日本人の死亡原因で最も多い「がん」。少し前までは、発病すると完治の可能性が低く恐ろしい病だったが、近年ではこうした状況が変わり、一部のがんは治癒の可能性が高まっている。直近約70年の間に飛躍的に進化を続けている「がん創薬」はどのように進化を続け、この先どんな可能性を秘めているのか。スライドストーリーで紐解く。

三菱自動車の不正は、あってはならないことだと思います。燃費性能を判断基準にして購入した方々には、裏切られたという気持ちが高いのはよーく理解できます。しかしながら、国交大臣とか総務大臣が、しっかり根本の問題を把握する前から、「三菱自動車に違反車両を買い取らせる」とか、発言するのは、いかがなものか・・。三菱自動車で働いている社員だっているわけですよ。そんな軽率な発言をすると三菱自動車が倒産して、社員は路頭に迷い、ということもあるわけです。三菱自動車という会社は、当然責められるべきだけど、政治家は軽率に発言するな！と言いたい。国交省のずさんなチェックも、もっと問題にされるべきでしょ。

DeepMindがつくった人口知能が今回のセドルに三連勝したニュースからもわかるようにとうとう人口知能が人知を超えだした中、グーグルがそれを自分の事業にどう活かしていくのか興味深い。 去年から一応下記のようにGoogleが検索にAIを導入していたことは報じられていた。 http://s-supporter.hatenablog.jp/entry/seo-google-rankbrain

難民問題（もしかしたら貧困問題も）のようになかなか自分事としてとらえきれないニュース、関心を持ってもらいにくい、でも知ってほしいニュースをテクノロジーの力で訴求力を高められたら。社会ももう少し自己中心的、自己責任論な考えから脱却できるのかもしれない。

反日的な馬英九氏及び国民党政権は来年の選挙で負ける可能性が高い。今から、年末年始だし、直接的な外交ルートは表向き上無いので、静観していれば良いと思う。新政権になってから真摯に話し合えば良いと思う。台湾は韓国と違って、反日教育を行っていないし、親日的なので、大きな問題にはならないだろう。想定外か想定内とかは、どうでもいい話だ。 なお、荘司さんのトップコメントの中に重大な事実誤認があるので、訂正してもらいたい。「三国人」は、戦後にGHQが戦勝国でも中立国でも無い国々の人々を分類した行政上の呼称だ。 日本の「軍人」が「貶めよう」がない。総合トップにランクインして、トップコメントになっていたので、気になったので指摘しました。

2015/7/20 これからのグローバル化社会で戦っていける「強いリーダー」を生み出していくためには何が必要なのか？　そのために何をするべきかを長年伝えてきたのが元マッキンゼー日本支社長、アジア太平洋地区会長、現ビジネス・ブレークスルー大学学長の大前研一氏だ。 本連載は大前研一氏総監修により、大前氏主宰経営セミナーを書籍化した第五弾である『大前研一ビジネスジャーナル No.5「2040年の崩壊 人口減少の衝撃／地域活性化の現状と課題」』（初版：2015年5月22日）の内容を一部抜粋、NewsPicks向けに再編集してお届けする。 今回は、日本のリスクに関係する「地域過疎・少子化・移民・教育」といったトピックについて、現状とその課題を大前研一氏に聞いた。（2015.3.30 取材：good.book編集部） 前編：2040年に向けて沈みゆく日本。この国はどうなるか（7/13） 少子化問題に焦

中国がダメ→資源国もダメという流れが依然続いている。でも中国株は上がっていた。そりゃ調整するし、調整すると「気」も悪くなって、民間消費などにも影響が拡大していく。下記、日立建機の社長インタビューも併せて。 https://newspicks.com/news/1033259 ＜追記＞Komtraxはもう10年近く、既に市場予測とコントロールに使われている。それゆえ金融危機の際に、在庫調整を早めに行い、相対的に上手く乗り越えられた。データがなくて予想精度が低いことが問題ではない。 昨今の問題はWatsonさんが書いてくださっているように、それにもかかわらず最近「外部公表の予想精度」が良くないこと。下記にコメントしているが、外部情報しか見れない自分でさえも、ここ数年のコマツの予想は、鉱山会社や中国のマクロ指標見ている限り甘い。コマツ自体はとても良い会社だと思うし、景気変動の影響が大きい業界だと

私の授業では、重要なスライドはスマホ撮影するよう指示します。ノートをとらせる時間が勿体ないですし、スライドを紙で印刷する手間も省けます。使えるテクノロジーは上手に使いましょう。 ちなみに、「手で書かないと頭に入らないんじゃない？」という声もあるので、事前学習として授業ビデオをオンラインで視聴させ、手書きノートを提出させてます。それをやってこない学生は受講不可になります。そうすると、出席者全員が授業開始時にノートを手元に持っているので、授業中は細かいメモを取る必要が無くなります。

