キズナアイの活動休止をどう捉えるのかは色々と解釈があるようだ。 2016年の最初期から追ってきた古参の見解を述べると、これは『バーチャルユーチューバー・キズナアイ』という作品の終わりだ。 キズナアイを永遠にするために、Vtuberキズナアイの物語を終わらせる、それが今回の狙いだと考える。 どういうことかわかりにくいと思うので説明しよう。 いわゆるゲームや漫画、アニメ、映画、小説といった既存IP（知的財産）とVtuberには大きな違いがある。 それは演者の引退がキャラクターの死、そしてIPの死と直結している点だ。 演者が引退すると同時にキャラクターが死んでしまうのがVtuberの特徴だ。 Vtuberという概念が誕生してから5年ちょっとの月日が経つが、この間に大小さまざまなVtuberが生まれ、消えていった。 輝夜月、桐生ココ、鈴原るる等々、活動中に大きな人気を得ながらも、引退と同時にオワコ

TBS安住アナ、五輪の放送体制に愚痴 「民放なんて潰れればいいと思ってるんでしょ」「無くなってどんな感想を抱くか思い知ればいい」 1 名前：Egg ★：2022/02/21(月) 17:17:23.72 ID:CAP_USER9 TBSの安住紳一郎アナウンサーが2月20日、TBSラジオ『安住紳一郎の日曜天国』に出演し、北京オリンピックの放送に関する話題に触れた。踏み込んだ発言がまじったその内容に多くの反響が寄せられた。どのような話が展開されたのか。 「なんていうやり方だぁ」。安住アナ、思わず愚痴漏らす 自身は同局の北京オリンピック総合司会も務めた安住アナ。番組の冒頭ではオリンピックの放送体制などに対し、次のように言及した。 「得するのはNHKだけだよ。五輪（の放送）を一緒にやろうって言ってさぁ、お金を出しといて、民放が放送する種目は裏のBS（チャンネル）でやるっていうさぁ...。なんていう

アメリカの発表によると、対ロシア制裁について、韓国を除く同盟国と協調するそうなｗ ガスの備蓄や予定輸入の割り当て分の提供もしないし、もう踏み絵すらも踏ませてもらえないｗ 形だけの同盟国ｗ切られた同盟国ｗ WWⅡ以降で最大の軍事衝突の危機に際して、役立たずの烙印を押されてて笑うｗｗｗ Arturo_Ui 英語で検索すると、聯合ニュースの「韓国は対露制裁に加わる方向で米国と協議しているが、軍事支援は考えていないと青瓦台が発表」との配信が十数秒で見つかるので、他人事ながら増田のネットリテラシーが心配です。 はーい、脳足らず向けにリンク張っときますねｗｗｗ　他人のことながら、記事を読む知能がないんじゃないかと心配ですｗｗ http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2022/02/23/2022022380007.html

「ネタニヤフ氏は極右政党の奴隷のよう」イランと対立するイスラエルの内情【報道特集】 緊張が高まる中東情勢。4月に入り、シリアにあるイラン大使館が攻撃を受けたことをきっかけに、イスラエ…

ロシア侵攻が続くウクライナのミハイロ・フェドロフ副首相は2月26日（現地時間）、米Appleのティム・クックCEOにロシアでの製品とサービス提供停止を求めたと、書簡の画像付きでツイートした。 クック氏は同日、ウクライナ情勢を深く憂慮するとツイートしていた。 フェドロフ氏はその後、「最新テクノロジーは、戦車やロケット、ミサイルへの最良の対抗策の1つだ。（中略）私は複数のハイテク大手企業にロシア連邦からのこのとんでもない攻撃を阻止するのを支援してくれるよう頼んだ」とツイートした。 同氏は、Google、Netflix、（Google傘下の）YouTubeに同様の依頼をしたとツイートした。 SpaceXのイーロン・マスクCEOに対しては、Starlinkによる衛星ブロードバンドをウクライナに提供するようツイートで呼び掛けた。「あなたは火星を植民地化しようとしているが、ロシアはウクライナを占領しよ

日本郵便は深夜に行ってきた郵便物の仕分け作業を2月末までに順次、日中の時間帯に移していて、これにより投かんの翌日に届く普通郵便のサービスは、原則、なくなります。 日本郵便は、はがきや手紙などの普通郵便について、これまで深夜から早朝にかけて行ってきた仕分け作業を、2月末までに全国の郵便局で順次、日中の時間帯に移します。 これにより、これまで投かんの翌日に届くことがあった、同じ都道府県内や近隣の県などに送る場合でも、今後は、投かんの翌日に届くサービスは原則、なくなります。 会社によりますと配達にかかる日数は、深夜の仕分け作業の取りやめと、去年10月から行っている土曜日の配達休止により、従来より1日から最大で3日、長くなるということです。 一方、速達や書留、それにゆうパックなどの宅配便はこれまでどおりで、影響はないということです。 日本郵便では、仕分けや配達業務の一連の改革を通じ、人手不足の解消