2023年10月2日、オランダで新型コロナウイルスワクチンの接種を受ける患者。頭痛や悪寒などの強い副反応は不快だが、ワクチンがより強い免疫反応を引き出して将来の感染に備えているサインなのかもしれない。（PHOTOGRAPH BY KOEN VAN WEEL, ANP/REDUX） 新型コロナウイルスワクチンの副反応におびえる人々に朗報だ。最新の研究によれば、強い副反応はワクチン接種後にウイルスと戦う抗体がより多く作られていることを示していて、良いことかもしれないという。論文は査読前の論文を投稿するサーバー「medRxiv」で2023年10月6日に公開された。 「強い症状を報告する人ほど、抗体レベルが高かったのです」と、この研究を率いた米カリフォルニア大学サンフランシスコ校の臨床心理学者アリク・プレーザー氏は言う。 米ブラウン大学の腫瘍専門医ジェレミー・ワーナー氏は、新型コロナウイルスワクチ

こばやし・しゅんすけ／専門は日本経済・世界経済・金融市場分析。2007年東京大学経済学部卒業。2013年米コロンビア大学・英ロンドンスクールオブエコノミクスより修士号取得。2007年大和総研入社、2020年8月より現職。Extel（旧Institutional Investor）エコノミストランキングにて、5年連続第1位。 数字は語る 日々生成されるさまざまな統計データ。これらのデータや数字の背景を読み解ければ、事業予測や業界動向は手に取るようにわかるはずだ。そんな数字の背景を読み解くヒントを、経済学者やシンクタンクの研究者に解説してもらう。 バックナンバー一覧

「思想の垣根を越えた完全な社会悪だと思っています」 男性（40代）は「暇空茜」について開口一番にこう語った。男性はもともと「暇空茜」を名乗るアカウントの信奉者で、一時期はX（旧ツイッター）上で「暇アノンの姫」と呼ばれることもあった。 しかし今、「暇空茜」の発信を鵜呑みにしてきた過去の自分を反省し、自らが中傷してきた人々へ謝罪したいと考えているという。心境の変化は何がきっかけだったのか。そしてなぜ、誹謗中傷に駆られたのか。 その前に2022年から続く「暇空茜」問題のこれまでについて、簡単に振り返ってみたい。 「暇空茜」問題、これまでに何があったのか（1）「Colabo不正なし」も、誤った情報が今も拡散　新宿の路上などで若年女性へのアウトリーチ活動を続けてきた一般社団法人Colaboの活動がネット上で槍玉に上げられ、「暇空茜」こと水原清晃氏から2回の住民監査請求が行われたのは2022年末。1回

匿名のツイッター（現X）のアカウント「Dappi」の投稿で名誉を傷つけられたとして、立憲民主党の国会議員2人が東京都内のウェブコンサルティング会社と社長らに損害賠償を求めた訴訟で、東京地裁（新谷祐子…

ジロウ @jiro6663 若者が本を読まなくなってきた話。本を手放すことより、(僕含めて)人々があっけなくテレビを手放したことの方が驚きが大きいかな。20年前の自分に若者というか人々が本を読まなくなると言ってもたいして驚かないと思うけど、テレビをほとんど見なくなる日が来るというとさすがに驚くと思う。 2023-10-14 10:42:31

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去年10月7日にパレスチナのイスラム組織ハマスがイスラエルに大規模な襲撃を仕掛け、これに対してイスラエルがハマスの壊滅と人質の奪還を掲げてガザ地区への大規模な攻撃を始めてから1年。 ガザ地区は壊滅状態になり、死者は少なくとも4万1000人に上っていますが、激しい攻撃はいまも続いています。 さらに、イスラエルはハマスを支持する勢力を排除しようと隣国レバノンへの侵攻にも踏み切り、また長年対立してきたイランとの攻撃の応酬も繰り返して、中東全体が戦火に包まれる懸念が高まっています。 そもそも「世界で最も解決が困難」といわれてきたパレスチナ問題とは何なのか。 なぜイスラエルとパレスチナは凄惨な対立の歴史を繰り返してきたのか。 かつてエルサレムにも駐在し、この問題を取材し続けてきた鴨志田郷解説委員が分かりやすく解説します。 ※この記事はNHKのWEBサイト「大学生とつくる就活応援ニュースゼミ」の中で2

