SSLを過信していませんか――ネットバンキングに潜む誤解とは：ハギーが解説 目からウロコの情報セキュリティ事情（2/2 ページ） 「SSL」の意味を知らないと…… ここでSSL通信にまつわる嘘のような本当の話を紹介しましょう。 Aさん　「萩原さん、ちょっと聞いてください！　このクレジットカードの利用明細ですが、どう見てもおかしいのです」 萩原　「何がどうおかしいのですか？　何か早とちりでもしていませんか？　」 Aさん　「この日は札幌に出張で出かけていてずっと仕事をしていたのに、東京の秋葉原でビデオカメラを買ったことになっているのです。ビデオカメラは4年前に購入して押入れにしまったきりなのに！　絶対に怪しいですよ！　」 ここまで聞いて、わたしは少し心配になったので、Aさんと前月分の利用明細も確認してみました。すると、このほかにもAさんが覚えていない怪しげな点がいくつも見つかったのです。その中

セキュリティ企業の米Symantecは7月8日のブログで、詐欺サイトが正規のSSL証明書を使い、正規サイトを装う手口が見つかったと伝えた。ユーザーはSSLがあるために安心して個人情報などを入力してしまうという。 Symantecによると、SSL証明書を悪用した詐欺サイトは過去1カ月の間に急増した。攻撃側は、SSL証明書を取得したWebサーバを1つ乗っ取れば、そのサーバを使って多数のフィッシング詐欺サイトを運営することが可能になり、情報詐取の成功率も高まる。SSLが使われ鍵のアイコンが表示されるために、ユーザーは正規サイトだと思い込んでしまうという。 この手口を使って実際に、大手サイトを装うフィッシング詐欺が発生している。詐欺サイトかどうかを見分けるためにはSSL証明書をチェックするか、認証機能を強化したEV（Extended Validation） SSLをあてにするしかないという。 旧バ

IPAとJPCERT/CCは、「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」における脆弱性情報の取り扱いに関するガイドラインを改訂した。 情報処理推進機構（IPA）とJPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は7月8日、「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップガイドライン」の改訂版を公開した。 情報セキュリティ早期警戒パートナーシップガイドラインは、ソフトウェアやWebサイトに関する脆弱性関連情報を円滑に周知したり、対策の普及を促進したりするための指針。同パートナーシップに基づいて開発者などから届出のあった脆弱性は、2008年度だけで3206件に上る。 改訂版では、製品開発者やWebサイト運営者と連絡が取れない場合や、脆弱性の修正が長期化している案件の取扱いを終了する際の方針を追記した。付録7にWebサイト構築事業者向けの脆弱性対応ガイドを追加した。技術者やWebデザイナ

米Microsoftが5年も前にセキュリティ／パソコン管理スイート製品「Windows Live OneCare」（当時は「MSN OneCare」）を発表した際，米Symantecや米McAfeeなどの消費者向けセキュリティ製品を手がける企業は驚くべき勢いで反応し，「俺たちの縄張りを荒らすな」とMicrosoftを攻撃した（このときSymantecのCEOであるJohn Thompson氏は，「OneCare」をシェイクスピアの「空騒ぎ」と称した）。その後，各ベンダーは恥も外聞もなくOneCareの猿まね製品に取り組み，「Norton 360」や「McAfee Family Protection」といったものをリリースした（関連記事：米Microsoft，PC保守サービスの一般向けベータ提供を開始／【レビュー】「Windows Live OneCare」を試す（第1回））。 高速なセキュ

当ブログ記事では，最近その存在が明らかになったWindows用マルチメディア処理アプリケーション・インタフェース「DirectShow」のセキュリティ・ホールを悪用する過程について，全体の概要を紹介する（関連記事：「DirectX」にぜい弱性，QuickTime再生で遠隔コード実行の恐れ）。特に，実際のエクスプロイトがどのように使われているかを説明しよう。このDirectShowのセキュリティ・ホールはさまざまな点で興味深い。こうした特徴を一つずつ詳しく見ていくため，最初に悪用の全体的な流れを示し，それから各項目を詳細に解説していく。 このセキュリティ・ホールを狙うエクスプロイトを使うページの中には，フィッシング・ページにリンクされているものがあった。フィッシング・ページは，ユーザーのログイン情報などを盗もうとするだけでなく，DirectShowのセキュリティ・ホール（日本語版情報，CVE

Anker's 3-in-1 MagSafe foldable charging station drops back down to its Prime Day price

HDEは、許可されたサイト以外への書き込み（POST）をブロックするなど、Webからの情報漏えいを防止するソフトウェア「HDE Web Cop」の発売を7月27日より開始する。 同社によると、Webサービスの充実やSaaS、SNSなどの普及によって、社内からWebを利用する機会が急激に増加。掲示板への書き込みやWebメールの普及により、Webからの情報漏えいリスクは増大している。だが、社内からのWebアクセスを制限すると、Webにある膨大な情報の有効活用の機会を逸してしまうことになり、企業にとって大きな損失につながる。こうしたジレンマを解決すべくHDEが開発したのが、簡単に導入でき、Webアクセスにおける必要十分な情報漏えい対策を実現する「HDE Web Cop」だという。 HDE Web Copは、Python（パイソン）を使って作成されたWebプロキシで、 許可したサイト以外へのPOS

電通は7月8日、電子化した雑誌コンテンツを携帯電話などに配信する「MAGASTORE」（マガストア）を今夏に開始すると発表した。まずiPhoneアプリとしてスタートし、順次一般の携帯電話やPC、ゲーム機などに拡大する計画。約20社から約30誌の参加が決まっており、年内に約30社・50誌以上に拡大する見込みという。 コンテンツ配信技術開発を手がけるヤッパと提携し、同社の基盤技術を活用して展開する。専用ビューアーアプリをダウンロードし、電子雑誌を購入する仕組み。アプリは115円だが、無料版も配布。雑誌コンテンツは雑誌によって異なり、115～600円程度。 雑誌はタッチパネルでページをめくったり、拡大するなど直感的操作で閲覧できる。購入した雑誌はアプリ内に保存できるほか、過去に購入したデータは何冊でも再読込できるようにする。 コンテンツ管理技術として、電通が開発した「許諾コード方式」を採用。権利