PC界の“ワークマン”GPD MicroPCの「シリアルポート」を活用する：シリアルポートはこう使え！（1/3 ページ） 中国のPCベンダーShenzhen GPD Technologyの超小型PC「GPD Micro PC」。本体サイズが153（幅）×113（奥行き）×23.5（厚さ）mmの極小ボディーに、多種多様なインタフェースを搭載している。イマドキのモバイルPCで主流となる13.3型ディスプレイ搭載のプレミアムモデルが、見た目の良い薄いボディーを実現するために、インタフェースを必要最小限に絞っているのとは対照的だ。 本当のワークマシンはレガシーインタフェースを載せている 前回の記事では、立って両手入力が無理なく行えるGPD Micro PCを細かく見てきたが、本機ならでは大きな魅力がある。今回はそのあたりをチェックしていく。 本機が備えるインタフェースは豊富だ。左側面にUSB 3.

「今、どの資格を取るべきか」。IT関連資格の取得動向は、ITエンジニアに求められるスキルやノウハウの変化を映す。デジタルトランスフォーメション（DX）の台頭で、クラウドやAI（人工知能）関連資格に注目が集まる。日経 xTECH会員へのアンケート調査から、「いる資格」「いらない資格」を探った。 編集部がピックアップした49種類のIT資格について、保有状況や役立ち度合い、取得意向を調べた。 「IT資格実態調査」として2019年8月、Webサイト「日経 xTECH」でアンケートを実施。読者会員455人の回答を得た（調査概要は53ページを参照）。調査結果から、IT資格取得のトレンドを読み解こう。 保有者の伸びトップはPMP まず、回答者が現在持っているIT資格を尋ねた。「保有している」というIT資格を全て答えてもらい、10人以上が保有するものについて多い順に並べた（図1）。 1位は「基本情報技術者

「今、どの資格を取るべきか」。IT関連資格の取得動向は、ITエンジニアに求められるスキルやノウハウの変化を映す。デジタルトランスフォーメション（DX）の台頭で、クラウドやAI（人工知能）関連資格に注目が集まる。日経 xTECH会員へのアンケート調査から、「いる資格」「いらない資格」を探った。 「IT資格実態調査」として2019年8月、Webサイト「日経 xTECH」でアンケートを実施。編集部がピックアップした49種類のIT資格について、保有状況や役立ち度合い、取得意向を調べた。読者会員455人の回答を得た。今回は、アンケートに寄せられた代表的なコメントを紹介しよう。 まずは、IT資格を取得するモチベーションについて。取得に向けた勉強を通じて、自分の視野を広げたり、知識を体系的に整理したりというのが代表的な意見だ。 資格は不要と言う人もいると思うが、実務に関連した資格を取得するために勉強する

福岡大学はコンピューターが時刻合わせに使う「公開NTPサービス」を廃止する。草分けとして26年間にわたり世界に向けて無償公開してきた。だがインターネットを介して世界中から時刻合わせのアクセスが殺到し、学内ネットワークがインターネットにアクセスできないトラブルに4回見舞われた。同サービスを利用する設定の機器も多く、海外技術者とも協力して廃止を目指す。 福岡大学は「近い将来」（福岡大学のWebサイト）、公開NTP（ネットワーク・タイム・プロトコル）サービスを取りやめる。パソコンやサーバー、ネットワーク機器からの問い合わせに、「正確な時刻」を無料で返すサービスだ。 あらゆるコンピューターがネットでつながる時代、公開NTPサービスの重要性は高まるばかりだ。コンピューター間でデータを処理した時刻がずれれば全体として正常な運用をしにくくなるからだ。 実は福岡大は今から26年前の1993年10月に日本で

2019年９月24日に発生したヤマト運輸の法人向けのクラウドサービス「送り状発行システムB2クラウド」のシステム障害は、9月25日午前11時現在でまだ復旧していない。これは配送に使う入力した宛先などを印字して送り状を印刷できるサービスで、9月24日午前11時ごろからログインや送り状の印刷がしづらくなっている。 ヤマト運輸によると、影響を受けているのは法人向けの会員組織「ヤマトビジネスメンバーズ」に登録した企業で、数十万社に及ぶという。原因は調査中だが、同社では「日中などアクセス数が増えてくる時間帯になる。現状は紙の送り状を使ってもらうようお願いしているが、できるだけ早く復旧したい」としている。

英金融大手HSBCホールディングスは7月、「各国の駐在員が働きたい国ランキング」の最新版を発表した。日本は調査対象33カ国（地域含む）中32位という少しばかりショッキングな結果となった。このランキングについては、一方的な評価だと批判する声も聞かれるが、「やっぱりな」「それはそうだろう」と肯定的に捉える人が多かったようである。 ちなみにこのランキングの1位はスイス、2位はシンガポール、3位はカナダ、4位はスペイン、5位はニュージーランド、6位はオーストラリアで、逆に日本より評価が低かった最下位の国はブラジルだった。 こうしたランキングが報じられるたびに、異なる文化の国を一律に比較しても意味がないといった「国際比較無意味論」が出てくるのだが、こうした意見を条件反射的に口走ってしまう人は、残念ながら物事の表面しか見ていない。ランキングを行うのは、単なる順位付けだけではなく、評価基準をあえて統一す

