紅白では井上真央が司会を務め、サッカーでは長友佑都が大活躍。あのバンカラの明治は随分華やかになった。しかし、伝統の愚直さは、社会に出ても生き残っている。そして重宝されている。 ボクは何者でもない 「採用の際、企業は東大などの旧帝大や早慶の学生など、上位校にターゲットを絞りがちです。ただ、そういった大学の学生の中には、学歴を鼻にかけ、小賢しい空論ばかり並べる受験者も多いんです。面接で話してみてがっかり、なんてことはよくあります。 その点、明治は『ボクは何者でもないから、頑張らなきゃいけない』などと、謙虚な学生が多い。そのうえで『なんでもやります』なんてタフなところをアピールしてくると、『お、いいな』と思うわけです。明治は第2グループとはいえ、ブランド校ですが、それを鼻にかけないし、現場で頭を使えるタイプが多いですからね」 就活事情に詳しい人材コンサルタントの常見陽平氏は、自身の面接官としての

「オチが救われない話」というまとめサイトを読んでいたら、こんな救われない話を知った。 『フランダースの犬』は、アニメとして日本人によく知られている。 しかしヨーロッパではほとんど知られていなかった。 もとは1872年発表のイギリスの童話だが、原作者の女性がベルギーの風俗をイギリス人の目で偏見的に描いている。 なにしろ、帝国同士の争いが激しかった19世紀。 イギリス人の心の奥底には、ヨーロッパに対するかすかな敵意が潜んでいる。 「この地方は荒れ果て、人々は不親切で、しかも愛すべき犬を何代にもわたって、激しい労働に不当にこき使っている」 こんなことをずらずらと書いているのだ。 ベルギーを始めとするヨーロッパで人気が出るわけがない。 その上、本家イギリスでは、運命に抗わずに教会で死ぬという内容がアングロ・サクソン的に受け付けられなかったようだ。 結局欧米では、誰も見向きもしなくなったというわけだ

李 商隠（り しょういん、812年（元和7年） - 858年（大中12年）。ただし、生年は813年の説あり）は、晩唐の官僚政治家で、時代を代表する漢詩人。字は義山、号は玉谿生。また獺祭魚と呼ばれる。本貫は隴西郡狄道県。懐州河内県（現在の河南省焦作市沁陽市）の出身だが、鄭州滎陽県（現在の河南省鄭州市滎陽市）で生まれた[1]。官僚としては不遇だったが、その妖艶で唯美的な詩風は高く評価されて多くの追随者を生み、北宋初期に一大流行を見る西崑体の祖となった。似たような婉約な詩風を特徴とする同時代の温庭筠と共に温李と呼ばれ、また杜牧と共に小李杜とも称される。 李嗣の長男として生まれる。李凝之（李韶の子の李瑾の子）の末裔にあたる。その祖は唐の宗室につながるというが、このころは没落し、父の李嗣は県令や監察史・節度使・州刺史の幕僚を務める地方官僚だった。その父は李商隠が10歳のころ病没している。他に2人の弟

“クビ”（解雇）には、いろんなパターンがあります。 下記は、横に本人の「能力の有無」、縦にその会社や部門が「儲かっているか？」という基準をおき、それぞれの場合に「クビになるかどうか」を考えたものです。 最初の図にあるように、儲かっている時に、能力のある人がクビになることは、外資だろうと日系だろうと、大企業だろうと零細企業だろうと、ほとんどありません。 なお、儲かっている日本の大企業では、能力のある人はもちろん、能力の無い人もクビにできません。 さらに日本の大企業は「解雇規制」と呼ばれる判例法のため、倒産寸前になり、かつ非正規社員や新卒学生を全面的に切り捨てた上でさえ指名解雇が困難です。（＝能力のない人だけを選んで解雇することができません。） まとめると、能力があろうがなかろうが、儲かっていようがいまいが、全面的にお花畑なのが日本の大企業のクビパターンであり、公務員にいたっては、その、ごく一

