最近ちょっとキーボードねた多いかも笑。 Macキーボード最高！的な記事とか、MacのキーボードをWindowsで使う記事とか書いてたけど、リモートワークで自分のPC(iMacとデスクトップWindows)を使うようになって自宅のデスクの上にキーボードとマウスが2セット転がってる状態になったりして、そこに時々ノートPCも開けたりするもんだから、かなりBusyな感じになってしまうのがだんだん気になりだした。 シゴト用のノートPCが貸与されてた頃は私物のキーボード・マウスはさすがに邪魔になったので引き出しにしまったりしてたんだが、貸与マシンがない案件になったら、全部のキーボード・マウスを出しっぱなしにするようになって邪魔くさいことこの上ない。全部ワイヤレスなので、ケーブルがないだけマシだが、それでもやっぱり邪魔くさいしカッコ悪い。 キーボード・マウスを一つにする方法はいくつかあって、 (1)物理

地域の交通課題解決の一手として期待されるMaaS。西日本旅客鉄道（JR西日本）が瀬戸内エリアで展開する観光型MaaS「setowa」は、すでに実証実験を終え、2020年10月に本格稼働を開始。観光型MaaSの先行事例の1つとして注目されている。 ナビタイムジャパンが先ごろ開催したウェビナー「モビリティ勉強会」では、JR西日本のMaaS企画室長の神田隆氏がその取り組みと成果を発表した。観光型MaaSは地域観光の振興に、どのような可能性を与えるのか。神田氏とナビタイムのMaaS事業部部長の森雄大氏が語ったsetowaの特徴と、今後の観光型MaaSの展望をまとめた。 JR西日本の観光型MaaS「setowa」とは？JR西日本のMaaSは、「各地域の交通課題の解決を目的に、当社グループ全体の戦略として取り組んでいる」（JR西日本デジタルソリューション本部MaaS企画室長の神田隆氏）。同社の営業圏は

株式会社ポラリファイ（代表取締役社長：和田 友宏、以下「ポラリファイ」）は、国立大学法人群馬大学（学長：平塚 浩士、以下「群馬大学」）及び群馬大学発ベンチャー企業である日本モビリティ株式会社（代表取締役社長：小峰 千紘、以下「日本モビリティ」）とともに、前橋市が取り組むMaaS事業の実証実験「MaeMaaS」に参画します。 なお、群馬大学と株式会社三井住友銀行（頭取 CEO：髙島 誠、以下「三井住友銀行」）は、2018年2月に自動運転分野に特化した産学連携協定を締結しております。 次世代のモビリティの在り方としてMobility as a Service（以下「MaaS」)が提唱され、自動運転車を含めた様々な交通手段を最適に組み合わせて検索・予約・決済等を一括で行うサービスの検討が進められている中、三井住友銀行は、群馬大学や日本モビリティとも連携し、金融機関として地域における自動運転車を活

JTBは、オンラインで開催された「JTB New Year Partnership Meeting 2021」のなかで、新たな観光型MaaSのソフトウェアとして「JTB MaaS APIゲートウェイ」を開発したことを明らかにした。これは、JTB MaaS APIゲートウェイと地域や観光事業者のアプリとをAPIで連携することで、旅行者に商品の検索、予約・決済、移動体験などをワンストップで提供するもの。 同社社長の山北栄二郎氏は「観光地開発に関わる領域で、地域エコシステムを構築して持続的な交流を進めていく。地域とともに交流創造を実践していく取り組みとして、『人の行ってみたい、行きたい』町づくりに関わっていく」と話し、そのひとつとしてモビリティと観光型MaaSを挙げた。 JTB MaaS APIゲートウェイは、「商品登録販売」「決済」「複数モビリティ経路検索」「利用ニーズに合わせた配車AI運行策

JTBは、このほどパートナー向けオンラインイベント「JTB New Year Partnership Meeting 2021」を実施した。このなかで、同社はトリップアドバイザーの事業部門で体験ツアーやアトラクションのマネージメントサービスを提供する「ボークン (BOKUN)」と提携し、ツーリズム・プラットフォーム機能を強化する方針を発表した。 トリップアドバイザーが2018年に買収したボークンは、予約エンジンや流通ごとの在庫管理や価格管理ツールなどのコンテンツを観光事業者に提供している。 JTBはトリップアドバイザーとの業務提携によって、ボークンの日本国内での独占的営業権を取得。ボークンは、JTBが構築を進めるツーリズム・プラットフォームにおける着地型ツアーやアクティビティ・コンテンツ分野で、事業者向けに商品の在庫と予約の一元管理を担うとともに、さまざまな販売先との接続を実現していく。