2015/6/1 東京一極集中の是正が叫ばれる中、地方創生に向けたベンチャー企業の動きが加速化している。農業や漁業、観光など、その地域ならではの豊かな資産を活用して、ベンチャー企業がイノベーションを起こし、自治体と連携しながら、新たな価値を創出していく事例が生まれている。“地域”はベンチャー企業にとって、どのような機会となり得るのか。地方創生に向けた動きを加速化していくために、企業と自治体、政府はどのように連携していくべきか。内閣府大臣政務官の小泉進次郎氏、古民家などのシェアビジネスを手掛けるスペースマーケットの重松大輔社長、地域の体験交流を軸とした観光振興を進めるアソビューの山野智久社長をパネリストに迎え、創業特区を推進する福岡市・高島宗一郎市長の進行のもとに議論する。（本記事は、4月29日に開催されたG1ベンチャーのセミナー「ベンチャー×地域の“破壊的”イノベーションが日本を変える」の

10年位ある新興国に赴任している友人。日本にたまに帰って来るとコンビニ弁当、それも特にセブンイレブンのパンの美味しさにびっくりするらしい。 「セブンのサンドイッチは自分が今いる国なら、政府高官のランチミーティングに出せるレベル」だとか（笑）。よく分からない例えですが、帰国するたびに進化する日本のコンビニに感動してる様子だけは伝わりました。

［東京　２８日　ロイター］ - ディー・エヌ・エー（ＤｅＮＡ）<2432.T>は２８日に開いた自動車関連事業の説明会で、東京オリンピック・パラリンピックが開催される２０２０年までに自動運転技術を活用した「ロボットタクシー」の実用化を目指す方針を明らかにした。 ＩＴ（情報技術）化の流れが加速する中で、自動車関連産業にはインターネット企業の参入が相次いでおり、自動車メーカーを中心とした現在の業界地図は近い将来、大きく塗り替わる可能性がある。従来の同社も参入の好機ととらえており、事業を強化していく方針だ。 自動運転タクシーの実現に向けた研究・開発会社「ロボットタクシー」を２９日に設立する。資本金は７億円で、ＤｅＮＡが６６．６％、自動運転技術開発のベンシャー企業ＺＭＰ（東京都文京区）が３３．４％出資。会長にはＺＭＰの谷口恒社長が、社長にはＤｅＮＡの中島宏執行役員が就任する。 さらに２８日からスマー

Google検索の圧倒的な地位は少しずつ崩れてきているように感じる。検索市場におけるシェアは未だに80-90%あるだろうけど、そもそも検索する機会が減ってきている。 買い物はAmazon，レストラン検索は食べログ、人物検索はFacebookとLinkedIn，企業情報はSpeedaなど、特化型のサービスに直接アクセスするようになってきた。そしてそれらはクローズドなプラットフォームで、Google広告が入り込むことができない。 それならば独自で競合サービスを立ち上げるが、Google+,zagat買収、google checkoutが苦戦しているように、やはり特化型にはなかなか勝てない。 Googleは最高益を更新し続けて絶好調に見えるが、勝負所を迎えているように思う。

朝日の落ち込みが予想以上。50万部の減少は、年換算の売上にすると、約240億円を失ったことになる（4000円×12ヶ月×50万）。出版大手の文藝春秋の売上高が266億円（2012年度）なので、文春がまるごと消えるぐらいのインパクト。

XiaomiやCoolpadは、出資を受け入れないと思う。Alibabaがこういった意図をもっている前提で出資を受ければ、それはGoogle/Androidからの離反を意味する。Alibabaが成功すれば良いが、失敗したらそれこそFirefox OSかTaizenしか選択肢がない状態。今まで開発してきた部分が無駄になる可能性とか含めても、現実論厳しいのではないかと思う。そうすると、Alibabaができることは、自社でやるか、次のXiaomiを探し、また自社のパワーでそれを押し上げること。 なお、Alibabaの記載についても触れているが、上場でそもそもお金はいっぱい持っているし、借り換えという側面が大きい（上場資金あるのでそもそも借り換え必要かというのが自分の考えだが）。なので、Alibabaのスマホ方針には大して関係ないエリアだと思う。 https://newspicks.com/new

リニアは問題が多すぎます。 そこでJR東海は、“東海道新幹線の施設の老朽化、東海地震に対処できるバイパス”、を前面に打ち出していますが、バイパスをつくるために、９兆円もの費用がかかるリニア中央新幹線が必要だろうか。 東海道新幹線は現在、橋の架け替えなど大がかりな工事をせず、補強などの改修で５０年延命する工事を進めている。この記事で工事責任者は「工事を進めながら、常に新しい工法も研究していきた。」と言っている。更なる延命も可能です。 http://sankei.jp.msn.com/west/west_economy/news/130418/wec13041819570009-n1.htm 東海地震への対処については、東日本大震災の時の東北新幹線の場合、約半年で全面復旧しています。当座の代替として航空機や北陸新幹線、物流に関しては第二東名、中央道を位置づけることもできます。それよりも東海地震