2019年のカンヌ国際映画祭でパルムドールを受賞、そして第77回ゴールデン・グローブ賞(外国語映画賞)受賞、第26回全米映画俳優組合賞(SAGアワード)キャスト賞を受賞(2020年1月20日)、さらには第92回アカデミー賞監督賞、脚本賞、国際長編映画賞、作品賞を受賞した韓国映画「パラサイト 半地下の家族」(韓国語原題：『寄生虫』)。 今や韓国映画を代表する巨匠となったポン・ジュノ監督の最新作であり、韓国国内の観客数1,000万人(2019年7月22日時点)、日本でも観客数100万人(2020年2月５日時点)を超えた話題作である。

私は自然科学を専門とする研究をしており、共働きの妻と2人の子供、そして猫1匹と共に、オーストリアに住んでいる。 妻も同じく自然科学系の研究で博士号を取得しているが、ある理由から、研究者としての道には進まずにまったく別の仕事をしている。このことについては追って詳しく述べたいと思う。 まずは、twitterに投稿したら大きな反響があった、妻が体験したある出来事について紹介したい。 「Dr.で間違いないでしょうか」それは数カ月前に、妻が下の子を連れて仕事で日本に帰ったときのこと。仕事を終えてオーストリアに戻る際、日本の空港のチェックインカウンターで「（チケットに）Dr.と表示されていますが間違いないでしょうか」と質問されたのだ。 なぜ、その航空会社の人はそんな質問をしたのか。 欧州の多くの国でそうであるように、私たち家族が生活するオーストリアでも、性別に関係なく個人のキャリアに対する尊重は大きい

この事例は「会社側としては、容易に正社員の首を切れない。ならば、自分から辞めてもらうようにそれとなく促す」というやり方の典型例と見ることができる。 〈損害保険ジャパン日本興亜が2020年度末までに、従業員数を17年度比で4000人程度減らす方針であることが24日、分かった。全体の約15％に相当する。ÎTを活用し、業務の効率化を進める。余った従業員は介護などを手掛けるグループ企業に配置転換し、新卒採用も抑える。希望退職者の募集は予定していない〉（時事ドットコムニュース、6月24日「損保ジャパン、4000人削減＝ITで効率化、介護分野などに配転」より引用） 損保ジャパンといえばだれもが知る大手保険会社であり、そこに正社員で入社した社員は、全国のサラリーマンの水準からすればまさしくエリートであるだろう。 今回の施策には、そのような「選ばれし者」であるはずの彼らに「余剰人員」という評価を下し、本人

米首都ワシントンのバス停で、「バス料金のキャッシュレス化、あなたの意見は？」と書かれた張り紙（2018年10月24日撮影）。(c)Jim WATSON / AFP 【11月25日 AFP】夏から秋へと季節が変わり始めた頃、米首都ワシントン市内のバス停に「バス料金のキャッシュレス化、あなたの意見は？」と書かれた紙が張り出された──。 市内の一部飲食店や売店は、すでにキャッシュでの取引をやめた。国内各地で注目を集め始めているキャッシュレス化の取り組みが、首都でもみられるようになってきたのだ。 フランスのITコンサルティング会社キャップジェミニ（Capgemini）と仏銀行大手BNPパリバ（BNP Paribas）が10月発表した「2018年世界決済レポート（World Payments Report）」によると、キャッシュレス化の流れはすでに世界中で広まっているという。 2015～16年のキャ