韓国の将棋倒しの話題に乗っかってコミケで将棋倒ししないオタクすごい！とデマ発信してる人がいて、その流れで昔オタク達が将棋倒し起こしたとか面白がって女を踏んで救急車送りにしたって話が出ていて、それが嘘扱いされていた。 これは本当なのになーと引用リツに貼られていた当時の2ちゃんねるの同人スレ見たら、やはりそれなりに騒がれてて、まとめた感じだと、シャッター開くのと同時に3方向から数百人のオタクがウオオオ女じゃまだどけーとか怒鳴りながらみつみのサークルに全力疾走してトイレに行こうとしたサークル入場組の女が巻き込まれて、キャァ！！とか聞こえるも誰も止まらず、雨で足が滑ったオタク男達も倒れ肋骨おったり内臓破裂したり、周りのサークルの机も倒され本は散乱し踏まれたり机が折られたりしたらしく、オタクが引いたあと赤アザだらけで服はボロボロでサンダル破壊され骨折した女が倒れていて救急車呼ばれたみたいな事件で、で

*Category：テクノロジー Technology｜*Source：Apple Explained ,wikipedia Appleは、なぜiPhoneに「Adobe Flash」をサポートさせなかったのか？ 「Adobe Flash」は、NewgroundsやHomestarrunnerのようなインターネットの初期の時代に、よく利用されていたマルチメディア技術です。 この技術は、Mac、PC、Linuxのいずれを使用していても、コンテンツを表示することができます。そのため、Flashは人気を高め、多くのWebサイトで使われるようになりました。 しかし、今のインターネット環境では大きく状況が違います。なぜなら、Flashは消滅したからです。 実は、Flashの消滅にはAppleが大きく関係しています。 Flashの歴史は、1993年の「SmartSketch」というソフトウェアから始ま

衆議院選挙も間近という10月の頭に，ツイッターの有名右派アカウントは「自民党」取引企業？ 立民・小西議員が名誉毀損で提訴というニュースが流れました． 事の発端は小西ひろゆき議員の以下のツイートです． 小西議員に名誉棄損ツイートを繰り返していたアカウント（@dappi2019）の発信者情報開示を受けたところ，このアカウントの持ち主が法人らしいということが判明したわけです． これまでも，政治的活動を行うアカウントには金銭の授受が発生しているという話は多数ありましたが，法人が運営しているアカウントらしいということで大きな話題になりました． では，このdappi2019というアカウントはどのようなアカウントだったのでしょうか．ツイート内容については元の記事に詳しいため，ここではその行動パターンについて分析してみましょう． 3行でまとめると・dappi2019の運営企業はあんまりブラックではなさそう

＜自民党が野党に対するデマを広める目的で、この匿名ツイッターアカウントを利用していたとすれば、河合克行元法相が対立候補を貶める架空ブログを業者に書かせていたことに匹敵する事件だ＞ 10月9日、オーストリアのセバスティアン・クルツ首相が、自分に有利な報道を流すようマスメディアを買収していた疑惑が発覚し、辞任した。一方、日本でも、ある企業が運営するSNSアカウントが、政権与党と通じて野党や野党議員に対するデマを流したり誹謗中傷をおこなっていたりしていたという疑惑が持ち上がっている。【藤崎剛人（批評家、ドイツ思想史）】 日本は学校中退者の7割以上が「希望」を持てない社会 マスコミを買収して自分に有利な世論調査結果を報道させる クルツ首相は、2017年に当時31才で首相に就任し、極めて若い国家指導者として話題になった。所属政党の国民党は中道右派政党だが、クルツは極右政党である自由党のお株を奪うよう

匿名アカウントによるツイッター投稿で名誉を傷つけられたとして、立憲民主党の参院議員2人が東京地裁に申し立てた発信者情報の開示請求が認められた。両議員は今月、開示された発信者を相手取り、慰謝料を求める訴訟を東京地裁に起こした。投稿に使われたインターネット回線の契約者として開示されたのは、東京都内のウェブ関連会社だった。 アカウントは「Dappi」を名乗り、2019年6月に投稿を始めた。13日現在のフォロワーは約16万3千で、プロフィル欄には「日本が大好きです。偏向報道をするマスコミは嫌いです。国会中継を見てます。」と記している。ネット番組の動画とともに野党を批判する出演者の言葉を紹介したり、国会中継の動画とともに与党議員の発言を評価したりするツイートを多く投稿していた。 同じプロフィルで「Dappi」を名乗っていたアカウントはもう一つあり、2015年秋に投稿を始めた。 当初は安保法案をめぐる

ツイッター上で、野党議員や、政権に批判的なマスコミに対し、誹謗中傷めいた批判を展開してきたアカウント「Ｄａｐｐｉ」。匿名のため正体はまったく不明だったが、その攻撃を受けた立憲民主党の小西洋之参院議員が起こした発信者情報開示訴訟により、このアカウントが都内のＩＴ関連企業の法人のもので、同社の主要取引先が自民党だったことが分かった。この不気味な構図から見えてくるものはいったい何か。（中沢佳子、古川雅和）