１月１９日、イタリアの財務警察が格付け会社スタンダード・アンド・プアーズのミラノ事務所を家宅捜索した。写真は記者団に取り囲まれる捜査当局者（２０１２年　ロイター/Alessandro Garofalo） ［ミラノ　１９日　ロイター］　関係筋によると、イタリアの財務警察は１９日、格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）のミラノ事務所を家宅捜索した。

出資制限復活か　財閥の規制強化に乗り出す韓国政界 【ソウル聯合ニュース】韓国の与党ハンナラ党の朴槿恵（パク・クンヘ）非常対策委員長は１９日、資産規模が一定以上の大企業を対象とする「出資総額制限制度」を復活させる考えを示した。最大野党の統合民主党も１７日に発表した「１０大政策」で、同制度の復活を掲げている。 資産総額１０兆ウォン（６７８８億円）を超える財閥に対し、企業への出資に使える金額を純資産の４０％までに制限した同制度は、市場の秩序を乱す大企業の過剰な事業拡大を防ぐのが狙いだったが２００９年に撤廃された。 同制度は１９８６年に導入され、当時は資産総額４０００億ウォンを超える３２社の出資総額を制限した。アジア通貨危機直後の１９９８年、Ｍ＆Ａ（合併・買収）制度の見直しで撤廃されたが、相互出資など大企業系列会社間の出資が問題となり、２００２年に資産総額５兆ウォン以上の財閥を対象に復活した。 ２

苦しんできた就職氷河期世代を支えたい　ひきこもり、親の高齢化、心身不調の40－50代…官民連携で支援充実

中国の日系メーカーの工場で、事業再編に絡んだストライキが相次いでいる。企業が進める生産体制見直しや事業売却が従業員の雇用への不安を呼び起こし、補償としての一時金支払いなどを要求されている。インターネットなどを通じて他工場の動向も広まりやすくなっており、従業員管理は難しさを増している。大型工場が集まる広東省深セン市沙井に14日、緊張が走った。パナソニックグループのスピーカーなどの電子部品工場「三

【ニューヨーク=伴百江】米労働省が19日発表した1月14日までの1週間の米新規失業保険申請件数（季節調整済み）は、35万2000件と前週の改定値に比べ5万件減少し、08年4月以来ほぼ4年ぶりの低水

【日経】ニュース速報、企業・経済の最新情報をお届けします。

日産自動車は19日、北米市場で電気自動車（EV）「リーフ」に搭載するリチウムイオン電池の二次利用を事業化するため、スイスの重電エンジニアリング大手、ABBや住友商事などとパートナーシップ契約を結んだと発表した。北米市場での同電池の産業・商業用途での市場ニーズやビジネスモデルを探る。3社と日本でリチウムイオン電池の再利用の事業化を担うフォーアールエナジー（横浜市）で事

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住友精密工業は海底油田の採掘時に発生するガスを石油代替燃料に転換する熱交換器の実用化にメドをつけた。年内にブラジル国営石油会社のペトロブラス社向けに納入が決まる見通し。兵庫県尼崎市に熱交換器の新工場を建設、2013年春をメドに生産を開始する。投資額は30億～40億円。油田開発を急ぐ他の石油メジャーからの需要も見込まれるため、量産体制の確立を急ぐ。開発したステンレス熱交換器は海底油田から原油を採

原子力損害賠償支援機構は19日までに、東京電力の実質国有化を柱とする総合特別事業計画のたたき台をまとめ、東電の主要取引金融機関に示した。公的資金を使った1兆円規模の資本注入に加え、取引金融機関による1兆円規模の追加融資、最大10%の電気料金引き上げなど収益改善策を盛った。東電の一時的な公的管理に向けた調整が本格化する。機構はすでに三井住友銀行など3メガ銀行と、日本政策投資銀行に総合計画のたたき

東京電力は27日、甲府市郊外で出力1万キロワットの大規模太陽光発電所（メガソーラー）の営業運転を始める。同社は建設にあたり、自然エネルギー設備の整備を進める山梨県と連携。県は12ヘクタールにのぼる敷地と周辺道路を整備するとともに、クリーンエネルギーの情報発信拠点を敷地近くに28日開館する。メガソーラーの名称は「米倉山太陽光発電所」といい、年間発電能力は1200万キロワット時。太陽光パネル8万枚

