近距離無線規格Bluetoothの標準化団体Bluetooth Special Interest Group（SIG）は，Bluetoothの認知度および普及状況に関しての調査結果を発表した。それによると，2005年にBluetooth技術を知っている消費者の割合は73％で，2004年の60％から拡大した。 調査は，Bluetooth SIGの依頼を受けたMillward Brownが，米国，英国，ドイツ，日本，台湾に住む18～70才の消費者2100人を対象に実施したもの。消費者への啓もうが成功しているのは英国とドイツで，認知度は88％におよぶ。台湾と日本は67％で，米国は58％。 ただし，米国は最も急速に認知度が高まっている。2003年はわずか22％，2004年は41％だった。 その他の主な調査結果は以下の通り。 ・台湾では，3分の2以上の消費者がBluetooth対応デバイスを1台以上

インターワイヤードは3月10日、同社が運営するネットリサーチサービス「DIMSDRIVE」で、携帯電話に関する調査結果を発表した。調査期間は2月8日から同13日まで、有効回答数は5736名。 番号ポータビリティ、キャリアを替えたい人は17％弱 「番号ポータビリティ」という言葉を知っているかという質問に対しては、「どういうものか知っている」が43.6パーセント、「聞いたことがある」が22.0パーセントと、65.6パーセントが「知っている」と回答した。男女別では、男性の20代～50代は50パーセント以上の人が「どういうものか知っている」と回答したのに対し、女性はすべての年代で40パーセント未満だった。 「番号ポータビリティが導入されたら携帯電話会社を替えたいですか」という質問には、「替えたくない」人が42.6パーセントであるのに対し、「替えたい」人が16.8パーセントという結果となった。 現在

新しく発表された調査結果によると、旅客機内で禁止されている携帯電話を使用した結果、飛行機事故が発生する可能性があるという。 米国では、旅客機内における携帯電話の使用が禁止されている。しかし、調査を実施したカーネギーメロン大学の研究チームによると、乗客にとって携帯電話の使用を我慢するのは難しいらしく、飛行において難しさを伴う着陸時などにも、携帯電話が使用される場合があることが分かったという。 米国時間2月27日に発表された同調査の一環として、研究チームは、携帯電話の通話信号を感知するため、ブロードバンドのアンテナとスペクトラム分析器を手荷物として機内に持ち込み、調査した。調査対象となったのは、米国北東部を飛ぶ路線からランダムに選ばれた旅客機である。その結果、米国では1回の商用フライトあたり、平均で1〜4回の通話が携帯電話を使って行われていることが判明した。 メリーランド州パタクセントリバーに

ガートナー ジャパンは12月19日、2006年後半から2007年にかけてRFID関連のハード・ソフトウェアに対する支出が大幅に伸びるとの予測を発表した。 今回の予測は、世界規模でIT関連のリサーチおよび戦略的分析・コンサルティングを行っている米Gartnerが、12月13日付けで発表したもの。これによると、世界全体のRFIDに対する支出は2005年で5億400万ドル、前年比39％増となる見込みだ。さらに幅広い業種でビジネス価値に重点を置いた企業による導入が進み、2006年末には世界での新規ライセンス売り上げが7億5100万ドルに到達、2010年には世界全体のRFID支出が30億ドルを超えるという。 同社は予測の中で、企業が個々のビジネス・プロセスに応じて適切なデータ収集技術を適用することにより、今後もRFIDとバーコードは共存していくと示唆。RFIDの普及に最も大きな機会が見込まれるのは小

矢野経済研究所は12月1日、2005年版RFID (無線ICタグ) 市場に関する調査結果のサマリーを発表した。 RFID・関連機器ベンダーおよびシステムインテグレーターを対象に、本年9月から11月までの期間中、同研究所専門調査研究員による直接面接取材により調査したもの。 同サマリーによれば、RFIDの国内市場規模は、2005年度見込みで2170万枚、前年度比137パーセント。また需要予測については、2007年度予測が9550万枚で2005年度比440パーセント、2010年度予測が21億9200万枚で2007年度比2295パーセントとされている。 2005年度見込みの需要分野別構成比は、製造分野が32.3パーセント、物流分野が30.0パーセント、流通分野が9.2パーセント、アミューズメント関連分野が6.9パーセント、レンタル・リース関連分野が3.2パーセント、その他分野が18.4パーセントと