公開日：2012年5月 7日 カテゴリ：アレな話題 コンプガチャに消費者庁が口を出して『グリー終了のお知らせ』っと賑わいを見せていますねー。 子供の頃、親に100円もらってロッチのビックリマンシールガチャで一喜一憂していた頃を思い出します。そんな、ガチャというシステムが何なのかイマイチよく分かっていない方に分かりやすく絵を描いてみましたのでネタにどーぞ。 今回話題になっているコンプガチャとは GW中にこんなニュースが流れてきましたね。 痛いニュース(ﾉ∀`) : ソーシャルゲーム「グリー」や「モバゲー」のコンプガチャは違法...消費者庁、中止要請へ - ライブドアブログ 携帯ゲーム新商法とか書かれていますけども、今や携帯だけにとどまらず、MMOだたりブラウザゲームだったりと当たり前なシステムな気もします。 そんな、コンプガチャと呼ばれるシステムはいかんです。っと消費者庁が要請したというわけ

すっかり夏っぽくなり、ビアガーデンに毎日通いたいと常々感じる今日この頃、Latin です。 巷で流行っていると噂の Google HTML/CSS Style Guide についてまとめて下さっている REFLECT DESIGN さんのブログより、代表的なものをいくつか抜粋してみました。 全般的なスタイルルール 一般的な書式ルール 全般的なメタルール HTMLのスタイルルール HTMLの書式ルール CSSスタイルルール CSS書式ルール 全般的なスタイルルール プロトコルの記述 <!-- NG --> <script src="http://www.google.com/js/gweb/analytics/autotrack.js"></script> <!-- OK --> <script src="//www.google.com/js/gweb/analytics/autotrac

情報流通ビジネス研究所は11月12日、ユーザー宅内に設置して使う超小型携帯電話基地局「フェムトセル」に関する調査報告書を発表した。それによると、フェムトセルは無線の届きにくいデットスポットを解消するだけでなく、データ通信ARPUの向上や完全定額制を含めた新サービス開発、固定電話領域への進出、ホームゲートウェイサービスの開拓など、移動通信キャリアにとって今後の収益向上の強力な武器になると予測。新規加入者数の飽和局面を迎えつつあるなか、携帯電話会社はフェムトセルの導入によって、既存のビジネスモデル転換を図ることが急務だという。 「フェムトセルの導入は、無線デットスポットの解消にとどまらず、データARPU向上や固定通信への進出、ホームゲートウェイサービスの開拓など、移動通信事業者にとって収益向上の強力な武器になる」――ICT分野の調査研究を行う、情報流通ビジネス研究所（神奈川県大和市、所長・飯塚

本日は、スマートフォンの今後についてお話をしたい、とおもいます。 ■ NTTドコモ山下氏が語る、「スマートフォンの時代で抜本的に変わるもの」 電話やパソコンという従来からあるデバイスの範囲を超え、常時電源が入り、常時インターネットに接続し、利用者の手元で使われる、新たな情報流通の窓口が誕生します。 「ユーザーインタフェース（UI）が決定的に違う。 マウスとキーボードから、より直感的なUIへ。それが常に日常に密着。常にオンになる。ここに視点を据える」(山下氏）。 それに伴い、デジタルによってメディアの構造が変わります。 重要となるキーワードは「世界規模のコミュニケーション」です。 Twitter、Facebookなど巨大なユーザー数を抱え、コミュニケーションを促進するアーキテクチャを内在するインターネットサービスは、今や世界中の人々を結ぶコミュニケーションのプラットフォームとなっています。

シリコンバレー在住。著書に『行動主義：　レム・コールハース　ドキュメント』『にほんの建築家：　伊東豊雄観察記』（共にTOTO出版）。7月に『なぜシリコンバレーではゴミを分別しないのか？世界一ＩＱが高い町の「壁なし」思考習慣』（プレジデント）を刊行。 ビジネスモデルの破壊者たち シュンペーターの創造的破壊を地で行く世界の革新企業の最新動向と未来戦略を、シリコンバレー在住のジャーナリストがつぶさに分析します。 バックナンバー一覧 「今のモバイル広告の大半は本当に酷い」「だいたいモバイルでは検索はしないんだ」「ユーザーは１日30分をアプリに費やしている」 これらは、4月初頭にアップルのモバイル広告プラットフォーム「iAd」が発表された際、スティーブ・ジョブズＣＥＯが述べた言葉である。詳しくは後述するが、これはまさにグーグルへの宣戦布告である。 まず、iAd とは何か。そこから始めよう。 現在すで

アークブレインは2月16日、東京・千代田区の九段会館でセミナー「変化・拡大する携帯電話ビジネスの行方～MNP後のキャリア・メーカー・市場の変化～」を開催する。受講料は、2万6250円。 講師を務めるのは、ITmediaビジネスモバイルで時事日想を連載中の神尾寿氏。2006年11月にスタートした番号ポータビリティが携帯電話ビジネスや市場にどのような影響を与えたかを分析。また、取材結果を元に、各キャリア、新サービス、今後の技術・ビジネストレンドについて論評するほか、番号ポータビリティの天王山ともいえる春商戦の分析・予測も行う。