京王電鉄株式会社（ 本社：東京都多摩市、 取締役 社長： 紅村 康 で は、 東京都 が公募した 「令和２年度 ＭａａＳ 社会実装モデル構築に関する実証事業」 に採択された 東京多摩エリアでの ＭａａＳ の サービス名を「 ＴＡＭａ-ＧＯ」とし、 ２０２１年 １月 １３ 日（ 水 ）から２月２８日（日）まで実施 します。 《サービス画面（イメージ）》 《告知ポスター（イメージ）》 《ロゴマーク》 本実証実験では、１２月２５日（金）１４時開設のスマートフォン専用サイトを利用して、「交通サービスの統合」、「ラストワンマイルの補完」、「生活利便性の向上」、「エリアの魅力発信」の４点から様々なサービスを提供します。電車の乗車券とお買い物券や施設利用券などがセットでお得に購入できるデジタルチケットの販売や、購入したデジタルチケットをスマホで表示して係員に見せるだけで駅の改札が可能など、日常生活をより

令和2年度のひたち圏域MaaSプロジェクトが始まりますひたち圏域に広げた「地域のMaaS基盤構築」と「モビリティサービスの進化」をテーマに、本年は3年目の取り組み。 ひたち圏域新モビリティサービス推進協議会は、株式会社みちのりホールディングス、茨城交通株式会社などと、経済産業省製造産業局自動車課が実施する令和2年度「スマートモビリティチャレンジ」の実証地域、および国土交通省総合政策局モビリティサービス推進課が実施する令和２年度日本版MaaS推進・支援事業の両事業に選定され、本事業を11月末から開始いたしました。 本プロジェクトは2018年から本地域で実施する取組の一環で、地域版MaaSのモデルケースを構築することを目指しています。本年度は「地域のMaaS基盤構築」と「モビリティサービスの進化」をテーマに、これまでよりも広域のひたち圏域（高萩市、日立市、東海村、ひたちなか市）にて実証実験を順

観光型ＭａａＳ「Ｉｚｕｋｏ」Ｐｈａｓｅ３の詳細について　伊豆エリアにおける１泊２日の観光に、最適な商品・サービスを設計　来訪目的の創出を促進するため、オリジナルの体験コンテンツも開発 東急株式会社、東日本旅客鉄道株式会社、伊豆急行株式会社は、伊豆を中心としたエリアにおける、さまざまな公共交通機関や観光施設、観光体験をスマートフォンで検索・予約・決済できる観光型ＭａａＳ「Ｉｚｕｋｏ」の実証実験（以下、本実証実験）のＰｈａｓｅ３を２０２０年１１月１６日から２０２１年３月３１日まで実施します。 Ｐｈａｓｅ３では、１泊２日の観光需要創出を目指し、観光商品・サービス設計、サービスエリアを拡大します。 交通商品は、新たに西伊豆エリアや静岡エリア、静岡空港までがサービスエリアに加わり、２日間有効のデジタルフリーパス（一定エリアの電車・バスが乗り放題）など、Ｐｈａｓｅ２の６種類から大幅に拡充させ、全１６種

国内初の環境配慮型・観光ＭａａＳ（仮称：日光ＭａａＳ）２０２１年度導入に向けた検討に着手します～栃木県と連携して「環境にやさしい観光地づくり」を推進し、日光地域の長期的発展を目指します～東武鉄道株式会社　　株式会社ＪＴＢ 東武グループ（東武鉄道　本社：東京都墨田区、社長：根津 嘉澄）とＪＴＢグループ（ＪＴＢ　本社：東京都品川区、代表取締役 社長執行役員：山北 栄二郎）では、栃木県の日光地域において国内初の環境配慮型・観光ＭａａＳ（仮称：日光ＭａａＳ）の２０２１年度導入に向けた具体的な検討に着手します。 日光地域は、日光国立公園などの豊富な環境資源を有し、年間１１００万人が訪れる一大観光地ですが、約７割がマイカーを利用し訪れています（栃木県調べ）。このようななか、栃木県では日光地域をモデル地域として、二次交通の利便性向上やＥＶ（電気自動車）の導入促進による環境負荷低減などの「環境にやさしい観

