人工知能（AI）は至る所に存在しており、ついに「Raspberry Pi」にも到達した。「Raspberry Pi 5」ボードをAIで強化するプロセスは簡単で、費用もそれほどかからない。必要なのは、6月に発売された「Raspberry Pi AI Kit」だけだ。 キットには、「Raspberry Pi M.2 HAT+」が含まれており、強力な「Hailo 8L AI」チップを搭載したM.2 2242フォーマットのボードがHAT+に取り付けられている。このニューラルプロセッシングユニット（NPU）チップは、13TOPS（1秒あたり13兆回の演算が可能）という驚異的なパフォーマンスを発揮する。5月に発売されたM.2 HAT+ボードは、ストレージやAIアクセラレーターボードなど、さまざまなM.2アクセサリーをサポートする。 まず、NPUはHAT+ボードにすでに組み込まれている。デバイスを確認し

1km程度の長距離通信が可能な、LILYGOブランドのWi-Fiモジュール「T-Halow」がShigezoneにサンプル入荷。10月中旬頃の販売開始を予定しており、現在は4900円で予約を受け付けている。 日本国内では2022年9月の電波法改正により利用可能になった、Wi-Fi HaLow（IEEE802.11ah）に対応した特殊なWi-Fiモジュール。Arduino IDEなどの開発環境が必要なため簡単に使用できるものではないが、一般的なWi-Fiより大幅に距離の長い1km程度の通信が可能という。 Wi-Fi HaLowは920MHz帯を利用するIoT向けのWi-Fi規格で、長距離の通信が可能な反面、Duty比10％制限、稼働時間が1時間あたり累計360秒までなどの制約があり、大容量通信には使用できない。あくまでセンサーの計測数値や連続しない広範囲監視映像の送受信などを想定した規格だ。

ソニーセミコンダクタソリューションズ（以下、SSS）と英国Raspberry Pi社が、シングルボードコンピュータ（SBC）「Raspberry Pi」用のAI（人工知能）カメラを共同開発した。今回、両社にこの製品が開発者にもたらすメリットや事業展開における狙いなどを聞いた。 両社が発表したのは、SSSが2020年に発表したAI処理機能搭載のイメージセンサー「IMX500」を搭載した「Raspberry Pi AI camera」（以下、AIカメラ）だ。製品の詳細については、下記記事で紹介している。 SSSは2023年4月、Raspberry Piに出資し、戦略的協業体制を構築すると発表。SSSのAI技術を用いた製品群をRaspberry Piのエコシステムに導入するとともに、世界中のRaspberry Piユーザーのコミュニティーに向け、SSSのエッジAIソリューションの開発プラットフォ

SMKは11日、電子機器に使われるコイン型電池「CR2032」を代替する業界初の自立給電型コインバッテリーモジュールを開発したと発表した。周囲の環境から微小なエネルギーを得て電力に変換する技術「エナジーハーベスティング」を活用したもので、自転車アクセサリーやリモコンなどCR2032を使う機器の電池交換を不要にする。 太陽光発電と、無線通信であるブルートゥースの省電力規格「ブルートゥース・ロー・エナジー（BLE）」をモジュールとして一体化した。既存のコイン型電池ボックスに収まるコンパクト設計により、「現行の製品デザインを踏襲したい」「電池交換を不要にしたい」「通信機能を追加したい」といったニーズに対応することが可能だ。 電池や太陽光セル、通信回路、各種センサーを一体化してコイン型電池のサイズに収めている。外部アンテナによるワイヤレス給電にも対応することで、太陽光発電による充電が利用しにくい場

大手出版社のKADOKAWAが被害を受けるなど、サイバー攻撃によるシステム障害や情報漏洩が相次いでいます。 そうした中、「IoT機器」と呼ばれる、インターネットにつながるルーターや監視カメラなどについてセキュリティー会社が調査したところ、およそ20万台が外部からアクセス可能で、サイバー攻撃を受けるリスクが高い状態にあることがわかりました。 専門家はソフトウエアの更新やパスワード管理の徹底など、注意を呼びかけています。 IoT機器 20万台超に「ぜい弱性」 東京のセキュリティー会社「ゼロゼロワン」が、国内でインターネットにつながる「IoT機器」のセキュリティーを調べるため、独自のシステムを使って機器の種類やソフトウエアのバージョンを判別して、分析したところ、先月までの調査でおよそ20万台が、機器を乗っ取られたり、サービスを停止させられたりする、ぜい弱性＝セキュリティー上の欠陥を持ったまま使わ