新日本製鉄と国土交通省などは19日、鉄鋼スラグを活用して改質した津波堆積土を、仙台港の岸壁用材料として活用する工事を報道陣に公開した。工事区間は仙台市の中野地区の一部。震災によって岸壁や荷さばきする区域などで地盤沈下や空洞が発生していた。改質した堆積土を道路の材料に使って岸壁の復旧工事を進める一方、堆積土処理にもつなげる。鉄鋼スラグは製鉄の工程で生まれる鉄以外の成分を固めたもの。新日鉄は鉄鋼ス

新日本製鉄と住友金属工業は、国際石油開発帝石がオーストラリアで進める液化天然ガス（LNG）開発事業向けのパイプライン用鋼材を受注する見通しとなった。新日鉄と住金はそれぞれ14万トンずつ受注する。エネルギー向けの鋼材市場は成長が見込まれており、鉄鋼各社は今後も同分野での受注拡大を目指す。受注したのは、国際帝石が仏トタルと共同で手掛ける「イクシス」プロジェクト向けの全長約890キロメートルのパイプ

北九州市は19日、太陽光発電の普及に向けた産学官の協議会を設立すると発表した。大規模工場の屋上への太陽光発電設備の設置を検討するほか、金属加工などで優れた技術を持つ市内中小企業の事業参入を促す。同市は「新たなビジネスモデルを創出し、再生可能エネルギーの推進と地域経済活性化の両立を目指したい」としている。協議会には同市と商工会議所のほか、太陽光発電事業を手がける大手企業や市内中小企業など21社が

【ニューヨーク=杉本貴司】米ゼネラル・モーターズ（GM）は19日、2011年の世界販売が前年比8%増の903万台だったと発表した。米国市場の復調に加え中国など新興国で販売を大幅に伸ばし、4年ぶりに世界首位へ返り咲いた。独フォルクスワーゲン（VW）が816万台で2位。トヨタ自動車は790万台で3位になる見通しだ。GMの世界販売が900万台を

米科学アカデミーは18日、2009～10年に米国で「予期しない急加速」の原因とされたトヨタ自動車の電子スロットル制御システムについて、問題はなかったとの結論を公表した。同問題ではすでに米高速道路交通安全局（NHTSA）が「シロ」判定を出しているが、科学アカデミーも追認した形だ。これでトヨタ車の「急加速問題」への調査が終了する。一貫して電子スロットルに欠陥はないとしてきたトヨタの主張が改めて認め

大阪市で昨年5月、国道を自転車で横断し、2人が死亡する自動車事故を誘発したとして、重過失致死罪で禁錮2年の実刑判決が確定した越智茂受刑者（61）について、大阪府警は19日、180日間の自動車の免許停止処分とした。府警によると自転車走行を理由に自動車免許を停止するのは異例。越智受刑者の自動車での違反は過去5年間で信号無視1回だったが、逮捕時に「自転車で車道を横切るなど危険な運転を繰り返していた」

【シリコンバレー=岡田信行】米アップルは19日、教科書の電子書籍を普及させるためのソフト「iBooks2（アイブックス2）」と編集用の無料ソフト「iBooks Author（アイブックス・オーサー）」を発表した。多機能携帯端末（タブレット）「iPad（アイパッド）」向けに教育コンテンツ（情報の内容）を増やし、iPadを"電子教科書"として活用する需要を開拓する。ニューヨーク市で開かれたイベント

旧暦の正月である春節（今年は1月23日）の大型連休に日本を訪れる中国の個人旅行客は大幅に増える見通しだ。来日外国人数は東日本大震災や福島第1原子力発電所の事故の影響で低迷しているが、中国からの来日客は昨年11月に前年を上回る水準に回復。中国主要都市と地方を結ぶ空や海のルートも増え、観光地では消費意欲が旺盛な中国人の受け入れ準備に追われている。■九州、航路開設に期待長崎市内ではランタン（中国ちょ