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物質を構成する原子に含まれる「原子核」は、中性子や陽子が特定の数の場合に安定するため、その数は物理学の世界で「魔法数」と呼ばれています。 この「魔法数」はこれまで、２や８など１０種類だけが知られていましたが、理化学研究所などの研究グループが１１番目の「魔法数」を見つけ、イギリスの科学誌「ネイチャー」で発表しました。 物質を構成する原子の中心には「原子核」があります。 その「原子核」が安定するのは、中の陽子と中性子が特定の数の場合で、その数は物理学の世界で「魔法数」と呼ばれています。 これまで魔法数は、２から１２６まで１０種類が確認されていて、例えば中性子と陽子の数がともに「魔法数」の２であるヘリウムは非常に安定しています。 また、８も「魔法数」の１つで、中性子と陽子がともに８つある酸素の原子核も安定性が際立っています。 こうしたなか、理化学研究所と東京大学などの研究グループが加速器と呼ばれ

ことしのノーベル物理学賞に、すべての物質に質量を与える「ヒッグス粒子」の存在を半世紀近くも前に予言したイギリス、エディンバラ大学のピーター・ヒッグス名誉教授ら２人が選ばれました。 スウェーデンのストックホルムにある選考委員会は日本時間の午後７時４５分ごろ、ことしのノーベル物理学賞を発表しました。 選ばれたのは、イギリスのエディンバラ大学のピーター・ヒッグス名誉教授と、ベルギーのブリュッセル自由大学のフランソワ・アングレール名誉教授の２人です。 ２人は、すべての物質に「質量」を与える「ヒッグス粒子」の存在を１９６４年に予言しました。 ヒッグス氏らの理論によればおよそ１３８億年前、宇宙が誕生したビッグバンの大爆発によって生み出された大量の素粒子は、当初質量がなく自由に飛び回っていたものの、その後、ヒッグス粒子が宇宙空間をぎっしりと満たしたため素粒子がヒッグス粒子とぶつかることで次第に動きにくく

福島第一原子力発電所の事故を受けて、広島大は放射能について正確な情報を発信するため、「放射能対策基本情報ポータルサイト」を開設した。 これまで同大学や同大学緊急被ばく医療推進センターの各ホームページには、放射線被曝(ひばく)に関する項目を掲載していたが、新たな情報を加え一元化した。 放射能の基本情報では「大人と子供のどちらが被ばくの影響が大きいか（回答・子供のがんリスクの方が高い）」など、Ｑ＆Ａ形式で２２項目を載せた。放射性物質の除染が必要な基準や、食べ物の安全性についてもまとめている。 また、被曝医療の情報では、体に付着した放射性物質の除去方法を紹介。甲状腺を守るため、安定ヨウ素剤の服用は「イソジン、ルゴールなどの消毒用ヨード剤にはアルコールなどが含まれているため危険。内服用の安定ヨード剤の服用を」と注意を呼び掛けている。 広島大は「長年の研究に基づいた正確な情報なので活用して、少しでも

東京電力福島第一原子力発電所からは、一体どれだけの量の放射性物質が大気中や海水中に出たのか？ これまでに明らかになった放出量に関するデータを、いったんまとめます。 ▼大気への放出量　　　　　　　　3.7×1017Bq（原子力安全・保安院の試算） 6.3×1017Bq（原子力安全委員会の試算） ※放出されたヨウ素１３１とセシウム１３７の合計（ヨウ素換算値）です。 ※チェルノブイリ事故での放出量は5.2×1018Bqと推定されています。 ▼海への放出量　　　　　　　 （ピットからの高濃度汚染水）　　4.7×1015Bq（東京電力の推計） （比較的低いレベルの汚染水）　　1.7×1011Bq（東京電力の推計） ※高濃度汚染水は、２号機のピットと呼ばれる施設から、４月１日～６日にかけて凡そ５２０トンが流出したと推定されている。 ※比較的低いレベルの汚染水は、東京電力が４月４日から数日間をかけて「廃

