ある市場調査会社のレポートによると、2006年のゲーム市場成長率は19％だったという。また12月単月の売り上げは37億ドルに達した。 次世代家庭用ゲーム機もようやく出揃い、変遷の多かった2006年についても、時代の波を業界がどうとらえたのかという話題くらいしか残すところがなくなった。市場調査会社NPD Groupは米国時間1月11日、2006年12月と2006年通年における米国の小売向け販売実績を公表した。レポートによると、2006年の売り上げは記録的なものとなり、ほぼすべての分野に成長が見られたという。 ハードウェア、ソフトウェア、周辺機器の売り上げを合計すると、米国のゲーム市場は年間125億ドル規模になり、米国市場としては過去最高であった2005年の105億ドルから19％成長した。2006年12月単月では37億ドルの売り上げがあり、2005年12月の29億ドルから27.8％増加している

富士キメラ総研は、「2006 ホームネットワーク関連市場調査総覧」を刊行した。2005年のホームネットワーク関連市場は、金額ベースで6兆2577億円となった。特に、テレビ、デジタルポータブルミュージックプレーヤ、家庭用ゲーム機、USBメモリなどといった成長の著しい製品が市場を牽引した。 ホームネットワーク関連市場は、コンテンツ共有を目的としたDLNAやECHONETなど業界の枠組みを超えた企業間の連携や、機器同士の相互接続による規格の統合が進展しているとしており、一方ではブロードバンドの普及によって、通信と放送の融合が各業界からホームネットワークへのアプローチを誘発し、新たなサービスを提供することを期待されているとしている。 富士キメラでは、全体的には今後も販売台数は伸長し、市場は拡大傾向となると見ている。しかし、各製品ともに価格の下落が著しく、金額ベースでは今後は微増もしくは微減となると

インターネットアンケートサービス「gooリサーチ」を共同で提供するNTTレゾナントと三菱総合研究所は6月20日、gooリサーチ登録モニターおよびgooユーザーを対象に実施した「第3回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」の結果を公表した。 この調査は、インターネット利用ユーザーのブロードバンドコンテンツの利用状況について、最新の実態を把握することを目的とした定点調査であり、毎月1回のペースで調査を実施している。第3回となる今回は、オンラインゲームの利用実態について調査を実施している。 調査によれば、有効回答者数4万1423名のうち、37.9％がオンラインゲームの利用経験があることがわかった。端末別では、パソコン利用の場合が35.2％と最も多く、次いで携帯電話13.7％、ゲーム専用機8.6％、PSPなどのポータブルゲーム機6.7％と続き、パソコン利用が中心となっていることが明らかになった。

オンラインゲームフォーラム（首都圏情報ベンチャーフォーラム「オンラインゲーム研究会」分科会）は5月25日、「オンラインゲーム市場統計調査報告書2006」を発表した。 この調査は、事業者が商行為として、または利益につながるサービスとしてプレイヤーに正式に提供している、オープンベータサービスを含むオンラインゲームタイトルおよびその運営サービスを対象に調査したもの。ウェブ調査とアンケートヒアリング調査により、2005年1月1日から2005年12月31日を対象期間として実施された。 調査期間中にオープンベータを含み正式サービスされたオンラインゲームタイトルは314タイトルで、パッケージソフトの販売および運営サービスの総売上からなるオンラインゲーム市場の規模は合計820億930万円で、対前年比142％であった。 内訳は、パッケージソフトの販売による売上が223億8745万円（対前年比106％）、運営