おととし３月の巨大地震で東北の沿岸を襲った津波は、海底での大規模な地滑りによって大津波になった可能性があるという新たな研究結果を、アメリカの専門家らで作る国際研究チームがまとめました。 海底の地滑りによる津波はほかの海域でも起きる可能性があり、研究チームは詳しい調査が必要だと指摘しています。 おととし３月の巨大地震では、東北の沿岸の広い範囲を大津波が襲いましたが、専門家が地震のメカニズムを詳しく分析しても、岩手県の沿岸でなぜ高さ２０メートルを超える大津波になったのかは今も分かっていません。 海洋工学が専門でアメリカロードアイランド大学のステファン・グリーリ教授らで作る国際研究チームは、当時の津波の波形を詳しく分析するとともに、地震の震源から北東に１９０キロ離れた海底で、地形が地震の前後で変わっていたことに注目しました。 研究チームは、巨大地震が起きた直後に大規模な地滑りが起きていた可能性が

東北関東大震災下で働く医療関係者の皆様へ――阪神大震災のとき精神科医は何を考え、どのように行動したか　トップページ 中井久夫「災害がほんとうに襲った時」電子データの公開および無償頒布につきまして（最相葉月） このたびの東北関東大震災で亡くなられた皆様のご冥福を心よりお祈り申し上げます。また厳しい避難生活を余儀なくされている皆様、そしてご家族やご友人の安否を今も気遣われている皆様に心よりお見舞い申し上げます。 私も東京の自宅で震度5強を経験しましたが、徐々に明らかになる被害の甚大さに茫然としております。自分が何をすればよいのか、混乱のあまり躁状態となった頭を少しでも整理しようと、崩壊した書棚から崩れ落ちた一冊の本を読み返しました。阪神大震災で精神科救急にあたった医師や看護師らの地震発生から50日間の手記をまとめた、中井久夫編『1995年1月・神戸　「阪神大震災」下の精神科医たち』（1995

福島県がイノブタ態調査へ　「復興」蹴散らす恐れ 福島県富岡町内で確認されたイノブタ。体つきはブタだが毛並みと色にイノシシの特徴が表れている＝２０１１年１２月（福島県撮影） 福島第１原発の周辺市町村でイノブタの目撃情報が複数寄せられていることから、福島県が実態調査に乗り出す。原発事故の避難区域で家畜だったブタと野生イノシシが交配して生まれたとみられる。イノブタは繁殖力が極めて強く、個体数が急増すると、農地や家屋を荒廃させる恐れがあるという。 　調査は１～３月、避難区域だった市町村のうち立ち入りが可能になった南相馬、田村、楢葉、広野、川内、飯舘の６市町村で実施。外観だけで判断できない場合もあるため計約１２０頭を捕獲し、肉の遺伝子検査で確認する。 　県によると、避難区域では２０１１年１２月に富岡町、１２年１１月に浪江町で生息を確認。区域に入った猟友会や獣医師から相次いで目撃情報が寄せられている。

東日本大震災の余震が、福島、茨城県境で少なくとも今後１００年以上続くとの推計を京都大防災研究所の遠田晋次准教授（地震地質学）がまとめた。震災後、地震活動が活発になった地域の観測データを基に、誘発地震の減衰を計算した。余震には体に感じない地震も含み、秋田県内では約４０年間、首都直下では約３年にわたり続くという。２０〜２５日に千葉市で開かれる日本地球惑星科学連合大会で発表する。 遠田准教授は震災後、地震発生頻度が増加した地域と、減少した地域があることに着目。増加が目立つ地域を対象に、観測データと減衰予測式を利用して、発生頻度が平年レベルに戻る日数を算出した。 その結果、活発な地震活動が続く福島第１原発に近い福島、茨城県境では計算上、「８００年以上」と算出された。しかし、時間が進むにつれ本震の震源域のプレートの固着が進み、地震が起きにくくなることなどを考慮し、両地域では「少なくとも１００年以上」

１４日に起きた三陸沖、千葉県東方沖の地震は、太平洋プレート（岩板）とその上の陸側のプレートの内部で、地盤に力が加わって断層がずれたものとみられる。 東日本大震災でそれまで押し合っていた二つのプレートの境界が破壊され、力のかかり方が変わった影響とも考えられ、さらに大きな地震が起きる可能性もある。 小原一成・東京大地震研究所教授（地震学）は「千葉県東方沖の地震は、大震災後に福島県から茨城県にかけて活発化した地震活動の一部と考えられる。引き続き注意が必要だ」と話している。

