閲覧できる資料の内訳は、1968年までに収集した図書約55万点、古典資料約2万点など。明治以降に発行された雑誌のうち、商業出版されておらず、刊行から5年以上が経過した資料約82万点も含む。 日本に住む、国立国会図書館の利用登録を済ませた個人を対象に提供する。サービスの利用料は無料。利用登録はネットでも済ませられる。当面はPCやスマートフォン、タブレット端末での閲覧のみ可能だが、2023年1月をめどに資料を印刷できるサービスも提供する。 国立国会図書館はすでに、同様のサービスを公共図書館や大学図書館向けに提供している。一方で個人向けには提供しておらず、著作権保護期間が満了となった資料約56万点のみ、絶版本などとは別にネット経由で閲覧できるようにしていた。 しかしコロナ禍でデジタル資料の需要が増したことを受け、政府が2021年6月に著作権法を改正。これにより、デジタル化した絶版本などをネット経

・2017年第4四半期(10～12月)の一般週刊誌の印刷証明付き部数で前年同期比プラスの雑誌は皆無。 ・部数そのものは「週刊文春」が64.3万部でトップ、「週刊現代」「週刊新潮」が続く。 ・10万部割れは「サンデー毎日」「AERA」。 すき間時間を埋める最良の友だった雑誌は、スマートフォンの普及に伴い売上の厳しさという現実に直面している。その実情はいかなるものか、一般週刊誌における販売動向を、日本雑誌協会が四半期ベースで発表している印刷証明付き部数(該当四半期の1号あたりの平均印刷部数。印刷数が証明されたもので、出版社の自称・公称部数では無い。売れ残り、返本されたものも含む)から確認する。 次に示すのは一般週刊誌のジャンルに該当する雑誌の、直近にあたる2017年第4四半期(10～12月)における、前年同期比の部数動向。写真を中心に記事を展開する、いわゆる写真週刊誌も含む。印刷物は季節により

ジャンプ最強伝説…直近四半期の実情専用の電子書籍・雑誌リーダーだけでなくパソコンやスマートフォン、タブレット型端末を用いたインターネット経由で漫画や文章を読む機会が多数設けられるようになったことで、人々の読書欲はむしろ上昇の一途にあるとの解釈もある。一方で紙媒体を用いた本は相対的な立ち位置の揺らぎを覚え、多分野でビジネスモデルの再定義・再構築を迫られる事態に陥っている。今回はその雑誌のうち、特にすき間時間の良き友である少年向けコミック誌について、日本雑誌協会が四半期ベースで発表している印刷証明付き部数(該当四半期の1号あたりの平均印刷部数。印刷数が証明されたもので、出版社の自称・公称部数では無い。売れ残り、返本されたものも含む)から、実情をさぐる。 まずは少年向けコミック誌の直近四半期、2017年1月から3月の実情。「週刊少年ジャンプ」が群を抜いている状況は想像の通り。少し前までは唯一のダ