2007.04.01 純利益1兆円のチャイナモバイルと中国３Ｇサービスの行方 (3) テーマ：中国ビジネス/中国でのお仕事(73) カテゴリ：IT・ネット･モバイル･コンテンツ 中国のトップ携帯電話キャリアであるチャイナモバイル(中国移動)が2006年の業績を発表していました(自社サイト。 それによると、純利益は660億RMB、日本円にするとほぼ1兆円だそうです。ニューヨーク市場に上場しているくらいだから、粉飾しているとも思えません。 日本が誇る最優良企業と言われているトヨタ自動車の06年3月期の当期利益が1兆3,700億円でしたから、中国国内でしか稼いでいない企業としては、破格の収益率と言えるでしょう。ちなみに日本のトップ携帯キャリアであるNTTドコモは6,100億円(06年3月期)くらいなものです。 まぁ日本では9,500万くらいの契約の取り合いで一喜一憂する状況ですが、チャイナモバイ

MNP施行から 一ヶ月以上経ち、各キャリアともに今後の事業戦略が出揃ってきました。そのなかで各社とも柱となるコンテンツ・サービスとしてSNS(ソーシャル・ネット ワーキング・サービス)を取り入れています。今回はモバイルにおけるSNSについて最近の動向と今後の可能性についてご紹介したいと思います。 キャリア主導によるSNS戦略 3キャ リアのなかで、先陣を切ったのは、KDDI。業界第2位のSNS、グリーと提携することで「EZ GREE」を11月16日からサービスイン。auの「EZwebmulti」、「EZ WIN」コースを契約するユーザーは無料でグリーのサービス提供を受けることができます。 次に、業界最大手のドコモは11月14日に ショッピングサイトの代名詞的存在である楽天と提携し、SNS連動のオークションという新たな形での事業戦略を発表しています。 最後に、 「予想外」の旗印の下、果敢な低

「CEATEC JAPAN 2008」のNTTドコモのブースで披露されたLTEの伝送実験用実験車両。LTEは4社の中でもNTTドコモが先行していると言われる 総務省が、「3.9世代移動通信システム」についての周波数割り当ての「指針案」を発表した。3.9世代とは、第3世代の発展した第4世代の一歩手前の技術とされている。総務省は1.5GHz帯と1.7GHz帯を書類審査によって4社に割り当てる計画で、指針には「新規参入業者・既存事業者を問わず、最大4者に割り当てる」（原文ママ）と書かれているが、業界では「既存4社に割り当てることは決まっている」という声が多い。 1.5GHz帯は35MHzしかなく、「常識的には2～3社」というのが総務省の方針だった。ところがイー・モバイルが、割り当てられる予定だった1.7GHz帯を3.9世代に変更する方針を出したため、合計45MHzを4社（ドコモ、KDDI、ソフト

EnterpriseZine（エンタープライズジン）編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

携帯電話の利用拡大に伴い、新たな電波の周波数が割り当てられようとしている。11月4日に総務省で開催された、携帯電話用周波数の利用拡大に関する検討会の出席者はそうそうたる顔ぶれだ。 ドコモから中村維夫社長、KDDIから小野寺正社長、ソフトバンクBBから孫正義社長、イー・アクセスから千本倖生社長、平成電電から佐藤賢治社長が出席するなど、各社社長が意見を述べた。 新規周波数である700M/900MHz帯、そして1.7GHz帯をどのように割り当てるか。特に焦点となるのは、2006年にも割り当てられる可能性がある1.7GHz帯だ。2GHz帯よりも周波数が低く、早期に事業が開始できるとあって、各社が注目。さらにソフトバンクからは、既存事業者が利用している800M帯の再配分を求める声も挙がっている（11月4日の記事参照） 周波数帯 状況 700/900MHz

(1)産業構造の転換期には不確実性の要素が高まる 日本経済新聞紙上で、2003年9月29日から「電子復興：第1部－脱"総合電機"」なる興味深い特集が5回にわたり行われた。その中で、総合電機の解体・統合が進み、「日の丸通信連合」が近く実現する可能性について論じている。この壮大な構想の実現に向け、昨年12月、経済産業省商務情報政策局長が、実際、日立、富士通、NECのトップ3人と個別に会ったという。 エレクトロニクスや通信産業においても、大きな転換期を迎え何が起きてもおかしくない時代となった。不確実性の高いビジネス環境に今、日本企業は置かれている。第32回と第33回で触れたIIJやCWCなどのケースを「すでに起こった将来」として念頭に置き、今回はシナリオアプローチによって、よりダイナミックな展開を見せるであろう将来通信市場（IT市場）の行方を概観してみたい。 そもそもシナリオアプローチ手法は、第

今回は大元隆志さんのブログ『ASSIOMA』からご寄稿いただきました。 携帯大手3社の2011年3月期決算比較 決算の行方はスマートフォン戦略が全てを握る 先日、携帯大手3社の決算発表が出そろいましたので、そちらの解説を行います。 ・増収増益で勢いが止まらないソフトバンク。各社のトレンドは変わらず 3社の決算書から抜粋した、上期の損益計算書を下図に示します(単位は100万円)。 ※画像をごらんいただけない場合は下記URLからごらんください。 https://px1img.getnews.jp/img/archives/pl1.jpg 第3四半期は3社から期待のAndroid端末が登場することで各社のトレンドに変化が起きるかもと注目を集めていましたが、第2四半期に引き続いて、各社のトレンドに変化はありませんでした。NTTドコモが減収増益、KDDIが減収減益、ソフトバンクが増収増益という結果に