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８０歳近いおじいさんが、ひとりで水田を耕している。その水田は、おじいさんのおじいさんが、子孫たちが食べるものに困らぬよう、狭く、急な斜面ばかりの島で３０年もかけて石を積み上げて作った棚田だ。子どもたちは都会へ出てゆき、ひとり残されたおじいさんが、それでも米を作るのは、子どもや孫に食べさせるためだ。息が止まるほど美しい空や海に囲まれた水田の傍らでおじいさんが話している。次の代で田んぼはなくなるだろう。耕す者などいなくなるから。 「田んぼも、もとの原野へ還（かえ）っていく」といって、おじいさんは微笑（ほほえ）む。そして、曲がった腰を伸ばし、立ち上がる。新しい苗代を作るために。 山口県上関町の原発建設に３０年近く反対し続けている祝島（いわいしま）の人たちを描いた映画「祝（ほうり）の島」（〈１〉）の一シーンだ。 人口５００人ほどの小さな島には、ほとんど老人しか残っていない。その多くは一人暮らしの孤

2012/1/1910:14 震災後の日本社会と若者（最終回）　小熊英二×古市憲寿 古市憲寿著『絶望の国の幸福な若者たち』（講談社）刊行記念イベント 　　―― 小熊英二・古市憲寿対談 / 2011年11月18日東京堂書店（構成 / 宮崎直子・シノドス編集部） 「震災後の日本社会と若者」（１） ⇒ http://synodos.livedoor.biz/archives/1883807.html 「震災後の日本社会と若者」（２） ⇒ http://synodos.livedoor.biz/archives/1884961.html 「震災後の日本社会と若者」（３） ⇒ http://synodos.livedoor.biz/archives/1885407.html ■信頼が崩れた 小熊　それでは最後に、震災で何が変わったのか、について語りましょう。私は一番変わったのは、秩序に対する信頼感だ

2012/1/189:56 震災後の日本社会と若者（３）　小熊英二×古市憲寿 古市憲寿著『絶望の国の幸福な若者たち』（講談社）刊行記念イベント 　　―― 小熊英二・古市憲寿対談 / 2011年11月18日東京堂書店（構成 / 宮崎直子・シノドス編集部） 「震災後の日本社会と若者」（１） ⇒ http://synodos.livedoor.biz/archives/1883807.html 「震災後の日本社会と若者」（２） ⇒ http://synodos.livedoor.biz/archives/1884961.html ■3.11で何かが変わったのか 古市　一口に「震災後」といっても、その人の住む場所や置かれたポジションによってまったくリアリティが違うなと思います。東京など中央にいた言論人によく見られた言説ですが、3.11をきっかけに日本は変わって、新しい公共性や希望が生まれるというよ

2012/1/179:40 震災後の日本社会と若者（２）　小熊英二×古市憲寿 古市憲寿著『絶望の国の幸福な若者たち』（講談社）刊行記念イベント 　　―― 小熊英二・古市憲寿対談 / 2011年11月18日東京堂書店（構成 / 宮崎直子・シノドス編集部） 「震災後の日本社会と若者」（１） ⇒ http://synodos.livedoor.biz/archives/1883807.html ■若者論はなぜ繰り返されるのか 小熊　ところで、若者論というものが今どういう意味を持つかを話しましょう。「若者はだらしない」の類の言辞は太古の昔からあるといわれ、あなたも書いているように、戦前も戦中も戦後も若者論はありました。しかしそれが定着したのは、これもあなたが書いているように、日本では高度経済成長期からです。これは階級要因が退いたからです。 「若者論」も同じだったと思います。1960年代には大学進