HOME ニュース ANAのMaaS推進の狙いとは？　リンクティビティとの連携でシームレスな移動サービスの構築を図る取り組みを両社に聞いてきた（PR） テクノロジーを活用して、移動（モビリティ）をシームレスに繋ぐ「MaaS」。全日空（ANA）は昨年7月、企画室内に専門部署「MaaS推進部」を立ち上げ、本格的な取り組みを開始した。今年3月に開始したANA独自の経路検索サービス「ANA空港アクセスナビ」で、ANA便を利用する旅行者の出発地から最終目的地までの移動すべてを、シームレスに繋げようとしている。 このサービス拡充に向け、ANAは先ごろ、タビナカ事業者のEチケットプラットフォームを提供するLINKTIVITY（リンクティビティ）と連携。国内外の交通事業者や観光施設等と繋がるリンクティビティと組むことで、予約決済機能の追加とともに、MaaSで連携する交通事業者の拡充にも乗り出した。一方のリ

JR東日本がリリースしているアプリケーション「Ringo Pass」では、タクシー配車サービスを開始した。 「Ringo Pass」は、タクシーやシェアサイクルといった各種モビリティサービスの利用手続きを1つのアプリケーションに統合したもの。SuicaのID番号とクレジットカード情報を登録することで、複数の交通手段をスムーズに利用できるようになるという。 タクシー配車サービスは、大和自動車交通の約2,060台を対象に10月9日より開始。今冬にはチェッカーキャブの約1,670台も対応を開始する。配車エリアは東京23区、武蔵野市、三鷹市。 ⇒詳細はこちら

株式会社アイリッジ（本社：東京都港区、代表取締役社長：小田 健太郎、東京証券取引所マザーズ：3917、以下「アイリッジ」）は、西日本旅客鉄道株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：長谷川 一明、以下「ＪＲ西日本」）が2020年9月24日（木）に提供開始するMaaSアプリ「WESTER（ウェスター）」を開発支援しました。 「WESTER」は、移動と生活サービスを連携し、新常態（ニューノーマル）に対応した新たな価値をお届けするために、スマートフォン１つでＪＲ西日本グループのサービスをご利用いただくことを目指したMaaSアプリです。アプリを通じて生活に役立つＪＲ西日本グループのサービスを一連で提供することにより、お客様の日々の生活をサポートし、駅混雑度傾向の情報提供や、非対面で切符の購入が可能なネット予約をスムーズにご利用頂ける機能により新常態をサポートします。アプリに組み込まれたアイリッ

・LINKTIVITYのEチケットプラットフォームとの連携により、ANAの「空港アクセスナビ」に予約決済機能を追加 ・9月17日から東京メトロ・都営地下鉄線全線が乗り放題となる旅行者向け企画乗車券「Tokyo Subway Ticket」の購入が可能に ・新型コロナウィルス感染拡大防止のため、非対面・非接触化を推進します ・今後も連携を強化し、さまざまな交通機関や観光施設のチケットへの対応を目指します 全日本空輸株式会社（本社：東京都港区、以下「ANA」）は、日本の鉄道チケットや旅行アクティビティなどの予約プラットフォーム事業を展開する、リンクティビティ株式会社（本社：東京都中央区、以下「LINKTIVITY」)と検索から予約・決済まで一つのサービスのようにシームレスに利用者に提供するMaaS（Mobility as a Service）の構築に向け、連携を開始いたします。 ANAの「空港

京王電鉄株式会社（ 本社：東京都多摩市、取締役社長：紅村　康)では、東京都が公募した「令和２年度　ＭａａＳ社会実装モデル構築に関する実証事業」に採択され、今冬より、東京多摩エリアにて、地域関係者と連携したＭａａＳの実証実験を行います。 今回実施する実証実験の全体像 本実証実験では、高齢化の進展やコロナ禍におけるライフスタイルの変化などが生じている環境において、東京多摩エリアの「交通利便性の向上」「生活利便性の向上」に資する施策とともに、エリアの魅力を発信することで、街の活力を高め、高齢者・若年層・ファミリー層に持続的に住んでいただける便利な街としていくことを目指します。 具体的には、「交通利便性の向上」では、地域公共交通機関のリアルタイム検索、さまざまな移動手段を加味したマルチモーダル検索などの情報提供による「交通サービスの統合」のほか、定時運行型ワゴンバスの運行などによる「ラストワンマイ

