まとめ NHKのクローズアップ現代でEM菌団子投げを放送？ ニセ科学は科学を装った迷信です。 EM菌の問題点の一つは、乏しくなってきた日本のリソースを使って、世界中に迷信を広めていることです。 NHKはこのまま迷信を広める側になるのでしょうか？ EM菌の関連情報は、まとめ下の「作者のオススメ」をご覧ください。 20133 pv 3895 81 users 109

ニセ科学は科学を装った迷信です。 EM菌の問題点の一つは、乏しくなってきた日本のリソースを使って、世界中に迷信を広めていることです。 NHKはこのまま迷信を広める側になるのでしょうか？ EM菌の関連情報は、まとめ下の「作者のオススメ」をご覧ください。

コードネーム「OSO（オソ）18」、別の名を「忍者グマ」と呼ばれる最凶ヒグマをご存じか。3年前に北海道で発見されて以降、65頭もの乳牛を殺傷しているシリアルキラーだ。神出鬼没で酪農などへの被害も深刻。なんとか退治しようと闘う地元民の前に立ちはだかるのは、意外にも同じ“人間”たちだった。北の大地で今、何が起きているのか。その実態に迫る現地ルポである。 【写真を見る】「OSO18」とされるヒグマ　巨体を思わせる足跡に注目 *** 「この目でOSOを一番最初に見ました。クマは自分より高いところにいる動物を強いと認識するらしく、自分とクマの位置が逆だったら、ほぼ間違いなく死んでいたと思います」 奇しくもクマを見下ろす格好だったゆえ、九死に一生を得たと振り返るのは、北海道標茶（しべちゃ）町の酪農家・高橋雄大さん（35）。2019年7月に、彼が最凶ヒグマと遭遇して以降、確実にOSOと断定できる個体を目

栃木県下野市の石川信夫（いしかわのぶお）市議（65）＝２期＝が６月の同市議会一般質問で、ＬＧＢＴなど性的少数者に関して「できたら静かに隠して生きていただきたい。その方が美しいし、社会に混乱が起きないと思う」などと発言していたことが２日までに分かった。 石川氏は質問で、性的少数者を含むカップルの関係を公的に証明する県のパートナーシップ宣誓制度の導入に反対の意思を示した上で「制度を設けて社会に認めさせることがいいのか大変疑問に思っている。後世に憂いを残す」などと主張した。 下野新聞社の取材に対し、石川氏は「苦しんでいる人がいっぱいいるのは知っている。それでも公的に認める必要はない。問題点に気が付いてほしくてあえて言っている」と話した。 発言を巡っては他の議員から取り消しを求める動議は提出されておらず、会議録に記載されている。 一方、ジェンダー研究に取り組む茨城大の清山玲（せいやまれい）教授は「

【読売新聞】

水回りトラブルの修理でうその説明をして高額な請求をしていたとして、消費者庁は特定商取引法に基づき、修繕会社「アクアライン」（広島市中区）に対し訪問販売の業務停止を、役員ら2人に業務禁止を命じたと31日、発表した。期間は共に9カ月。 同社は「水道屋本舗」の名前で、マグネット式のチラシを配ったり、電話帳に広告を載せたりして全国で事業を展開。同庁によると、2019年2～4月、見積もりを依頼された客に対し、「トイレ部品が製造中止になっている。全部交換するしかない」などと虚偽の理由を告げて、30万円以上の契約を勧めた。クーリングオフの対象なのに対象外と説明したり、一度成立したクーリングオフを何度も電話をかけてやめさせたりしていたという。ウェブではトイレやお風呂のトラブルに「3300円から」などと安さを強調していた。 国民生活センターには、同社について「直らなかったのに6万円弱請求された」「30万円で

今年春、ワクチン接種を驚くべき速度で進めたイスラエルは新型コロナ対策の世界的模範と目されていた。感染者は大幅に減り、接種完了者は電子的な接種証明書「グリーンパス」を提示することで屋内のコンサートやスポーツイベントに参加できるようになった。最終的には、マスク着用義務も撤廃された。 イスラエルは世界にとって、コロナ禍から抜け出す希望の光だった。 今は、もう違う。 「輝かしい手本」が「他山の石」に イスラエルの感染者数は現在、同国が最悪期を経験した今年冬の水準に急速に近づいている。1日当たりの新規感染者数は過去2週間で2倍以上に増加。世界でも感染が最も急速に広がっている地域の1つとなっている。8月中旬には、集会および商業・娯楽施設に関する行動制限が再開された。政府はロックダウン（都市封鎖）の再発動も検討している。 輝かしい模範だったはずのイスラエルはなぜ「他山の石」に成り果てたのか。科学者による

