医師、とりわけ勤務医にとって、転居を迫られる場面は少なくありません。特に大学医局に所属している場合、人事異動により2～3年毎に転居を繰り返す医師も多くいます。 実際のところ、「転居」について医師はどれぐらい経験していて、どのように捉えているのでしょうか？ あまり表に出てこない医師の転居の実態について、2020年2月に実施した医師1,791名のアンケート回答をもとに紹介します。 40代の医師の半数が5回以上の転居を経験―医師になってから転居した回数 「医師になってからこれまでに転居した回数」について、全体での回答は以下のようになりました。 「3～4回」という医師が32％と最も多くなっており、「5～6回」と「7回以上」もそれぞれ22％という結果となっています。さらに年齢別で見ると、下表の結果となりました。 30代の医師では中央値で3.5回、40代や50代では5.5回という結果となっています。4

診療科別の回答者の内訳 回答者の診療科別の内訳は下表のようになっています。 一般内科、精神科、消化器内科、整形外科、麻酔科の順に回答が多くなっていますが、幅広い診療科で回答があることがわかります。 医師が今の診療科を選んだ理由は？ それぞれの診療科を選んだ医師は、なぜその診療科にしようと思ったのでしょうか？診療科別に医師の自由回答（一部）を紹介します[1]。 一般内科 患者さんのあらゆる悩みに対応できるようになりたかった（60代男性・一般内科） これからは内科の需要が高いと思った。（30代女性・一般内科） 内科系か外科系かと考えた場合自分には内科の方が向いていると思ったこと、消化器内視鏡がやりたいと思ったこと。（50代男性・一般内科） 総合的な臨床能力の向上に最も適した診療科だと思ったから。（40代男性・一般内科） 学生時代の病棟実習の際に、教授、指導医が大変優れていると感じたから。（60

最新の賃金構造基本統計調査（令和5年）によると、医師の平均年収（平均給与）は1,436万円となっています。ただし、医師の年収については別の調査データも複数あります。それぞれのデータの特徴や、医師の多くがアルバイトをしている状況など、医師の働き方を踏まえないと年収の現実は見えてきません。 ここでは、医師の年収に関する複数の最新のデータを活用しながら、医師の年収の実態や、年代・性別・診療科・勤務先・地域によって年収がどう変わるのかなどを詳細に解説していきます。 医師の年収に関する最新データの概要 医師の平均年収は1,436万円とされるが、この中にはアルバイトや副業は含まれず、アルバイト・副業込みの実際の年収は1,700万円程度。 男性医師の方が女性医師に比べて年収が高く、年代別では50～60代で年収が高くなる傾向。 勤務先別では公立系の病院に比べて民間病院がやや年収が高く、大学病院は他の病院や

2019年4月～5月にかけて実施した医師のアンケート（有効回答数1,580件）では、大学医局に所属したことのない医師が回答者の11％となっていました。 医局に入らなかったことで、医師は実際にどのようなメリット・デメリットを感じていて、そのデメリットの部分に対してはどのように対処しているのでしょうか？アンケートの自由回答をもとに、医局に属していない医師の仕事上の工夫について紹介します。 目次 1. 医局に入らなかった医師が医局に所属しない理由 2. ＜診療科別＞医局に入らない医師の割合 3. 医局に属さないことで実際に得られたメリット 4. 逆に医局に属さないことで感じた苦労やデメリット 5. 医師として業務を行う上で工夫していること 5-1. 知り合った医師等との関係構築／情報交換 5-2. 診療上の取り組み姿勢／技術研鑽 5-3. 自己学習 5-4. 勉強会／学会に参加する 5-5. 人

山崎豊子原作の『白い巨塔』に描かれるように、かつて大学医局の力は強大で、特に教授の権威は医師にとって絶対的ともいえるような時代がありました。しかし、2004年の新医師臨床研修制度の開始などをきっかけに、大学医局に属さずに医師として勤務するという働き方も増えてきました。 医師にとって、今の大学医局はどのような存在に映っているのでしょうか？ 株式会社メディウェルでは、2019年4月～5月にかけて「大学医局」について医師へのアンケート調査を実施し、合計1,580名の医師から有効回答を得ました。結果の概要は以下のようになっています。 ＜結果の概要＞ 大学医局への現在の所属状況では、「所属している」が46％、「所属していない」が54％で、現在所属していない医師のうち79％は過去に医局に所属していたことがあり、所属したことのない医師は21％だった。 大学医局に入ろうと思った動機・きっかけでは「それが当