はじめに Qiita初投稿のWeb系をやっている学生です。 先日開催されたIngress(位置情報ゲーム)のMissionDayという有志で開催されるイベントでの受付システムを構築しました。 受付ではユーザ名を事前登録されたリストから探し出し、チェックをするという作業をSpreadsheetなどの検索機能を用いて手作業で行っていました。しかし、受付開始直後は多くの人が並んでいるのでとても時間がかかってしまいます。そこでユーザ名を記録したQR-Codeを参加者に印刷してきてもらい受付ではこれを読み取るだけで、完了するようなシステムを作ってみました。 以下のTweetに動作している動画が貼ってあります。 このサイトで発行できるQRコードを使って受付システムも作りました。 QR-Codeをウェブカメラで読み込み→Apps Scriptにget→Spreadsheetから名前を探し、あれば時間を記

http://www.jikokuhyo.co.jp/search/detail/line_is/kanto_chuokaisoku http://www.jikokuhyo.co.jp/search/detail/line_is/kanto_chuosobu http://www.jikokuhyo.co.jp/search/detail/line_is/kanto_chuo http://www.jikokuhyo.co.jp/search/detail/line_is/kanto_yamanote http://www.jikokuhyo.co.jp/search/detail/line_is/kanto_keihintohoku http://www.jikokuhyo.co.jp/search/detail/line_is/kanto_yokosuka http://www.ji

世界のテックベンチャー発掘プラットフォーム「SEKAIBOX（セカイボックス）」を運営するシェアエックスは9月27日、世界各国のIT市場について、現地に精通した投資家や支援者が動画で解説するオンラインサービス「SEKAI CHANNEL」を10月15日に開始すると発表。同日よりフリートライアル登録を開始した。 SEKAI CHANNELでは、定期的に専⽤チャンネルに配信される、現地の投資家やアクセラレーター、起業家による、スタートアップやマーケット、トレンドについての動画（1本あたり10〜15分）を視聴可能。ユーザーは、海外に赴いて視察や調査をしなくても、必要最低限の情報を得られるほか、関⼼ある市場や企業があれば、オンラインで相談することも可能。 同社では「海外視察や訪問は、⾔語や地理的な問題から企業にとっても簡単ではない。また、企業ごとに視察や調査をするにも膨⼤な費⽤がかかる。そのうえ、

CodeZineを運営する翔泳社では、10月3日（木）まで『IT用語図鑑』の全文を無料公開しています。ITエンジニアなら最低限押さえておきたい用語ばかりですが、意外と説明しづらいものが見つかるかもしれません。この機会に知識をおさらいし、非ITエンジニアとコミュニケーションするときにも的確に説明できるように準備しておきませんか？ 翔泳社では、ITにまつわる用語をイラストとともに解説した『IT用語図鑑 ビジネスで使える厳選キーワード256』を10月3日（木）まで無料で公開しています。 本書に収録された用語はITエンジニアなら知っていて当然のものばかりかもしれませんが、打ち合わせなどで非IT系の仕事をしている人とコミュニケーションするときに説明に困ったことはありませんか？　本書ではIT専門職でなくても理解しやすい解説を徹底し、用語にまつわる話題も掲載しています。 実務というよりも教養としてIT用

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 受託ソフト開発など伝統的なSI（システムインテグレーション）ビジネスが大きな転換期にある。クラウド化とデジタル化の急速な進展がビジネスモデルの変革を迫っているからだ。人工知能（AI）やモノのインターネット（IoT）など先端技術を駆使した新興勢力も、既存ビジネスを脅かす存在に成長する。 そんなSIビジネスを展開するSIer（システムインテグレーター）の業界団体、情報サービス産業協会（JISA）の会長として2019年6月に就任した原孝氏は「一丁目一番地は人材育成」と、いの一番に最重要課題に掲げた。 業界大手が会長に就くことが多かったJISAが、売上高約110億円のリンクレア 特別顧問の原氏を選んだ理由はそこにあるのだろう。「私の就任は（JI

米アマゾン・ドット・コム子会社が運営するクラウドサービス「アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）」が、8月23日昼から同日夜にかけて大規模障害を起こした。東京近郊に設置したデータセンター「東京リージョン」にある4つのアベイラビリティーゾーン（独立性の高いデータセンター群、AZ）の一つで仮想マシンサービス「Amazon EC2」やリレーショナルデータベースサービス「Amazon RDS」などに障害が

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本マイクロソフトは9月26日、2020事業年度（2019年7月1日～2020年6月30日）にグローバル全体で新設した「CLO（Chief Learning Officer：最高人材・組織開発責任者）の取り組みに関する説明会を開催した。日本マイクロソフトでは、エバンジェリズム統括本部長やデジタルトランスフォーメーション事業本部長などを歴任した伊藤かつら氏がCLOに就任している。 同社は、今期の経営方針で注力領域の1つに「クラウド＆AI人材の育成」を掲げており、9月11日には経営層のAI（人工知能）に関する知見を高める「AIビジネススクール」の提供を発表している。伊藤氏は、顧客企業やラーニングパートナー、自社従業員を含めた学習環境の提供プ

農林水産省の発表によると、2017年の農作業事故死亡者数は304人にのぼる。この数字を農業就業者10万人当たりに換算すると死亡者数は16.7人となり、過去最多の数値となった。この数値は他産業と比較しても異常なまでに多いが、世間一般にはあまり知られていない事実だ。 そこで今回は、「農作業事故の原因と解決策」について探ってみたい。なぜ、農業では”安全”が置き去りにされたままなのか。農作業事故を防止するには、どのようなテクノロジーや農業スタイルが求められるのかーー。 日本農業情報システム協会（JAISA）代表理事／スマートアグリコンサルタンツ CEOの渡邊智之氏と、水田の水管理を自動化するスマート水田サービス「paditch（パディッチ）」を販売する笑農和の代表である下村豪徳氏に話を聞いた。 農作業事故のうち「機械作業事故」が約7割 ――農林水産省のデータによれば、産業別の死亡事故は農業が圧倒的