2023年のノーベル経済学賞が発表されました！ クラウディア・ゴールディン教授（ハーバード大学）でした。 授賞理由は、「労働市場における男女格差の主な要因を明らかにしたこと」（"She uncovered key drivers of gender differences in the labour market"）です。 ノーベル経済学賞では、女性の受賞は2009年のエリノア・オストロム教授、2019年のエスター・デュフロ教授に続いて3人目。女性単独受賞は初。 なお、ゴールディン教授は1990年にハーバード大学経済学部に着任。同学部で初めて、女性としてテニュア（終身在職権）を獲得されたとのことです。 ゴールディン教授のご専門は、アメリカの経済史、労働経済学で、歴史的な事実・証拠を丹念に積み重ね、それを現代の分析につなげるという研究です。 2023年ノーベル経済学賞の選考委員長であるJak

ナチ党（国民社会主義ドイツ労働者党）政権は、資産家に厳しく、庶民には実際の利益をもたらしたために、広範な支持を得たという説がよく唱えられる。しかし、歴史学者のマルク・ブッゲルンは、最近の論文でこの説に反論した。当時のドイツの再分配政策は他国と大きく変わらず、むしろ格差が広がったことがわかるという。 独誌「シュピーゲル」がブッゲルンに、ナチス・ドイツにおける平等という幻想について聞いた。 ナチスは「他国より再分配を徹底した」のか？ ──ブッゲルンさんは最近の論文で、第二次世界大戦中のナチスの租税政策を、英国や米国の政策と比較していました。その目的はなんですか。 比較することによって、どの程度ヒトラーが富裕層から貧困層への再分配を強制していたか、整理することができます。 たしかに、ドイツの事例のみを観察すると、ナチ政権が社会における不平等に対処しようとしていたという印象を受けます。第二次世界大

記者会見するクラウディア・ゴールディン氏＝米マサチューセッツ州のハーバード大学で2023年10月9日（ズーム会見のキャプチャ画像） 2023年のノーベル経済学賞の受賞が決まった米ハーバード大学教授のクラウディア・ゴールディン氏が9日、米東部マサチューセッツ州の同大で記者会見を開いた。男女の賃金格差の分析をしてきたゴールディン氏は会見で、日本の労働市場にも言及。日本では、男性に比べ女性はパートなど短時間労働が多いとし、「女性を労働力として働かせるだけでは解決にならない」と指摘した。 ゴールディン氏は、日本では10～15年前に比べ働く女性が著しく増えているものの、フルタイムで昇進機会もある正社員ではなくパートなどの短時間労働が多いと指摘。「働く女性が増えるのは良いことだと思う。だが、彼女たちは本当はどこにも進んでいないと言える」と述べ、真の意味での女性の社会参画は進んでいないとの見方を示した。

スウェーデン王立科学アカデミーは９日、今年のノーベル経済学賞を米ハーバード大のクラウディア・ゴールディン教授に授与すると発表した。写真はゴールディン氏。マサチューセッツ州で撮影（２０２３年　ロイター/Brian Snyder） ［ストックホルム　９日　ロイター］ - スウェーデン王立科学アカデミーは９日、今年のノーベル経済学賞を米ハーバード大のクラウディア・ゴールディン教授に授与すると発表した。賃金などの男女格差に関する研究を評価した。 科学アカデミーは「ゴールディン氏は、数世紀にわたる女性の収入と労働市場への参加について初めて包括的な説明を行った。同氏の研究は、変化の原因、そして今も残る男女格差の主な原因を明らかにした」と述べた。

今年のノーベル経済学賞に選ばれた米ハーバード大のクラウディア・ゴールディン教授は、労働市場における男女格差の原因についての研究が評価された。9日に開いた記者会見では日本の労働市場にも触れ、格差解消へ…

米アパレル大手アバクロンビー・アンド・フィッチの元最高経営責任者（CEO）と、そのイギリス人パートナーが、世界各地でセックスイベントを開催し、複数の男性を搾取していた疑惑が浮上した。 BBCの調査報道番組「パノラマ」の取材で、マイク・ジェフリーズ氏（79）とマシュー・スミス氏（60）が仲介人を使い、組織的なネットワークを通じて主催するイベントのために、若い男性を見つけてはイベントに送り込んでいたことがわかった。

スウェーデン王立科学アカデミーは9日、今年のノーベル経済学賞をアメリカの経済史学家のクローディア・ゴールデン教授（77）に授与すると発表した。女性の雇用や賃金についての研究が認められた。