在のキャリアとの関係について寄稿いただきました。 ＊＊＊平成も終わりを

警視庁が公開した昭和６０年４月に中核派が羽田空港に向けて発射した飛翔弾のレプリカ。今年１月に埼玉県加須市内で押収された飛翔弾と同型と確認された＝東京都千代田区の警視庁本部 警視庁と埼玉県警が今年１月、埼玉県加須市内の民家の倉庫で過激派「中核派」が製造したとみられる飛翔（ひしょう）弾計８発を押収していたことが２日、捜査関係者への取材で分かった。両警察は同日午前から爆発物取締罰則違反容疑で、活動拠点の「前進社」（東京都江戸川区）の家宅捜索を開始。活動家らが発見を免れるために、アジト以外の場所にある倉庫を実質的な武器庫として運用していたとみて全容解明を進める。 捜査関係者によると、民家の住人の男性は両警察に「知人の活動家から頼まれ、自宅の倉庫に保管していた。何なのかは分からなかった」という趣旨の説明をしている。見つかった８発の飛翔弾は段ボール内に入っており、いずれも材質は鉄で、長さ約６０センチ、

新規株式公開（IPO）の実現を前に辞任した、WeWorkのアダム・ニューマン前CEO。 Jackal Pan via REUTERS Business Insiderは、WeWorkの社員と経営幹部（退職者を含む）、パートナー企業に取材し、社内の実態に関する情報を入手した。 彼ら彼女らは一様に、アダム・ニューマンCEO時代のWeWorkには｢仕事と遊びの境界線がなかった｣と証言した。 アルコール三昧、同僚たちがセックスする声が響くパーティーに、従業員たちは参加を強要された。 会社の成長を目指すニューマンCEOに執拗に追い立てられ、また｢我々が世界を変える｣という彼の神がかり的な語りに煽られ、従業員たちは異様な空気のなかで長時間労働を続けた。 従業員が死守すべき｢2つのルール｣ 世界に数百カ所あるWeWorkのある拠点で働いていた複数の従業員によると、ニューマン氏がやって来るときに遵守せねば

今から100年前の1919年10月1日、川崎造船所が8時間労働制を導入しました。これが日本における8時間労働の始まりと言われており、同社が操業していた神戸市には「八時間労働発祥之地」の碑があります。 「八時間労働発祥之地」の碑 （撮影:maririn-boo）実際は、それ以前から8時間労働制を導入していた会社が複数あったようです。それでも、川崎造船所の8時間労働制導入はそれまでの激しい労働争議の内容も含めて何度も新聞に取り上げられており、人々の記憶に残るエポックメイキングな出来事であったことは間違いありません。 その後、会社単位や職場単位で8時間労働制を導入する企業は徐々に増えていき、1947年の労働基準法施行により法的なルールとなりました。 とはいえ日本では、「8時間」は基本給に対応する最低限の労働時間であって、それに残業をプラスして仕事が成り立つ、というのが経営者にも労働者にも当たり前

「戦略PR」の提唱から約10年。未来のマーケティングPRはどこへ向かうのか。「ブームをつくる」「時代に名前をつける」というPRの役割の変化について、最前線を見てきた嶋浩一郎氏、新世代を牽引する三浦崇宏氏が語り尽くす。 Yahoo! の配信媒体見直しが転機 ──昨今のマーケティングPRの潮流についてどう見ていますか。 嶋：海外の広告賞で、PRの分野でも社会課題を解決する仕事が大きく評価されるようになってきたと感じます。2019年のカンヌライオンズPR部門グランプリ「THE TAMPON BOOK」（ドイツ）は19％の消費税が課される生理用品を消費税7％の本の付録として添付し、「生理用品が高額で困っている」という女性たちの悩みを解決した点が評価されました。 三浦：ここ数年で「戦略PR」を拡大解釈したような、安っぽい「バズる」PRは完全に死にましたよね。それはPRにとって、とても良いことだったと