全固体電池と言えば、電気自動車（EV）への搭載が間近になってきた大型の電池を思い浮かべるかもしれない。一方で、手のひらに載る、あるいは、指先に載るような小型の全固体電池もあり、EV向けよりも早く実用化を果たした。しかも今後は、これまでのコイン電池を代替するなど、より身近な用途で使われ始めそうだ。これまでは、容量やエネルギー密度が低く、一部のニッチな分野に限られていたが、エネルギー密度を大幅に高めることに成功しつつあるからである。 メーカーは量産で明暗 小型全固体電池を開発、製造しているのは現時点では日本のメーカーが大半である（図1）。村田製作所やTDK、太陽誘電など、積層セラミックコンデンサー（MLCC）に強いメーカーが、その製造技術を流用して開発したケースと、マクセルのような老舗電池メーカーが開発したケース、カナデビア（旧・日立造船）や日本電気硝子のように、全くの新規事業として開発したケ

【シリコンバレー=中藤玲】米ブルームバーグ通信は6日、米アップルが2025年に発売するとみられる廉価版スマートフォン「iPhone SE」に、自社開発した通信用半導体を搭載すると報じた。米半導体大手クアルコムが供給する部品から置き換え、内製化を進めてクアルコムへの依存度を下げたい狙いだ。スマホ向けの通信半導体は「モデムチップ」と呼ばれ、スマホの中核技術でもある。現在はクアルコムの半導体を使って

半導体業界をけん引してきた「半導体ビッグ3」の構図が崩れ始めた。絶対王者だった米インテルが巨額赤字に沈み、韓国サムスン電子も先端品で苦戦する。2000年代から世界首位を競い合った両社に代わって業界盟主となるのが、米エヌビディアと台湾積体電路製造（TSMC）。インテルとサムスンの不振には受託生産事業での誤算という共通点がある。インテルの2024年7〜9月期決算は最終損益が166億ドル（約2兆50

【台北=鄭婷方、黎子荷】半導体世界大手の台湾積体電路製造（TSMC）が複数の中国顧客に対し、人工知能（AI）や高性能演算に使う先端半導体生産の一時停止を伝えたことが9日分かった。複数の関係者が明らかにした。米国の輸出規制の順守を徹底する。回路線幅7ナノ（ナノは10億分の1）メートル以下の先端技術を用いたAI向けなどの半導体が対象で、携帯電話や通信向けなどは含まれない。TSMCの売上高全体への影

【ニューヨーク=三島大地】指数算出大手の米S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスは1日、代表的な株価指数であるダウ工業株30種平均の新たな構成銘柄にエヌビディアを採用すると発表した。代わってインテルを除外する。米株式市場におけるエヌビディアの存在感が一段と増すことになる。発表を受け、エヌビディア株は時間外取引で一時、3%上昇した。インテルは2%下落した。塗料大手シャーウィン・ウィリアムズ

2021年からIntelのCEOを務めているパット・ゲルシンガー氏が、台湾に関する不用意な発言のせいでTSMCからの大幅な値引きを失っていた事が判明しました。 Special Report: Inside Intel, CEO Pat Gelsinger fumbled the revival of an American icon | Reuters https://www.reuters.com/technology/inside-intel-ceo-pat-gelsinger-fumbled-revival-an-american-icon-2024-10-29/ Intelは自社でチップの設計から製造までを行う能力を有しているものの、製造を担うファウンドリ部門は他社に遅れを取っており最先端レベルのチップを製造できないため、2021年ごろからCPUの製造を台湾に本拠地を置くファウンド

ラピダスやデンソーは先端半導体の設計手法を共通にする方針だ。半導体の性能を高めるには多数の製品を組み合わせる必要がある。回路の配置などが同じ半導体を使うと工程が容易になり、開発スピードが速くなる。人工知能（AI）や自動運転の開発は半導体の性能が左右する。参加企業を増やして標準化し、日本の産業競争力の底上げにつなげる。半導体の国際団体であるSEMIが協議会を立ち上げた。両社や設計ソフトウエア大手

台湾半導体大手の力晶積成電子製造（PSMC）が日本への進出を断念する。SBIホールディングスと宮城県に半導体工場を建設する方針だったが、提携を解消。SBIは新たな協業相手を探す。PSMCは26日には、インド国内でタタ・グループが建設する半導体工場に技術供与すると発表。業績が悪化する中、資金負担が少ない案件に集中する。戦略物資である半導体を巡り、世界で誘致合戦が激しくなっている。SBIは202

キヤノンは26日、半導体の次世代製造装置を初出荷すると発表した。先端半導体の開発を目指す米国の官民組織に納める。装置は「ナノインプリント」と呼ばれる独自技術を使ってウエハー上に回路パターンを描く。光を使う従来の手法に比べて消費電力やコストを抑えられるのが強みで、普及拡大を狙う。米テキサス大オースティン校が支援し、テキサス州や米インテルなどの半導体企業が参加するコンソーシアム「テキサス・インステ

最先端半導体の量産を目指すラピダスに対し、3メガバンクがそれぞれ最大50億円を出資する方針だ。日本政策投資銀行も同100億円を拠出し、大手銀行が計250億円の資本増強で足並みをそろえる。2027年からの量産化に向け、必要となる投資資金の確保や資金繰りの安定につなげる狙いだ。新たに三井住友銀行とみずほ銀行、政投銀がラピダスの株主となり、既存株主の三菱UFJ銀行は22年10月に続く2度目の出資にな

米アップルが2025年以降に発売するすべてのスマートフォン「iPhone」に有機ELパネルを採用することが3日、分かった。液晶を使う廉価版製品のパネルを切り替える。日本でスマホ向け液晶を手掛けるのはジャパンディスプレイ（JDI）とシャープのみ。2015年前後にiPhone向けでシェア7割を占めていたが、供給網から姿を消す。複数の部品会社によると、アップルは中国の京東方科技集団（BOE）と韓国L