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ソーシャルメディアは利益をあげられるか：否定的な調査結果も相次ぐ 2008年12月 4日 経済・ビジネス コメント： トラックバック (0) Frank Rose ソーシャルメディアと広告は折り合いが悪い――それを示唆する証言は山のようにある。ただし今回は、ユーザーからではなく、広告を出す側から出た否定的な意見だ。 マーケティング・コンサルタント業大手米Epsilon社から委託された米GfK Roper Public Affairs & Media社が、10月末にブランドマネージャー(マーケッター)を対象に実施した最近の調査で、回答者の半数以上が、『MySpace』や『Facebook』といったソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)のサイトは[広告を出す対象として]興味がないと述べている。こうしたサイトの利用にいくらかでも興味をもっているのは、調査対象となったマーケッターのわずか

世界各国13,000人を対象に2008年6月に実施されたSNSに関する意識調査の結果が公開されている（シノベイトニュースレター、Internet Watchの記事）。調査手法が国によって異なり、各国のサンプル数が不明なので、単純に比較はできないが（全体集計の評論していたりと評論は突っ込みどころがある内容となっていて別の意味で興味深いが）、興味深いところを拾ってみると、 UAEでSNSの利用者が多いのはそれ以外に自由に男女交流ができないから 日本のネットユーザーでSNSに対して興味を失っている人が半数以上 日本のネットユーザーで現実世界よりもネット上で友人を作る方が簡単と回答した人が3割を超える といった結果が出てきている。 SNSをそれほどは使っていないので、「飽きた」という実感は今後もなさそうなのだが、ヘビーユーザーだと飽きたという人はけっこういるのだろうか？ 身近なところで「飽きた！」

本家/.の記事より。ユーザのソーシャルネットワークから得られる情報を加味したウェブ検索を提供する企業が登場したそうだ(Technology Reviewの記事)。この企業、DelverのCEOであるLiad Agmon氏によると、このサービスではあらかじめある人に関してソーシャルネットワークウェブサイトから広く一般に利用可能なデータ(例えばLinkedInの公開プロフィール)をクロールして集め、その人が関係する団体や個人を調べてソーシャルネットワークを構成しておく。のちにその人が、例えば自分の名前で検索をかけた場合、先に用意しておいたその人のソーシャルネットワークに属する人々と関係があったり、彼らが検索したことがあったり、彼らによってタグづけされた結果に対してはより高いプライオリティを与えるという仕組みのようだ。果たしてこれによって検索精度は目に見えて向上するのだろうか?

BroadBand Watchの記事で気が付いたのですが、国内最大のSNS、mixiの月間PVが、モバイルでは2007年9月の約63億PVと比べて2007年12月では68.1億PVと約5億PV増加したのに対し、PC経由では約59億PVから約50.3億PVへと約9億PVもの減少となり、合計PVも約122億PVから118.4億PVへと減少したそうです。 また、3日以内に利用したことを示すアクティブ率も約58%と、当初ログイン率の7割からは減少が続いているとのこと。経常利益は前年同期比で91.6%増ということで、広告営業面では相変わらず好調のようですが、アクティブ率とPVが下がれば広告収入が減る方向へ向かうのは自然なことのように思います。 確かにタレコミ子の周りではmixiを使う機会が減ってきているような気がしないでもないのですが、そろそろ正念場ということでしょうか?

新規アイテム 新規アイテムの学習を開始！ 次の学習：1日後 学習毎に記憶強度が上がり「定着中」ゾーン へ。このゾーンの往復が脳科学のポイント！ 復習！ 次の学習：3日後 アイテムを忘れそうになると再び要復習ゾー ンへ。自動的に、要復習の指示が届きます 復習！ 次の学習：3ヶ月後 ゾーンの往復毎に記憶強度が上がり、完璧に 覚えた段階でアイテムは「完了」ゾーンへ。

ティーン：電子メールは少数派、ソーシャルメディアの普及で 2007年12月21日 経済・ビジネスメディア コメント： トラックバック (0) Terrence Russell Photo: Flickr/Missty 電子メールは、ほとんどの大人にとって主要なコミュニケーション手段だが、若者によって日陰の存在に押しやられる日が来るかもしれない。 Pew Internet & American Life Projectの調査により、ネットを利用するティーンエージャーの大半が、コミュニケーションの手段として電子メールではなくソーシャル・ネットワーク・サービス(SNS)を利用していることが、またもや明らかになったのだ。 友だちに毎日電子メールを送っているティーンエージャーは全体のわずか14％で、日常の社会的コミュニケーションの手段として当方が用意した選択肢の中では、最も割合が低かった。 また、複

「OpenSocial」は日本のSNSをめぐる状況を変えるのか？ 2007年11月 8日 ITメディア コメント： トラックバック (2) (これまでの濱野智史の情報環境研究ノート」はこちら) ■1. はじめに――「OpenSocial」について 前回の最後で、次回は「同期性」についての考察を再度展開すると予告していたのですが、この議論はそれほどup to dateな話題ではありませんので、今回は予定を変更して、先週Googleから発表された「OpenSocial」について考えてみたいと思います。 ご存知のとおり、「OpenSocial」とはSNS上のデータを外部からも参照・利用可能にするための共通のAPIというもので、日本ではmixiが対応を発表したことでも大きな話題になりました。米国では、すでにFaceBookがまさにそのようなAPI 「FaceBook Platform」を公開し、ウ

本家/.の記事より。FacebookやMySpaceといった海外のSNSサイトには、このところ50代以上の中高齢者が大挙して参加しつつあるらしい(Telegraphの記事)。最近の研究によれば、今やFacebookのユーザのほぼ3分の1が35才から54才であり、この年齢層はMySpaceユーザの41パーセントをも占めているという。日本でもMixi等で似たような傾向があるような気はするが、実際はどうなのだろう?

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『Web 2.0 Summit』開催――「SNSのオープン化」などがテーマに 2007年10月18日 IT コメント： トラックバック (0) Michael Calore　2007年10月18日 米O'Reilly Media社の創業者、Tim O'Reilly氏(2007年3月『ETech』での写真)。10月17日から開催される『Web 2.0 Summit』では、講演者の1人として、SNSデータのオープン化を論じる予定だ。 Photo: Scott Beale / Laughing Squid この数ヵ月、ネット上では『Web 2.0 Address Book』についての議論が盛んになっている。Web 2.0 Address Bookとは、対象となる人物が現在どこにいて何をしているかを把握する技術だ。 この技術は、10月17日(米国時間)からサンフランシスコで開催されるウェブサービ