Nature（神奈川県横浜市）は7月31日、スマートリモコン「Nature Remo」シリーズが利用できない状況が発生していると公表した。AWSの障害に起因している可能性があるという。 【追記】31日午後2時ごろ、Natureは完全復旧したと公表した。 31日の午前10時23分時点で「復旧までにはまだ時間がかかる見通し」。AWSの米国東部リージョン（N.Virginia）で障害が発生中という。Nature Remo公式Xアカウントでは、ユーザーに向けて各社のエアコンを手動操作する方法などを発信している。 Nature Remoは8日にもシステム障害が発生し、利用できない状況になっていた。このためユーザーからは「月に2回はやばい」「お年寄りやペットがいる家庭は深刻」など危惧する声も上がっている。 Nature Remoシリーズは、家のエアコンや照明などをスマートフォンから操作できるようにする

福岡市の観光資源の屋台へさらに客を呼び込もうと、市はＬＩＮＥの公式アカウントですべての屋台の営業状況がリアルタイムで分かるサービスを始めました。 屋台をめぐっては、営業が天候などに左右されることから、客にとっては現地に行ってみないと営業状況が分からないという特有の不便さが課題となっています。 このため、屋台を観光資源と位置づけ活性化を図る福岡市は、ＬＩＮＥの公式アカウントで長浜屋台街のそれぞれの屋台の営業状況がリアルタイムで分かるサービスを中洲や天神などのほかの屋台にも対象を拡大し、２４日から始めました。 このアカウントでは、屋台の従業員がどの屋台にもある照明の裸電球の電源を入れると、自動的にシステムが感知し、店を紹介する画面に「本日営業」と表示されます。 このほか、料理の好みや現在いる地点などの情報をもとに生成ＡＩが対話形式で市内にあるおよそ１００軒の屋台からおすすめを博多弁で提案する新

2024年7月19日、75以上の国／地域のスタートアップが参加するビジネスピッチコンテスト「スタートアップワールドカップ2024」の東京予選が開催された。 東京予選会場（グランドハイアット東京）では、スタートアップが自社製品／サービスを紹介する展示ブースも併設された。ノバルスは、同社が提供する乾電池型（単一形／単三形）のIoT（モノのインターネット）デバイス「MaBeee（マビー）」を紹介した。 MaBeeeは、乾電池型のIoTデバイスだ。MaBeeeに乾電池をセットし、それをリモコンや熱中症計などの日用家電で使っている市販の電池と入れ替えて使用する。これだけで簡単に日用家電を見守り機器に変えることができるというものだ。 MaBeeeを活用した高齢者見守りサービス「MaBeee みまもりAir」の仕組みはこうだ。見守られる側（高齢者）がMaBeeeを搭載した機器を操作すると、MaBeeeが

AIデバイス「Rabbit R1」には基本システムソフトウェアとして「RabbitOS」が搭載されています。そんなRabbitOSをジェイルブレイクしたところ、位置情報やWi-Fiネットワーク名などをストレージのテキストファイルに保存していたことが、ソフトウェアエンジニアのデヴィッド・ブキャナン氏によって報告されています。 Jailbreaking RabbitOS: Uncovering Secret Logs, and GPL Violations | Blog https://www.da.vidbuchanan.co.uk/blog/r1-jailbreak.html 技術系スタートアップのRabbitが開発したAIデバイス「Rabbit R1」は話しかけるだけで音楽を再生したり食事を注文したりできるAIアシスタントデバイスとして期待されていましたが、実態は既製APIを用いてAnd

ベンチャー企業のNatureが提供するスマートリモコン「Nature Remo」（ネイチャーリモ）シリーズで、7月8日夜から9日朝までシステム障害が起き、サービスが利用しづらい状態になっていた。 Xではユーザーから「スマホからエアコンが操作できない」「アレクサでテレビを操作できない」などの声が相次いでいた。 同社9日午前9時35分に「復旧作業が完了し、正常に利用できる状態になった」と報告した。 Nature Remoシリーズは、家のエアコンや照明などをスマートフォンから操作できるようにするスマートリモコンで、累計60万台以上販売されている。インターネットを介して操作するシステムになっており、Nature側のシステム障害で一時的に利用できなくなるケースがこれまでにもあった。 同社は今回の障害発生を、8日午後10時20分に報告。9日午前0時49分に「復旧作業が完了した」と報告していたが、その後

