大河初出演！　大塚明夫が演じる宗次郎 人気声優の大塚明夫が、1月19日からスタートするNHK大河ドラマ「麒麟がくる」の第1回「光秀、西へ」にゲスト出演していることが明らかになった。 【動画】 声優・大塚明夫が男泣き！小島秀夫監督「DEATH STRANDING」完成に熱き思い 「麒麟がくる」は、長谷川博己演じる智将・明智光秀の生涯を中心に、戦乱の世の英雄たちを描く戦国ドラマ。第1回で光秀は、鉄砲について調べるため、君主である斎藤道三（本木雅弘）に掛け合い旅に出ることになり、大塚は、光秀が堺で出会う、刀や鉄砲を扱う「辻屋」の店主・宗次郎役で出演する。 ADVERTISEMENT 人気ゲーム「メタルギア ソリッド」のスネーク役や洋画吹き替えなど、ベテラン声優として絶大な支持を得る大塚。舞台や映画・テレビドラマにも数多く出演しているが、大河ドラマへの出演は初となり「日本で役者をしているのに、NH

内閣府が行った死刑制度に関する世論調査で、「死刑もやむをえない」と答えた人がおよそ８割に上り、このうち、「廃止すれば、被害者や家族の気持ちがおさまらない」という理由が最も多くなりました。 それによりますと、制度の存廃について、「死刑もやむをえない」と答えた人は81％だったのに対し、「死刑は廃止すべきだ」と答えた人は９％でした。 このうち、「死刑もやむをえない」と答えた人に複数回答で理由を聞いたところ、「廃止すれば被害を受けた人や家族の気持ちがおさまらない」が最も多く、57％。次いで「凶悪な犯罪は命をもって償うべきだ」が54％でした。 一方、すべての回答者に、死刑がなくなった場合、凶悪な犯罪が増えるか、増えないか、どう思うか尋ねたところ、「増える」が58％、「増えない」が14％でした。 また、終身刑を導入した場合の死刑制度の存廃については、「終身刑が導入されても、死刑を廃止しないほうがよい」

むとう・まさとし 1948年生まれ、1972年横浜国立大学経済学部卒業。同年、外務省入省。在ホノルル総領事（2002年）、在クウェート特命全権大使（07年）を経て10年より在大韓民国特命全権大使。12年に退任。著書に「日韓対立の真相」「韓国の大誤算」「韓国人に生まれなくてよかった」（いずれも悟空出版）「真っ赤な韓国」(宝島社、辺真一との共著)など多数。 元駐韓大使・武藤正敏の「韓国ウォッチ」 冷え込んだままの日韓関係。だが両国の国民は、互いの実像をよく知らないまま、悪感情を募らせているのが実態だ。今後どのような関係を築くにせよ、重要なのは冷静で客観的な視点である。韓国をよく知る筆者が、外交から政治、経済、社会まで、その内側を考察する。 バックナンバー一覧 南北交流事業の推進に 舵を切った文在寅政権 韓国の「中国・ロシア・北朝鮮連合」への仲間入り、つまり“レッドチーム入り”がいよいよ現実のも

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東レは衣料など商品の在庫管理などに使うICタグを、1枚2円以下と従来の5分の1程度のコストで生産できる技術を開発した。情報などを記録する集積回路を特殊な素材で直接印刷し、生産工程を大幅に減らせる。ICタグはあらゆるモノがネットにつながる「IoT」にとって重要な部品だ。価格が大幅に下がり、関連サービスの普及を後押しすることになる。東レは2022年度にもICタグ事業に参入する。ICタグはICチップ

女性たちが未処理の体毛をインスタで大公開！ ありのままの自分を受け入れる「ジャヌヘアリー」とは？ 田端あんじ 2020年1月17日 0 私たち女性の多くは、あたりまえのように体毛の処理をしていますが、これに異を唱える「Januhairy（ジャヌヘアリー）」というムーブメントが起こっています。 脇や脚に生えている毛を “ありのままの状態” にしておくことが、なぜいけないのか。1月（January）の1カ月間、実際に体毛を伸ばしてみて、自然な自分を受け入れてみてはどうだろう？ そんな思いのもと2018年にスタートしたこのムーブメントは今なお続いており、インスタグラムにはたくさんの女性が “チャレンジ” する様子が投稿されています。 【脇も脚も「ありのまま」】 「ジャヌヘアリー」のインスタグラムアカウントを開くと、チャレンジ写真がいーっぱい！

国際的な人権団体が国民への監視やウイグル問題などで中国を批判したことに対し、中国政府は「今の人権状況は歴史上、最も良い」と胸を張りました。 中国外務省報道官：「現在の中国の人権状況は歴史上、最も良い時期にある」 中国外務省の報道官は国際的な人権団体「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」などが中国の人権状況を批判したことを問われ、こう反発しました。「中国がメディアを通じて情報操作をしている」との批判についても「我が国のメディアは一貫して客観・公正・正確な報道を堅持している」と主張しました。14日に国連本部で会見した人権団体は「中国政府は監視超大国となった」「長い間、国民の批判に弾圧で応えてきた」などと指摘しています。

「ようやく親戚に胸を張れます」。転職して数年目の30代のアマゾンジャパンの男性社員はそう語った。「保守的な家族なので『すごい企業だけど、税金払っていないんでしょ』と言われて、答えに詰まったことがあるんです。あと取引先にもよく言われました」と苦笑いした。 共同通信や日本経済新聞が年末に、アマゾンジャパンが法人税の納税額を大幅に増加させたと報じた。グーグルやフェイスブックの日本法人もこれに続くと伝えており、米国のデジタル・プラットフォーマーの納税に対する考えの変化が浮き彫りになった。 デジタル経済の特徴を捉え、フルに節税に活用してきた「GAFA」が態度を変えたのはなぜか。背景には「国際的なデジタル課税の議論の盛り上がり」「日本市場の一段の開拓」の2つの理由がある。 ●グーグルやフェイスブックも方針転換 共同と日経によると、アマゾンジャパンはこの2年間に合計約300億円の法人税を納税した。合同会

センター試験「世界史B」、問題の不備により1問は全員正解扱いに大学入試センターは2020年1月18日（土）に行われたセンター試験の世界史Bで、ある設問について全員に得点（2点）を与えると発表した。 正解の選択肢がないと誤解を与える恐れのある設問が1問あった。 センター試験「世界史B」、出題ミスはどの問題？問5　下線部⑤に関連して、制度や政策について述べた文として正しいものを、次の①～④のうちから一つ選べ。 ①魏で、屯田制が実施された。 ②ムガル帝国が、貴族に軍役と引き換えに土地を与えるブロノイア制を導入した。 ③ベルンシュタインが、プロイセンで農民解放を行った。 ④ポルトガルで、アトリー政権が社会福祉制度を充実させた。 出題ミスがあったのは第1問の問5。 中国の「魏」に関する記述。 受験生から「三国時代の魏か戦国時代の魏か不明だ」という指摘があった。 この問いでは、三国時代の「魏」（3世紀