メタバース、いろいろ触ったけど、いまのところ、あかんのちゃうかな。ザッカーバーグも「ごめん。メタバースあかんかった。」と謝ってるし、amazonも馬鹿にしてるし、少なくとも、ポストスマホではないよな。 女が来ない メタバースは女が来ない。女が来ないコミュニティは現代では長持ちしない。コミュニティ的にも広告的にもつらい。少ない女性がサークルクラッシャーがアナタハンになるか、ネカマが量産されるだけだ。女性は3DのTPSでもFPSでも苦手な人が多い。ジェンダーフリー全盛の時代にこんなこと言われると、釘バットで殴られそうだが、性差による女性の空間認識能力の問題は大きい(wikiepdia)。この問題は、難しい。ぼくはオッサンだが、空間認識能力がかなり低く、FPSが苦手で、車の運転もかなり苦手だ。モンスターハンターですら混乱する。ぼくのように空間認識能力が低い人は一定以上いるし、比較的女性が多い。

LINE社が提供する言論サイト「BLOGOS」（ブロゴス）が5月31日、サービスを終了した。オリジナル記事など一部コンテンツはアーカイブとして残るものの、多くの過去記事は削除され、閲覧できないようになった。運営元のLINEは3月にサービス終了を発表しており「BLOGOSが培ってきたノウハウを、LINEのメディア事業に活かす」としている。 ブロゴスは2009年に「多様な意見を左右の隔たりなく同列に並べること」をモットーに、「提言型ニュースサイト」として運営を開始。政治、経済、社会問題からIT・テクノロジーまで、日本が直面する数多くの問題に関する分析･提言を掲載していた。現職の国会議員のブログ内容を転載するといった手法も採用し、バラエティーに富んだ“ネット言論”の空間をユーザーに提供していた。

こうしたことは過去にも例がなかったわけではない。 Webメディアだけに限らず、個人のブログがサービス終了によって一斉に読めなくなる、ということもあった。2019年に、「Yahoo!ブログ」が終了して以前のブログが読めなくなったことは、その典型例だろう。 それらはどういう意味を持つのか？ 少し考えてみよう。 この記事について この記事は、毎週月曜日に配信されているメールマガジン『小寺・西田の「マンデーランチビュッフェ」』から、一部を転載したものです。今回の記事は2022年4月25日に配信されたものです。メールマガジン購読（月額660円・税込）の申し込みはこちらから。さらにコンテンツを追加したnote版『小寺・西田のコラムビュッフェ』（月額980円・税込）もスタート。 「ネットで見つからないと、存在しない」問題 「記事がなくなってもいいんじゃないか。調べごとをする人にしか関係はない。どうせいつ

トップページの他、気象、地震・津波、火山、海洋に関する情報や防災情報を掲載する各ページにWeb広告を表示する。期間はWebサイトをリニューアルする2021年2月中旬まで。広告の掲載に伴い、広告運用を委託する事業者を7月27日まで募集する。 関連記事 熊本豪雨で役所のサイトダウン→有志が災害情報サイト立ち上げ　八代市の情報集約 豪雨で大きな被害を受けた熊本県八代市の災害情報を集約したWebサイト「熊本豪雨2020情報サイト」を、有志が7日にオープンした。 ダムの放流タイミング、AIで判断支援　15日先の降雨量を予測 日本気象協会はこのほど、AIで最大15日先の降雨量を予測し、ダムの事前放流の判断を支援するサービスの提供を始めた。余裕を持った事前放流を促せるとしている。 ディープラーニングで降水量を1時間単位で予測　日本気象協会が開発 日本気象協会が、ディープラーニングの技術を活用して従来より

公正取引委員会は3月18日、飲食店の口コミを集めたグルメ情報サイトの取引実態調査の結果を発表し、加盟店に対して一方的な契約変更や高額プランへの誘導、低額プランへの契約変更制限を行うサイト運営事業者が存在すると明らかにした。 公正取引委員会は、グルメ情報サイトを巡る取引の中で、独占禁止法上問題のある行為がないか調べるため、2019年4月から20年3月にかけて、サイト運営事業者や飲食店、消費者、情報サイトの営業代理店などを対象にアンケート調査とヒアリング調査を行った。 調査によると、情報サイト加盟店のうち約11％は、一方的な契約変更を受けていたことが分かった。そのうち約69％はそれにより不利益を被ったとしている。 表示順位は契約料によって変動　契約変更は高額化のみ グルメ情報サイトには飲食店の検索機能があり、高額プランを契約している店舗をより上位に表示する機能があるサイトも多い。加盟店の約80

休眠アカウントというのは、同社のポリシーに照らし合わせると「少なくとも6カ月ごとにログインして、ツイートしていないアカウント」ということになる。この状態になると「アカウントが恒久的に削除される場合」があるとは兼ねてから伝えられていたが、本腰を入れて削除に乗り出す姿勢をみせたのは初めてのことように思う。 しかし、メディアに報じられたのが11月26日で、アカウント削除のリミットが2週間後というのはいささか猶予が短すぎる。12月11日を過ぎたからといって一斉に削除するわけではないとのことだが、1週間程度の揺らぎしかないのか、それとも半年や数年スパンのことなのか。あるいは、条件に該当するアカウントを軒並み処理するのか、数割程度に留めるのか。想定している具体的なスタンスは明らかにされていない。 一企業のサービスとはいえ、膨大なユーザーを抱えている場合は個人情報の保護や公正で安全な情報発信の監督といっ