インターネットの「情報」から「世論」が生まれる。その情報や世論が、もし、何者かに操作されていたら…？　そんなディストピアを思わせる「事件」が起きている 匿名での無責任な書き込み、誹謗中傷が止まらない。皇族の結婚に関する騒ぎや、それが元で心を病んでしまった眞子さまの例も記憶に生々しい。 「中の人」を特定、名誉毀損で訴える そんななか、立憲民主党の小西洋之参議院議員が、自身を攻撃するツイッターの書き込みに対し、名誉毀損の裁判を起こした。 「昨年来のツイッターでの書き込みに対して、訴え出たのは一昨日です。なぜ時間がかかったかというと、発信が匿名アカウントだったから。訴える相手を特定するのに、まずプロバイダーに対して『発信者情報開示請求』が必要だったんです。先月、それがやっと認められ、相手方が判明しました」（小西議員） 「Dappi（＠dappi2019）」と名乗るそのアカウントの持ち主は、個人で

管見の限りでは、人が傷ついたり、場合によっては死んだりする重大な結果を伴う表現を規制せよという意見が強いようですが、傷ついた、死んだというのは単に表現の「結果」（因果関係が怪しかったり、主観的なお気持ちに過ぎないことが多いので「」付）に過ぎないので、表現自体が正当なものか（表現の自由の範囲内かどうか）を判断する際に考慮してはいけないと思います。経験上、ワルモノ程批判されると「傷ついた」と被害者面をするものだし、傷つきやすいという属性故に批判を緩め免れさせるのもおかしいと思いますし、表現の自由が「お気持ち」により掣肘されるのは健全ではありません。 誹謗中傷と過激・辛口な報道、批判、風刺や告発の区別は明確ではなく、グレーゾーンが広いことは多々の名誉毀損判例を見ても明らかなので、机上の議論で既存の名誉毀損、侮辱等の概念はいじるべきではなく、事例に即した当事者間の攻撃防御を通じた裁判例の発達に委ね

「事件の犯人は〇〇！経歴は？前科は？」「〇〇について調べてみました！」「調べましたが、わかりませんでした」「いかがでしたか？」――。 時事・芸能ネタを中心に取り上げ、ページビュー（PV）を稼ぐ「トレンドブログ(トレンドアフィリエイト)」。インターネット利用者の関心に素早く応える利点がある一方、デマ拡散や誹謗中傷の温床になっているとの指摘もある。 こうしたトレンドブログは、どのようにして作られているのか。そして、その問題意識は――。運営者に聞いた。 「犯人扱い」された無関係の女性 著名人のうわさ話や社会的関心の高い事件を中心に扱い、PV数を増やして広告収入を得ることを主な目的とする「トレンドブログ」。 常磐自動車道で男性会社員があおり運転を受けた後に殴られた事件では、無関係の女性がネット上で"犯人視"され、トレンドブログが拡散の起点となった。 「人違い」被害を受けた女性の代理人弁護士は201

そう感じてる人は、たとえば何をどういうワードで検索してるか教えてほしい。 絶対煽らないから。

青ソファ、黄ソファ、赤ソファの三色からなる「徳ソファ」から分離したうちの一人。三人がふたたび一人に戻るとき、大勝利が待っているという。 こんにちは。インターネット、してますか？　私はインターネットが無いと死にます。 1995年暮れのWindows95発売とともに訪れたインターネットブームから、もう20年近くになります。 ……って改めて書くとオッサンたる私としてはギョッとするわけですが、「2000年以降は、最近」という感覚ももういい加減捨てないとヤバイですね。2000年だって（この記事を公開した時点で）15年前です！ さて、そんなインターネットブームに湧いていた頃はまだお父さんのタマキンの中にいたアナタももう立派な成人、というくらい日本でも歴史を紡いできたインターネットの世界ですが、それゆえに既に過去のもの、消滅したものも沢山あります。 日本の一般ピープルのネット黎明期について体験してきてい