人間誰しも、孤独を感じる時はありますよね。親との関係がうまくいかない時。学校で苛めに遭った時。パートナーの愛が薄れていると感じた時。リストラや失業で収入がなくなった時。近所付き合いが苦痛な時。大切な人を失った時……。生きていれば、自分に自信がなくなり、他者との直接的な関係を拒絶したいと感じる瞬間はあるものです。しかしながら、誰かとつながっていたいという本質的な欲求はそう簡単にぬぐえるものではありませんよね。そんな時にすがりたくなるのが、近年急速に広まったFacebookやTwitterなどのソーシャル・ネットワーキング・サービスではないでしょうか。しかし、こういったコミュニケーションツールは、本当に私達の孤独を癒す存在となってくれているのでしょうか。今回は、オーストラリアの放送局ABCの報道をもとに、テクノロジーと孤独感の関係性を探ってみたいと思います。 ■FacebookやTwitter

琵琶湖北部の最深部で、湖底から堆積（たいせき）物が噴き上がる現象が活発に起きていることが滋賀県琵琶湖環境科学研究センター（大津市）の調査でわかった。熊谷道夫環境情報統括員は「湖底の環境が急激に変化しているのでは」と指摘する。 　ビデオカメラなどを搭載した潜水ロボットを使い、２０００年から滋賀県高島市沖の水深約８０〜１００メートルの湖底を南北十数キロの範囲にわたり調査してきた。 　堆積物の噴き上がる場所を数えたところ、０７年１２月の調査ではゼロだったが、０９年１２月には１キロ進むごとに２カ所見つかり、１０年１２月には９カ所に増えた。今年１月は７カ所に減ったが、当初１〜２メートルほどだった噴き出し部分の大きさが、２〜５メートルに拡大していたという。 　湖底から１．５メートルと１メートルの水温を比較すると、０８年ごろから湖底に近いほど水温が高い現象が目立ち始めた。地中の熱が水中に伝わっているとみ

アパラチコラで過ごす優雅な時間 メキシコ湾沿いの入り江に面した米フロリダ州の小さな町アパラチコラ。こじんまりした海辺のホテルに宿泊し、バーで新鮮なシーフードを味わえるほか、地ビールの醸造所もある。綿花や漁業で栄えたこの町には、グリークリバイバル（ギリシャ建築への回帰）様式の優雅な住宅が散見される。数キロの沖合に浮かぶセントジョージ島には白い砂浜が広がる。

1956年群馬県生まれ。放送記者を経て、1992年にフリージャーナリストに。地方自治体の取材で全国を歩き回る。97年から『週刊ダイヤモンド』記者となり、99年からテレビの報道番組『サンデープロジェクト』の特集担当レポーター。主な著書に『長野オリンピック騒動記』など。 相川俊英の地方自治“腰砕け”通信記 国政の混乱が極まるなか、事態打開の切り札として期待される「地方分権」。だが、肝心の地方自治の最前線は、ボイコット市長や勘違い知事の暴走、貴族化する議員など、お寒いエピソードのオンパレードだ。これでは地方発日本再生も夢のまた夢。ベテラン・ジャーナリストが警鐘を鳴らす！ バックナンバー一覧 間違っていないが、やり方が悪かった――。 旧“竹原派”市議が語る独裁政治の功罪 「竹原さんがやろうとしたことは、今でも間違っていないと思うが、やり方が荒っぽかった。もっと丁寧なやり方で、合意点を探るべきだった

（上）警視庁の警察官から職務質問を受けた現場に立つ男性＝仙台市で（下）銃刀法違反とされた、男性の十徳ナイフ 東日本大震災の被災地で、がれきの撤去作業をしていた仙台市太白区の男性（４７）が、警察官から職務質問（職質）を受け、缶切りやドライバーなどが付いた「十徳ナイフ」を持っていたことから、銃刀法違反容疑で約三時間にわたり任意で取り調べを受けた。男性は「被災地の実情を無視した捜査権の乱用」として十九日、弁護士と連名で警察当局に公開質問書を提出し、説明を求めた。　（大野孝志） 男性と弁護士によると、昨年十月九日午後四時ごろ、同市若林区の畑で、津波で流れ着いたがれきを撤去するボランティアをしていたところ、市内に派遣されていた警視庁の警察官から「そのがれきをどこへ持っていくんだ」と職質を受けた。