医師が転職で失敗したエピソードとは？成功につながる3STEPも紹介－医師1,205人へのアンケート調査より 通常、医師が転職活動を始めてから新しい勤務先で働き始めるまでには、4～6か月の期間を要します。その中で、多くの転職先候補について、希望に合う求人条件や転職先の医療機関の雰囲気などの点を比較検討することになり、労力も必要です。 「せっかく転職したのに、思い描いていた仕事ができない」という状況は誰もが避けたいことでしょう。 医師が「転職に失敗した」と感じた具体的なエピソードや、転職での失敗を避けるために気を付けるべきポイントについて、メディウェルが会員医師1,205人に実施したアンケート調査の結果などをもとにお伝えします（回答者の属性）。 ※本調査での「転職」には、研修による施設異動や医局人事による異動、開業は含みません。

医師にとって、転職は決して縁遠いものではありません。会員医師1,205人へのアンケート調査では、7割超の医師が転職を経験していました。 厚生労働省が2024年7月に取りまとめた一般職業紹介状況によると、医師など医療職種の有効求人倍率は昨年と比べて増加傾向にあります[※1]。 そのため、転職したい医師が転職による待遇や勤務環境の改善をかなえやすい状況だといえます。 一方で、大学医局が地域の関連病院に影響力を持つケースなど、業界的な世界の狭さがスムーズな転職を阻む側面もあります。 実際、医師は転職についてどう感じ、また実際どのように取り組んでいるのでしょうか？ アンケート調査から、転職を経験した医師の転職理由や方法、転職未経験の医師が知りたいことなど、医師の転職の実態をお伝えします（回答者の属性）。 ※本調査での「転職」には、研修による施設異動や医局人事による異動、開業は含みません。 目次 1

厚生労働省で行われている医師の働き方改革検討会では、地域医療に従事する医師について、残業時間の上限を緩和する案が提案されています[1]。この案では勤務終了から次の勤務までの間に一定の時間を設ける「勤務間インターバル」の義務化と引き換えに、過労死水準とされる月80時間以上の残業時間が認められることになります。 ※残業時間は最大で年720時間を上限とするという罰則付きの規制が2019年4月から始まりますが、医師の場合は特殊として厚生労働省で議論が進められ、2019年3月までに今後の枠組みを固めることとなっています（日本経済新聞、2018年8月26日記事）。 過労死水準以上の残業時間が認められることについて、検討会の議論では、 ・現状としては長時間労働の医師によって医療システムが成り立っており、一般労働者と同じ規制を当てはめると崩れてしまう。経過措置はやむなしと考えざるを得ない。 ・地方の医療機

「診療と当直で忙しく余裕のない毎日でした。そんな中、時間外に軽症の患者さんから罵声を浴びせられた時は、本当に心が折れてしまったと思いました。モチベーションも見失ってしまって、辞めたくて辞めたくてしかたなかったです」（30代女性、小児科医）※1 「患者や家族からは治せて当然、治らなければ“医者のせい“と思われ、理解できない要求や暴力に発展することもある。病院はこのようなことに知らぬ存ぜぬで、理不尽な仕事を押し付けられ、夜間も時間外も無給で働いている。こういうことが続くと、やっていられないという気持ちになってしまう」（40代男性、外科医） 医師は、一般的に社会的信用が高く経済的にも恵まれていてやりがいもあるとして、人気の高い職業となっています。実際、第一生命保険が実施した2017年のアンケート調査でも、大人になったらなりたい職業として「医師」が男女ともに4位にランクインしています。 しかし、2

「必要」が5割以上！？東京医科大学での女子減点に、医師は何を思うのか？ 医師653人のアンケート回答結果 「ありえない」「女性差別だ」――東京医科大学が女子受験生を一律で減点していたことが8月初めに公にされた時、多くのメディアがそう報じ、また医師の中にもそれに沿った発言が見られました。一方で、「あくまで医療現場の苦しい事情を知らない部外者の批判である」という印象を受ける医師も多いようです。 エピロギ編集部は8月28日から9月9日にかけ、株式会社メディウェルの医師会員の方に対して、東京医科大学での入試における女子減点やその背景事情に関してアンケートを実施しました。集まった653人の回答（参考：回答者の属性）からは、半数以上の医師が東京医科大学の対応を「必要」と考えていることが判明しました。 東京医科大学の入試における女子減点に、医師は何を思うのでしょうか？653人の医師のアンケート結果を以下