20世紀の遺産・ワープロ（ワードプロセッサ）。文章の入力・編集・印刷ができるためPCが登場する前は大いに普及しました。しかしPCが普及した90年代後半からは売り上げが落ち、とうとう2003年9月に全て生産中止に。 PCに負けた要因の1つがインターネットへの親和性の低さでしたが、実は後期には、「ネット接続機能」を備えたワープロがいろいろと登場していたことをご存じでしょうか？ 本記事ではその「ネットにつながるワープロ」を手に入れて、2018年のインターネットの世界を閲覧してみることにしました。果たしてまともに見られるのでしょうか……？ 当時のプレスリリースより 当時28万円の最新機→2000円で入手 今回手に入れたのは、シャープが1997年9月に発売した、書院「セリエ MR-2」。 12.1型のDSTNカラー液晶（当時の業界最大） フォト印刷対応400dpiカラーインクジェットプリンタ搭載 ブ

i.human Admin Staging

2017年11月16日。京都地裁で、ライターの李信恵氏が、まとめサイト「保守速報」を相手取って訴えた裁判の判決が出た。李信恵氏が原告となり、「保守速報」が被告となったこの裁判では、「保守速報」に対し、200万円の支払いを命じるという判決がひとまずでた。 この判決で確定というわけではないため、今後、高裁などでどういった判断が下されるのかを見守りたい。というのもこの裁判は、今後「まとめサイト」の法的責任をどのように位置づけるかという重要な参考事例となりうるためだ。 以下、判決文から、原告と被告双方の主張と、それに対して地裁がどのような判断を行ったのか、気になった論点を自分なりに要約していきたい。 争点１：原告の権利を侵害しているか 【原告の主張】 「朝鮮の工作員」「キチガイ」「寄生虫」「ゴキブリ」「ヒトモドキ」「クソアマ」「ババア」「ブサイク」「鏡見ろ」「死ね」などの数多くの書き込みが、名誉毀

「manekin」や「キラキラ☆ウォーカー」といった、ポイントサイトの偽キャンペーンが相次いで問題になってからおよそ1カ月半（関連記事）。一時は新規登録受付を停止していたこれらのサービスですが、「キラキラ☆ウォーカー」は既にサービスを再開、manekinについても、関係者によれば近々復活を予定しているとされています。 “偽キャンペーン”が問題視された「キラキラ☆ウォーカー」と「manekin」（manekinは現在新規受付を停止中） 今回のケースでは、牛角や吉野家といった企業の名前やロゴを無断で使用し、「吉野家牛丼15000円分食べ放題キャンペーン」といった“偽のキャンペーン”をうたっていた点が大きな問題とされていました。しかし、あるアフィリエイト広告関係者は次のように指摘します。 アフィリエイト広告関係者： 「彼らにはサイトを閉じる気もないし、今回も「1回言われただけならワンアウト」程度

ノンフィクションの書き手が発表する場（雑誌）が少なくなっているのは、今に始まったことではない。書くメディアの確保とともに、どのように調査・取材のための資金を調達するのかが課題になっている。 この10年近く、少年犯罪や犯罪被害者遺族の取材を中心に取材、執筆を重ねているノンフィクションライターの藤井誠二さんの場合、どのような模索や葛藤があるのか、お話をうかがった。 藤井誠二さんの場合〜有料メルマガをはじめた理由 2016年はテレビ情報誌「テレビぴあ」（ウィルメディア）、情報誌「クーリエ・ジャポン」（講談社）、30代の女性向けファッション誌「AneCan」（小学館）、「小学二年生」（小学館）などが休刊した。一方、新しい雑誌が誕生したという目立ったニュースはなかった。現在は、原稿料をどう得るのかだけでなく、取材費の確保も書き手自身の課題となってくる。以前よりもマネタイズ、マネージメントへの関心が出

http://www.roll8.xyz/entry/kemonofriends http://b.hatena.ne.jp/entry/www.roll8.xyz/entry/kemonofriends ここ数日、 けものフレンズネタでふたばちゃんねるが取り上げられ 取り上げた人にクレームが入って記事が消されて… というようなプチトラブルをいくつか見た。 クレームを入れられた人も困惑しただろうが ふたばちゃんねるは極端に排外的というか、ネタやログを外部に持ち出されるのを嫌う。 そしてこれは一応理由や経緯があってのことだ。 端的に言うと津田大介のせい。 原因となった事件から随分時間も経つので 記録として改めて書き残しておきたい。 1.ネット雑誌の売れっ子ライター津田ご存知の人はご存知の通り、掛け出しの頃の津田大介はネット雑誌のライターをやっていたが 知識もセンスもそのへんのオタクと同等以下

DeNAの「WELQ」問題をはじめ、キュレーションサイト（まとめサイト）が問題視されるなか、まとめサイト最大手の1つ「はちま起稿」を、動画配信サービスなどで知られるDMM.comが運営していたことが分かりました（関連記事）。 まとめサイト「はちま起稿」 インターネット上では以前から「はちま起稿のIPアドレスを調べるとDMM.comラボの名前と住所が出てくる」「DMM.comのサービスが落ちるとなぜかはちま起稿も落ちる」など、両者の関連を疑う声がありましたが、これがあらためて証明された形となります。DMM.comが買収していたのは2016年1月から同年10月までで、現在は株式会社インサイトに売却済みと発表されています。 DMM.comによる発表 はちま起稿についてはこれまで、無断転載（著作権侵害）を筆頭に、ステルスマーケティング疑惑、偏向報道、デマ拡散など多くの問題が指摘されていました。特定