１１日午後、東北の太平洋沿岸で、国内の観測史上最大のマグニチュード８．８の巨大地震があり、宮城県で震度７の非常に激しい揺れを観測したほか、福島県では７メートルを超える大津波が観測されるなど、北海道から沖縄県にかけての広い範囲に津波が押し寄せています。気象庁は、太平洋側を中心に、全国の沿岸各地に大津波警報と津波警報を出して厳重な警戒を呼びかけるとともに、余震の揺れにも警戒するよう呼びかけています。 (3月11日 23時16分)

地震動マップ即時推定システム（QuiQuake: Quick estimation system for earthQuake maps triggered by observation records）とは，産業技術総合研究所 が推進する地球観測グリッド（GEO Grid: Global Earth Observation Grid）の 災害軽減研究の一環として，自治体や企業のBCP（事業継続計画）や効果的な地 震災害対応のための基盤情報として活用してもらうために，地震後に地震記録 が公開されると速やかに日本全国の地震動マップ（約250mメッシュ単位）を推 定して結果を公開するシステムです。

マグニチュード（Ｍ）７級の首都直下地震が今後４年以内に約７０％の確率で発生するという試算を、東京大学地震研究所の研究チームがまとめた。 東日本大震災によって首都圏で地震活動が活発になっている状況を踏まえて算出した。首都直下を含む南関東の地震の発生確率を「３０年以内に７０％程度」としている政府の地震調査研究推進本部の評価に比べ、切迫性の高い予測だ。 昨年３月１１日の東日本大震災をきっかけに、首都圏では地震活動が活発化。気象庁の観測によると１２月までにＭ３～６の地震が平均で１日当たり１・４８回発生しており、震災前の約５倍に上っている。 同研究所の平田直(なおし)教授らは、この地震活動に着目。マグニチュードが１上がるごとに、地震の発生頻度が１０分の１になるという地震学の経験則を活用し、今後起こりうるＭ７の発生確率を計算した。

マグニチュード（Ｍ）７級の首都直下地震が今後４年以内に約７０％の確率で発生するという試算を、東京大学地震研究所の研究チームがまとめた。 東日本大震災によって首都圏で地震活動が活発になっている状況を踏まえて算出した。首都直下を含む南関東の地震の発生確率を「３０年以内に７０％程度」としている政府の地震調査研究推進本部の評価に比べ、切迫性の高い予測だ。 昨年３月１１日の東日本大震災をきっかけに、首都圏では地震活動が活発化。気象庁の観測によると１２月までにＭ３〜６の地震が平均で１日当たり１・４８回発生しており、震災前の約５倍に上っている。 同研究所の平田直(なおし)教授らは、この地震活動に着目。マグニチュードが１上がるごとに、地震の発生頻度が１０分の１になるという地震学の経験則を活用し、今後起こりうるＭ７の発生確率を計算した。

津波記念碑追う　１００基以上確認　岩手県立博物館職員 津波記念碑を写真に収め、記されている内容を記録する目時さん＝宮古市赤前 過去の津波の惨禍、教訓を現代に伝える津波記念碑。東日本大震災の被災地に建てられたこれらの記念碑について、岩手県立博物館（盛岡市）の目時和哉学芸調査員（２８）が調査を進めている。岩手県沿岸部を中心に１１月までに確認できた碑は、明治三陸大津波（１８９６年）や、昭和三陸津波（１９３３年）に由来するものなど１００基以上。「碑は次世代に受け継がれる『備災の遺伝子』とも言える存在。今後に生かさなければならない」と訴える。 　目時さんは、震災発生後の文化庁の「文化財レスキュー事業」で、陸前高田市を訪問。文化財の被害状況を調べる中で、市内に多く現存する津波記念碑に関心を抱いた。 　３月下旬から本格的に調査を始め、同市広田町で、明治三陸大津波の到達点に建立された７基を検証した。津波で

「此処(ここ)より下に家を建てるな」――。 東日本巨大地震で沿岸部が津波にのみこまれた岩手県宮古市にあって、重茂半島東端の姉吉地区（１２世帯約４０人）では全ての家屋が被害を免れた。１９３３年の昭和三陸大津波の後、海抜約６０メートルの場所に建てられた石碑の警告を守り、坂の上で暮らしてきた住民たちは、改めて先人の教えに感謝していた。 「高き住居は児孫(じそん)の和楽(わらく)　想(おも)へ惨禍の大津浪(おおつなみ)」 本州最東端の●ヶ埼(とどがさき)灯台から南西約２キロ、姉吉漁港から延びる急坂に立つ石碑に刻まれた言葉だ。結びで「此処より――」と戒めている。（●は魚へんに毛） 地区は１８９６年の明治、１９３３年の昭和と２度の三陸大津波に襲われ、生存者がそれぞれ２人と４人という壊滅的な被害を受けた。昭和大津波の直後、住民らが石碑を建立。その後は全ての住民が石碑より高い場所で暮らすようになった。 地