2024年度から、経済産業省がIoT（インターネット・オブ・シングズ）製品のセキュリティー適合性の評価制度を始める。IoT製品のセキュリティーに関する制度はこれが初めてではない。これまでも技適マークやCC（コモンクライテリア）に基づく認証制度があった。経産省の新施策は、先行する制度から何が変わるのだろうか。 技適マークの歴史は長く、1981年に開始されたものだ。電気通信事業法に基づく「技術基準適合認定」と電波法に基づく「技術基準適合証明」という制度において、両方もしくはどちらかの認証を受けた無線機に表示されている。 2020年4月、総務省が電気通信事業法の端末設備等規則を一部改正した。この改正により、ルーターなどネットワークに直接接続するIoT製品について、アクセス制御機能、初期パスワードの変更機能、ファームウエアの更新機能の実装を原則義務化した。 ヤマハの広瀬良太楽器・音響事業本部基盤技

Pi-field（パイフィールド）は、ラズパイでの環境モニタリングを実現する屋外稼動キットです。4G通信モジュール、太陽光パネル等の部材が防水ボックスに格納されており、間欠動作の採用でシステム全体の小型・軽量化を実現しています。 CPUボードはラズパイ、豊富な事例と周辺機器で開発を効率化 ラズベリーパイは世界で最も普及しているシングルボードコンピュータ（SBC）です。様々な周辺機器やドキュメント、コミュニティも充実しており、業務用途でも幅広く活用されています。Pi-fieldはCPUボードにラズベリーパイを採用し、標準OS（Raspberry Pi OS）にて稼動環境を構築、様々な事例や周辺機器を活用することで屋外環境モニタリング機器等の迅速な稼働を実現します。 必要機材を防水BOXに配置、間欠動作の採用で小型化を実現 ラズパイを屋外環境モニタリング等で使用するには電源や通信環境が別途必要

メカトラックス株式会社（本社：福岡市早良区、代表取締役：永里壮一、以下「当社」）は、ラズパイ屋外稼働キット「Pi-field（パイフィールド）」シリーズの新製品「Pi-field Mini（パイフィールド　ミニ）」の販売を2024年6月3日から開始します。 「Pi-field」は、電源やネットワークがない屋外でも「ラズベリーパイ」を使用した環境モニタリングを実現する、当社開発の屋外稼働キットです。4G通信モジュール、太陽光パネル等の部材を防水ボックスに配置し、間欠動作を採用することでシステム全体の小型・軽量化を実現しており、2017年2月の出荷以来、自治体での河川監視など、多くの稼働実績を有しています。 これまで、当社では「Pi-field」に加え、より小型・軽量化した「Pi-field Lite（パイフィールド　ライト）」の2タイプをPi-fieldシリーズとして開発・販売してきました。

メカトラックスは、Raspberry Pi屋外稼働キット「Pi-field（パイフィールド）」シリーズの新製品「Pi-field Mini（パイフィールド ミニ）」を、2024年6月3日に発売した。 Pi-fieldは、電源やネットワークがない屋外でもRaspberry Piを使用した環境モニタリングを実現する同社開発の屋外稼働キットだ。4G通信モジュール、太陽光パネルなどの部材を防水ボックスに配置し、間欠動作を採用することでシステム全体の小型と軽量化を実現し、2017年2月の出荷以来、自治体での河川監視など多くの稼働実績があるという。

小学校や保育園の防犯カメラが昨年、サイバー攻撃を受けてコンピューターウイルスに感染していたことが総務省などへの取材で３１日、分かった。総務省は昨年１０月、文部科学省やこども家庭庁を通じ、学校や保育園にセキュリティー対策の強化を要請した。 カメラはいずれも「ＩｏＴ機器」と呼ばれ、Ｗｉ―Ｆｉなどでネットと接続して映像を送信する。総務省によると、情報通信研究機構（東京）が小学校と保育園の計２カ所で感染したカメラを発見した。校名や詳しい時期は明らかにしなかった。セキュリティーの欠陥を放置していたのが原因とみられる。小学校や保育園は既に対策を済ませた。ウイルスは「Ｍｉｒａｉ（ミライ）」とみられる。

IoT製品やIoTサービスを開発するうえでは、通信回線／SIMの高いコストや管理の手間、ソフトウェア開発の工数といった、いくつもの足かせがある。そうした障壁をまとめて解消し、IoT開発をより容易なものにしてくれるのが、低容量IoT向け回線の「1NCE IoTフラットレート」だ。 ドイツ発のIoT通信専業グローバルキャリア、1NCE（ワンス）が提供するこの回線は、1枚2000円（税抜）のSIMカードを購入するだけで、10年間／500MBまでのIoT通信を利用できるプリペイド型の料金体系を採用している。日本およびアジアではソフトバンクが販売パートナーを務めており、日本語によるサポート体制（電話／Web）もあって安心だ。 さらには「1NCE OS」として、IoTデータを変換してクラウドと連携するための各種サービスも、追加コストなしで利用できる。これによってソフトウェア開発のハードルがグッと下がり