東日本大震災の被災地で、がれきの撤去作業をしていた仙台市太白区の男性（４７）が、缶切りなどが付いた「十徳ナイフ」を持っていたことで、警察官の職務質問を受け、銃刀法違反容疑で約３時間にわたり事情を聴かれた。男性は「被災地の実情を無視した捜査権の乱用」として１９日、警察庁などに公開質問書を提出し、説明を求めた。　男性と弁護士によると昨年１０月９日午後４時ごろ、仙台市若林区の畑でがれきを撤去中、東京から派遣されている警視庁の警察官から「そのがれきをどこへ持っていく」と職務質問を受けた。　がれきから金属類を持ち去り売りさばく者が周辺にいることを知っていた男性は、地権者の許可を得ていることを説明し、乗ってきたトラックの中を見せた。男性は「地元の者が何もしないのは申し訳ない」とボランティア組織を通さず１人で休日に作業していた。　警察官は車内のバッグを勝手に開け、刃渡り８・７センチのナイフが付いた十徳ナ

東京電力福島第１原発の原子炉データを、国の原子炉監視システムに送信する装置の非常用電源が、事故の４カ月前に行った工事で取り外されたまま放置されていたことが１８日、関係者への取材で分かった。非常用電源が接続されていなかったため、東日本大震災による外部電源喪失で監視システムにデータを送信できず、事故状況の予測に生かすことができなかった。非常用電源があれば地震後約２時間はデータを送信できた可能性が高い。監視システムの根幹にかかわる事態で、東電の危機意識の低さが改めて問われそうだ。 非常用電源が外れたままとなっていたのは「メディアコンバーター（ＭＣ）」と呼ばれる機器で、原子炉の温度や周辺の放射線量などを監視する「ＥＲＳＳ」と呼ばれるシステムにデータを送信する装置の一部。ＭＣが非常用電源の「無停電電源装置」に接続されておらず、地震により外部電源を喪失した昨年３月１１日午後２時４７分ごろにデータの送

印刷 関連トピックス原子力発電所国内最大の地熱発電所である九州電力八丁原発電所＝大分県九重町 　経済産業省は、地熱発電の開発を促すため、独立行政法人「石油天然ガス・金属鉱物資源機構」（ＪＯＧＭＥＣ、旧石油公団）が、開発会社に資金支援することを決めた。火山列島の日本は、世界３位の地熱資源国。経産省は「脱原発依存」の観点からも、地熱の開発に力を入れている。 　地熱の開発は、熱水が出る場所まで井戸を掘る。ただ、多くの穴を掘る必要があり、投資しても失敗するリスクが高い。 　このため、石油・天然ガスの開発と同じように、ＪＯＧＭＥＣが開発の準備段階の会社に出資したり、開発資金を借りる際に債務保証したりできるよう、石油天然ガス・金属鉱物資源機構法を改正する。経産省は、改正法案を今通常国会に提出する方針だ。 続きは朝日新聞デジタルでご覧いただけます朝日新聞デジタルでは、以下のような関連記事も読めます。登録

（2012年1月17日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 米国が戦後に世界のリーダーの役目を担わざるを得なくなったのは、ギリシャが1947年に経済危機に陥ったためだった。それから60年以上経って起きた今回のギリシャ危機は、米国がリーダーシップを発揮しない世界がどのようなものであるかを示している。 1947年2月、戦争のために財政が破綻し、厳しい冬にも見舞われていた英国政府は米国に対し、経済崩壊と内戦勃発の瀬戸際に追い込まれているギリシャを支援する余力はもうないと告げた。当時の英国の外交公電は、「（英国から）世界のリーダーシップのたいまつをもぎ取るなら一刻の猶予も許されない」という米国政府の考えを伝えていた。 マーシャルプランを打ち出せたかつての米国 トルーマン大統領は連邦議会に出向き、ギリシャ支援に4億ドルを拠出するよう要請した。大統領はさらに、米国は「征服の試みに抵抗している自由な諸国民

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