2021年上半期（1月～6月）、文春オンラインで反響の大きかった記事ベスト5を発表します。男性芸能人部門の第4位は、こちら！（初公開日 2021年2月10日）。 ＊　　＊　　＊ 「昨年12月17日に、息子が不起訴になったという正式な知らせが届いて、塞ぎ込んでいた家族にもようやく笑顔が戻りました。今回は、世の中の不条理を嫌というほど味わいました」 こう打ち明けるのは俳優の陣内孝則（62）である。 ◆◆◆ 〈陣内孝則　困惑告白！「息子は無実です…」長男が傷害容疑で書類送検！〉 昨年9月、『女性自身』（2020年9月15日号）にこんな見出しが躍った。記事の内容は、フジテレビに勤務する陣内の長男・A氏（32）がアイスホッケーの試合中に負傷したB氏によって6月に警視庁に刑事告訴され、8月に書類送検されたと報じるものだった。陣内が語る。

自民総裁選、下村氏も意欲　衆院選先送り観測で活発化 2021年08月18日19時20分 自民党の下村博文政調会長＝７月、国会内 自民党の下村博文政調会長が、菅義偉首相の９月末の任期満了に伴う党総裁選に出馬を目指す意向を複数の党関係者に伝えたことが１８日、分かった。内閣支持率が低迷する中、新型コロナウイルス対策の緊急事態宣言が延長されたことで、衆院解散・総選挙より先に総裁選が規定通り行われるとの見方が広がっており、「ポスト菅」をにらんだ動きがにわかに活発化してきた。 総裁選出馬、重ねて意欲　自民・高市氏 下村氏は党三役の一人。党内では既に高市早苗前総務相が「出馬を決断した」と表明しているが、本来首相を支える立場にある党執行部から出馬の動きが出てきたことは、再選を目指す首相にとって誤算と言えそうだ。 政治 選挙 コメントをする

新型コロナウイルスワクチンを否定する投稿がSNS（交流サイト）で広がっている。日本経済新聞の調べでは、ワクチンが不妊につながるというツイッター上への投稿が1月から7カ月間で約11万件あった。その半数の5万件超がわずか29アカウントの投稿が発端だった。誤情報の拡散は感染防止に向けたワクチン接種の足かせになりかねない。SNS分析に詳しい東京大学の鳥海不二夫教授とともに1月1日～7月30日の期間に、

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知念実希人　物語り @MIKITO_777 物語を書きます。 いま面白いホラーモキュメンタリーを構想中です。 頑張って今年中に書きます。 アイコンは魂の相棒です。 note.mu/mikitochinen 知念実希人　物語り @MIKITO_777 今日3月20日は地下鉄サリン事件があった日です。 あの日、医療関係者をはじめ多くの人が必死で対応にあたり、被害を最小限にとどめました。 現状のコロナ禍にも重なる点も多いので、私の知る限りであの日に事件の裏で起きたことを書いてみようと思います。 2021-03-20 18:30:00 知念実希人　物語り @MIKITO_777 （承前）サリン等の有機リン中毒にはPAMという薬を使用しますが、普段使う薬ではないし、副作用もそれなりにある。 地下鉄サリン事件当初、何が起きているのか分からない混乱した状況でしっかりと有機リン中毒の診断を下し、PAMの投

科学的には、グルタミン酸ナトリウムを常識的に食べる量であれば安全とされています（食品安全委員会の資料「食べ物の基礎知識」参照）。 味覚障害を引き起こすとの説も、後述しますが根拠はあやふや。あり得ない、という見方が科学者の大勢です。なのに、消費者の中には嫌う人が多い。その現象は世界で見られ、アメリカでもno-MSGとパッケージに大きく書いた食品が売られています。どうして誤解されているのでしょうか？ 味の素社がこの問題と正面から向き合い、世界へ正しい情報発信をしようと9月20、21日、ニューヨーク・マンハッタンのホテルでフォーラムを開きました。 シェフや栄養士、メディア関係者、それに世界各国の味の素現地法人から社員や協力者、オピニオンリーダーなど約200人が集まり、講演やパネルディスカッションが行われました。 日本企業が海外で開くこの手のイベントは、日本国内で「海外で開催しました」と言って箔を