箱根DMOは、リアル行動データプラットフォームを運営するunerryと連携し、箱根エリアの交通動態、渋滞のメカニズムを調査する。環境省の「令和元年度富士箱根伊豆国立公園満喫プロジェクト箱根地域利用動態調査」を提案し、採択されたもの。箱根観光の課題となっている繁忙期の交通渋滞解決に向け、リアルビッグデータを活用した交通動態の把握、渋滞解消の検証に取り組む。 具体的には、unerryのリアル行動データプラットフォーム「Beacon Bank」の位置情報ビッグデータを活用し、箱根への来訪者の動態調査を実施。来訪者がどのようなルートで箱根を周遊しているか、どこにボトルネックがあるかといった渋滞のメカニズムを明確にし、箱根DMOは交通インフラ部会で、小田急箱根ホールディングス、伊豆箱根鉄道の意見も交えながら、来訪者の利用動道の魅力創出の観点から検討するとしている。 スマートフォンへ渋滞を避ける情報提

東京メトロは、鉄道、シェアサイクル、タクシー、コミュニティバス、航空など多様なモビリティやサービスと連携し、東京における大都市型MaaS「my! 東京MaaS」を開始する。モビリティとして、都営交通、Japan Taxi、docomo bike share、ANAなどと連携するほか、パートナーとしてマイクロソフト、富士ゼロックス、dヘルスケアなどが参画する。 具体的には、まずは2020年7月に東京メトロアプリをリニューアルし、マルチモーダルな経路検索機能を実装。これにより、鉄道に加え シェアサイクル、タクシー、コミュニティバスを含む経路検索を可能にする。 さらに、2020年度下期以降には「移動のしやすさの追求（エレベータールート検索）」「健康応援」「ビジネス加速」「東京を楽しむ」などの取り組みを推進していく計画。 報道資料より「my! 東京MaaS」のキーワードは「パーソナライズド」「リア

HOME ニュース JR東日本らの観光型MaaSで実証結果を発表、デジタルチケット6000枚以上を販売、観光周遊や地域課題解決で効果 東急、JR東日本、ジェイアール東日本企画の3社は、伊豆半島で2次交通統合型サービス「観光型MaaS “Izuko”」の実証実験を実施した。この取り組みは、国内外観光客が、鉄道、バス、AIオンデマンド乗合交通、レンタサイクル、観光施設などをスマートフォンで検索・予約・決済し、目的地までシームレスに移動できることを目指すもの。 実証実験は、2019年4月1日から6月30日までのフェーズ1と2019年12月1日から2020年3月10日までのフェーズ2に分けられ、計約190日間で実施。フェーズ2では、フェーズ1の課題を踏まえて、アプリケーションからWebブラウザに切り替え、柔軟な商品設計を実現したほか、画面デザインや操作性の改善による操作性の向上、サービスエリア拡大

ナビタイムジャパンは、2020年1月16日～2月14日まで東京臨海副都心エリア（お台場エリア）で実施したMaaS実証実験アプリ「モビリティパス」の結果を発表した。実証実験は、ナビタイムとJapan Taxi、東京臨海高速鉄道、ドコモ・バイクシェア、KDDI、東京臨海副都心まちづくり協議会の6者の参加で実施したもの。 実証実験では、同エリアの長年の課題である域内の回遊性の向上を目的に、モビリティやサービス、アプリを設計。その結果、アプリのダウンロード数は目標の1万を超える1万2120を達成した。ナビタイムジャパンMaaS事業部部長の森雄大氏は、DL数について「実証実験としては多い数字」とした上で、利用者データ分析結果から「エリア内での回遊性志向が高まった。それを定量評価できたこと自体も成果」と自信を示した。 施策の特徴は、（1）勝どき／豊洲からの誘導と域内周遊を可能にする新たな線を引く、（2