8月初め、東京医科大学の入学試験で女子受験生を一律で減点していたというニュースが話題になりました。既に様々なメディアで大きく取り上げられていますが、医師の方々は一連のニュース報道をどのように受け止めたのでしょうか？ エピロギ編集部では、株式会社メディウェルの医師会員の方へアンケートを実施中です。現在までに集まった356名の医師の回答について、現時点での集計結果を下記に紹介します。また、本アンケートは継続的に現在実施中であり、結果に関しましても随時アップデートの予定です。引き続きご注目くださいませ。 ※2018年9月25日追記：　アンケートの最終結果を下記にて公開していますので、こちらも是非ご覧くださいませ。 東京医科大学での女子減点に、医師は何を思うのか？―医師653人のアンケート回答結果＞ 回答者の属性 アンケート回答者の属性は以下のようになっています。 年齢層 性別 子どもの有無 勤務

最近よくニュースとなる、寝たきりや認知症の患者を支える家族の介護疲れによる自殺や殺人事件。「単に長生きする」だけでなく、より「健康に長生きする」ことが社会的に重要視されるようになってきました。 実際、「健康寿命」というキーワードでのGoogle検索回数の推移を過去10年で見てみると、下のグラフのように右肩上がりで増えています。より多くの人にとって「健康に長生きする」ことが注目度の高いテーマになってきていることがうかがえます。 この「健康寿命を延ばす」カギとなるのがリハビリテーション医療です。「リハビリテーション」と聞くと訓練というイメージが強いですが、元々は「再び(re) 適した(habilis) 状態になること」という意味のラテン語からきています。 近年では特に、健康寿命を延ばす観点から、また医療の効率化という医療政策上の観点から、リハビリテーション医療への期待が高まっています。加えて高

資格か、経験か、人脈か、顧客からの評判か――キャリアにおいて重視するポイントはいくつかありますが、そのうち「資格」はどれぐらいのウエイトを占めているのでしょうか？ 一般的に、専門性が求められる仕事ほど「資格」が重視される傾向にあります。医療系では特に顕著で、医師・看護師・薬剤師などの専門職はほとんど業務独占の国家資格となっています。 さらに、医師の場合は医師免許の先に、「内科専門医」や「小児科専門医」などの専門医資格が存在し、若手医師の9割以上が専門医資格の取得を目指しています。 しかし、専門医資格のメリットに関する医師のアンケートでは、「資格は自己研鑽のために取っている」「取得にも維持にもコストがかかっているがそれに見合うメリットは感じない」と考えている医師が多い結果となりました。つまり、メリットが十分でない資格の取得を大半の医師が多くの労力やコストをかけて目指している状況になっていると

日本医師会（日医）は11日、医師の働き方について「自己研さんの在り方」や「宿日直の在り方」など重点分野12項目を盛り込んだ意見書を公表した。重点項目の一つの「時間外労働時間」の上限を設定する「医師の特別条項」を提言。松...

「医師」と一括りに言っても、診療科によってその役割や業務内容は大きく異なります。内科、外科、麻酔科、産婦人科、精神科など診療科が違えば、仕事上の判断や優先順位も変わります。それでは、診療科によって「専門医」の価値や重要性に関する認識はどのように変わってくるのでしょうか？ 2018年3月～5月にかけて実施した専門医の取得理由やメリットに関するアンケートでは、診療科別での専門医資格のメリットや、自身のキャリア上重視していることなども調査しました。以下にその結果について紹介します。 目次 1.専門医を重要とみなす医師が多い診療科、少ない診療科とは？ 2.各診療科の医師がキャリアにおいて重視していることは？ 3.＜診療科別＞専門医に関する自由回答 3-1.内科・総合内科 3-2.消化器内科 3-3.呼吸器内科 3-4.循環器内科 3-5.神経内科 3-6.内分泌・糖尿病・代謝内科 3-7.総合診療

医師には、医師免許をもっていれば内科でも外科でも精神科でも名乗れるという、自由標榜制というルールがあります。このため、その分野の経験や知識、専門性が乏しい医師であっても、あたかも専門の医師であるかのように診療することもできます。 このような状況によって医療の質が低下することを避けるため、各学会では認定制度を設け、一定の要件を満たした医師を「専門医」として認定するようになりました。2018年4月からは、専門医の質をより担保するという問題意識から、新専門医制度が開始しています。 新たな制度が始まる中、「専門医」を実際の医師はキャリアの中でどのように位置づけて考えているのでしょうか？株式会社メディウェルでは、2018年3月～5月にかけて、会員医師向けに専門医の取得理由やメリットに関するアンケート調査を行ないました。以下に調査内容とその結果について公表します。 ＜結果の概要＞ ・他の医師を評価する