1月16日、17日に「大学入学共通テスト」が行われました。ご苦労様です。鼻出しマスク問題対応、約50万人の受験生の採点、事務処理など、お忙しい日々をお過ごしのことと思います。しかしながら、大変恐縮ではありますが、英語のリーディング問題を読んで、私は科学リテラシーの観点から大きな疑問を抱きましたので、ここにお伝えいたします。 甘味料に関して科学的根拠の薄い、不安を煽る言説が主張された文章が“栄養に関する教科書の一節”として示され、出題されているのです。英語科目ではありますが、日本や諸外国の食の安全を守る制度をまったく無視し、一部の主張を正当化した“教科書”の要約を、受験生が正解として選ばなければならない。この事態に、問題はないのでしょうか？ 新型コロナウイルス感染症対策をはじめとして、現代社会は科学への適切な理解なしには成り立ちません。科学リテラシーが必要なのです。共通テストが誤解の温床とな

昨年末、『新型コロナとワクチン　知らないと不都合な真実』の初刷りが出た時点では、第3波の到来が言われ始めたものの、現状のような急拡大は予想されていませんでした。 本書の主張は「感染症の対策はその社会の状況に大きく依存する」（170ページ）です。感染が拡大していなければ徐々に緩め、急拡大しそうならば思い切って強化する。社会も、個人も、煽らず、冷静に、たんたんと対応することが重要、と峰宗太郎先生は訴えています。 さて、現状はどうでしょう。どのくらいの対策、心構えが必要なのか。ネット越しで峰先生に伺ってみました。（編集Y） 編集Y：緊急事態宣言が出ても新規感染者数がまだ減らず、重苦しい状況が続いています。Twitterを見ていたら、食事中の会話を避けるために、「今こそひとりメシ」というか『孤独のグルメ』しよう、というツイートがありまして。例によって私、こちらのマンガの初版以来のファンでもちろん松

酒井健司（さかい・けんじ）内科医１９７１年、福岡県生まれ。１９９６年九州大学医学部卒。九州大学第一内科入局。福岡市内の一般病院に内科医として勤務。趣味は読書と釣り。医療は奥が深いです。教科書や医学雑誌には、ちょっとした患者さんの疑問や不満などは書いていません。どうか教えてください。みなさんと一緒に考えるのが、このコラムの狙いです。 ","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72

日本の野生生物や、かれらがすむ日本の豊かな森を一緒に守りませんか？ 人類が生き続けるには、大型野生動物たちが造る保水力抜群の最高に豊かな水源の森を、生き物丸ごと残すことが必要です。そのためには法改正が急務で、多くのみなさんのサポートが必須です。

#122 新型コロナ対策、研究と政策現場での6ヶ月～西浦博教授ロングインタビュー～ 2020年07月31日 新型コロナウイルスによる感染症COVID-19は今現在も終息することなく、日本だけでもこれまでに約26,000名で感染が確認されています。本学の西浦博さん（医学研究院 教授）は中国で感染症が発生した直後の1月上旬から研究を開始し、厚生労働省のクラスター対策班の一員としても対応にあたりました。 次々と発生する危機的な状況のなかでデータをかき集め、COVID-19の特徴を徐々に明らかにしていく。そしてそれは直ちに国や自治体の政策へ反映されていく。このような科学と政策のあわいにある感染症の数理疫学は、じっくりと取り組む科学研究、純粋で確実な成果を論文で発表する科学研究というイメージからは遠いかもしれません。しかし、応用重視のオペレーション研究と言われるような分野もまた研究の実際の姿です。

SARS-CoV-2(新型コロナウィルス)による致死的なな伝染性全身感染症、COVID-19の第一次パンデミック*も、本邦では東アジア、東南アジア、大洋州全域を覆った「謎々効果（理由が科学的・医学的に立証されていないが感染者数や重症化率、死亡率などが日本を含めた東アジア、東南アジア、大洋州において著しい低いことを筆者はこう呼称している）」により欧米の1/100の犠牲という驚くべき軽度で済みました。現在本邦は、再び社会活動を開始しつつあります。 〈*一般には、昨年12月からのSARS-CoV-2パンデミックを第一波、今年冬に北半球に襲来すると考えられるより深刻なパンデミックを第二波と呼称するとされてきたが、現実には、第一波パンデミックのなかでのspike(棘、ヒゲ)やsurge（うねり）を第二波、第三波と呼称する様になっている。正式な呼称が確定するまで筆者は現在のパンデミックを第一次パンデミ