by EstudioWebDoce トップレベルドメインの1つ「.org」を管理しているPublic Interest Registry(PIR)が、Ethos Capitalという投資会社に売却されたことが判明しました。これにより、「.orgドメイン」を利用する非営利団体などが法外な登録料の請求に直面することが懸念されています。 Ethos Capital to Acquire Public Interest Registry from the Internet Society | Internet Society https://www.internetsociety.org/news/press-releases/2019/ethos-capital-to-acquire-public-interest-registry-from-the-internet-society/ Brea

iPhone 15 Pro Maxが4.7万円OFFの衝撃。型落ちでもいいなら即ポチOKです #Amazon初売り

総務省では、「プラットフォームサービスに関する研究会」（座長：宍戸 常寿 東京大学大学院 法学政治学研究科 教授）において取りまとめた中間報告書（案）について、平成31年（2019年）2月16日（土）から3月8日（金）までの間、意見募集を行いました。 その結果を踏まえ、中間報告書が取りまとめられましたので公表します。 近年、プラットフォーム事業者が大量の利用者情報を活用してサービスを提供していること等を踏まえ、総務省では、「プラットフォームサービスに関する研究会」（座長：宍戸 常寿 東京大学大学院 法学政治学研究科 教授）を開催し、プラットフォーム事業者の利用者情報の適切な取扱いの確保の在り方等について検討を行っています。 本研究会の中間報告書については、第6回会合（平成31年（2019年）2月13日（水）開催）において案を提示し、同案について同年2月16日（土）から3月8日（金）までの間

以下の文章は、Tim Berners-Lee による 30 years on, what’s next #ForTheWeb? の日本語訳である。 原文は、ワールド・ワイド・ウェブの30回目の誕生日にあたる2019年3月12日に公開された。 今日、私が情報管理システムを起案して30年が経ち、世界の半分がネットにつながっている。我々がここまで成し遂げたことを祝うときであると同時に、まだ成し遂げていないことをじっくり考える好機でもある。 ウェブは公共の広場、図書館、診療所、店舗、学校、デザインスタジオ、オフィス、映画館、銀行、そして他にもたくさんのものになっている。もちろんのこと、新たな機能が加わり、新たなウェブサイトができるたびに、ネットにつながっている人とつながっていない人の格差が拡大するし、ウェブを誰もが利用できるようにするのがいっそう不可欠になる。 またウェブは機会を創出し、社会の主流

Compared to the shitshow that went down last year, TwitchCon Las Vegas was largely a success. The problem? Nobody liked Las Vegas.  This year’s TwitchCon appeared to mitigate last year’s crowding

フェイクニュースに「騙されたことがある」26.3％、「騙されたことはない」73.7％ 　騙された経験者のうち、61.0％がフェイクニュースを拡散してしまった MMD研究所は、株式会社テスティー（https://www.testee.co/）が提供するスマートフォンアンケートアプリにて共同調査を行いました。第6弾となる今回は、12歳から18歳のスマートフォンを所有する中学生、高校生の男女1,248人を対象に2019年2月5日～2019年2月10日の期間で「2019年3月　中高生のフェイクニュースに関する意識調査」を実施いたしました。 本調査は「2019年3月　中高生のニュースに関する意識調査」の対象者に同じタイミングで聴取した調査です。ぜひあわせてご覧ください。 【調査結果サマリー】 ■　フェイクニュースは84.6％が認知している 認知率とフェイクニュースを見た経験が最も高かったのは男子高校

今から30年前、Tim Berners-Leeという名前の若きコンピュータサイエンティストが、異なるコンピュータ間での情報共有を可能にするインターネットベースのハイパーリンクシステムを提案し、人々のコミュニケーションのとり方やネットの使い方を永遠に変えた。 後にワールドワイドウェブ（WWW）として知られるようになるこの技術を支える理念は、当初はシンプルで高尚なものだったと、Berners-Lee氏は米国時間3月5日、WWWの誕生30周年を記念するイベントで観衆に語った。ウェブの狙いは、世界中の人々が協力して、世界の諸問題を解決できるようにすることにあった。 The Washington PostがワシントンDCにある本社で開催した同イベントで、Berners-Lee氏は、次のように語った。「気候変動やがんの治癒といった大きな問題が存在するにもかかわらず、それを解決するために必要な情報がいろ

『日本国紀』のアンチは中身も見ずに「この本には参考文献が載ってない！」と鬼の首を取ったように非難するが、古代から現代までの通史で参考文献なんか載せられるわけがない。 実際、市販されている歴史教科書や日本史の通史にも参考文献は載ってない！ アンチに言いたい。中身を読んで批判しろ、と。 — 百田尚樹 (@hyakutanaoki) November 10, 2018 拙訳『ファクトフルネス』の発売日(2019年1月11日)に、わたしは東京の本屋何軒かに寄った。すると、かなりの確率で『日本国紀』が近くに並べられていた。 筆者撮影ネットで本書について調べてみたところ、やまもといちろうさんの「百田尚樹『日本国紀』コピペ論争と歴史通俗本の果てなき戦い」という記事を見つけ、そこから先のツイートにたどり着いた。 『日本国紀』は残念ながらまだ読めていない。読めていないから、もちろん批判するつもりは全くない。

日本が焦土と化した空襲のビジュアル特集です。米軍の無差別爆撃が最も激しくなった1945年を中心に、戦中・戦後の写真群からよみがえる惨禍の記憶を伝えます。