“発電量上回る”風力発電提案へ 4月23日 4時53分 東北地方などで風力発電をさらに導入した場合に見込まれる発電量を環境省が試算したところ、最大に見積もって現在の国内での原子力による発電量を上回ることが分かりました。環境省は、東日本大震災からの復興に向けて風力発電をはじめとする自然エネルギーの導入を提案していく方針です。 環境省の試算は、自然エネルギーで発電された電力を電力会社が一定の価格で買い取る制度が導入されることを前提に行われました。その結果、風力発電は、風が吹くときだけ発電するため、稼働率は原子力や火力に比べて低いものの、最大に見積もって１億４０００万キロワットの電力を生み出すことが可能で、国内全体の発電量のうち原子力で賄われる量を上回ることが分かりました。ただ、風が強い東北地方や北海道では採算性が高いものの、ほかの地域に送電する能力に限界があり、試算どおりに導入することは短期的

東京電力福島第１原発の事故の取材応援で、東電や経済産業省原子力安全・保安院、内閣府原子力安全委員会の記者会見に何度も出席した。そこで強く疑問に感じたのは、「想定外の事態」や「未曽有の天災」という決まり文句を盾に、決して非を認めようとしない専門家たちの無反省ぶりだ。これまで不都合な警告や批判を封じ込め、「安全」を自明のものとして押し付けてきた業界の独善的体質が今回の事故の背景にあると思える。 ◇言葉は丁寧だが決して非認めず 「大変なご心配をおかけして申し訳ありません」。東電の記者会見は必ずと言っていいほど謝罪の言葉が出る。だが、「多重防護」を誇ってきたはずの原発の安全性自体に疑問が及ぶと、会見する幹部の態度は途端に硬くなる。言葉は丁寧だが、非は決して認めず、自分たちの言い分だけを強調する。都合の悪い質問には、記者をにらみつけながら木で鼻をくくったような対応をする幹部もいる。 こうした会見の模

２０キロ圏内線量調査被曝線量の比較 　文部科学省は２１日、警戒区域となる福島第一原発から２０キロ圏内の大気中の放射線量の調査結果を発表した。原発から３キロ付近では、毎時１００マイクロシーベルトを超える地点があった。年間の被曝（ひばく）線量に換算すると、１００ミリシーベルトを超える可能性がある地域が１割を超えていた一方で、避難区域の目安となる年間被曝線量が２０ミリシーベルトに達しない地点も半数近くあった。 　今回の線量調査は、住民の一時帰宅が可能か判断するために、文科省が東京電力などと協力して行った。２０キロ圏内の９市町村を対象に、３月３０日〜４月２日に５０地点、４月１８日〜１９日に１２８地点で計測器を載せた車を走らせて測った。 　一時帰宅が認められない原発から３キロ圏内やその近くで高い値が目立った。２回目の調査の最高値は、西南西３キロ付近の大熊町夫沢で、毎時１１０マイクロシーベルトだった。

原子炉空冷のイメージ 　東京電力福島第一原発の原子炉を安定的に冷やすため、東京電力は、空気で冷やす装置の導入の検討を始めた。国内の原発では原子炉の水を冷やすのに、海水を使っている。だが、機器の損傷などで復旧に時間がかかる恐れがあり、熱効率は悪いが、比較的整備しやすい空冷式も選択肢の一つにすることにした。 　東電などによると、検討する空冷装置は、原子炉内の水を引き込み、大きなファンで送り込んだ空気でその炉水を冷やし、再び炉に戻す方式。こうした空冷式の冷却装置は、すでに欧州の原発などで採用されている。 　東電によると、「水冷式と空冷式には一長一短がある」。水の方が空気に比べて冷却効率が高い。国内の原発は海沿いにあるため、海水を使った水冷式の熱交換器が採用されている。装置全体は大がかりだが、熱交換器は小さい。一方、空冷式だと、温水を冷やす熱交換器は大きくなるが、設備は水冷式よりは整備しやすいとい

普段から自然に浴びる量から致死量まで、わかりやすくまとめられた放射線量グラフ2011.04.10 21:0017,043 mayumine （クリックして拡大） 人が普段生活していて浴びる放射線量から、即死するレベルの放射線量（100シーベルト）まで、どの位の放射線量まで危険がないのか、また医療に使われている放射線量はどの程度か、またどこから人体に影響があるのか、など、放射線量のグラフをわかりやすく、カラフルにまとめている図です。 しかしここ１ヶ月もしないうちに、マイクロシーベルトとか、ミリシーベルトとか、今まで聞きなれない単語をよく聞くようになり、全然物理系ではない人も、放射線量について大分詳しくなってきたのではないでしょうか。 [Information Is Beautiful via Twitter] mayumine（米版）