米ミズーリ（Missouri）州セントルイス（St. Louis）で開催された全米ライフル協会（National Rifle Association、NRA）の第136回年次総会で、ライフルを構えるボーイスカウトの少年（2007年4月13日撮影、資料写真）。(c)AFP/Getty Images/Scott Olson 【5月4日 AFP】5歳の男児が2歳の妹を誤ってライフルで射殺した事故は、米国でこれまで幾度となく繰り返されてきた銃についての議論を再燃させた。 米ケンタッキー（Kentucky）州カンバーランド（Cumberland）郡で4月30日に起きたこの事故を引き起こした22口径ライフルは、「マイ・ファースト・ライフル」のキャッチコピーで子ども向けに販売されていた「クリケット（Crickett）」というブランドだった。この銃は事故当時、兄妹の自宅の部屋の片隅に、弾丸一発が装填された

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野田祐機 / みんなシステムズ @yuu_key これから外資にいて気づいたことを書いていきます。　 @HAL_J　さん の「月給20万円で働く日本人、月給2万円で働くアジアの人々。」のコメントをみて、日本人の人にもっと現実をみてほしいので togetter.com/li/244980 2012-01-21 21:14:40 野田祐機 / みんなシステムズ @yuu_key 私はある業界のトップ企業（外資）で働いています。　コンサルや金融ではなく、事業会社ですので日本のサラリーマンの方と同じようなビジネスをやっています。　グローバルビジネスがどういうものか、外資系がどういうものかみなさんの参考になれば幸いです。　先にいうと、日本ヤバイですよ! 2012-01-21 21:18:22 野田祐機 / みんなシステムズ @yuu_key さっきも書きましたが、私の会社は数年前に　財務、人事、IT

天地創造かビッグバンか？アメリカの結果に他の先進国「…おい！」 宇宙はどんな風に始まったのか。 実際のところ誰かが行って見てきたわけではなく、今のところ確める術はないので、何を支持するかは個人の考え方や信仰によって決定されます。 「神による天地創造だと思うか？」 「あるいはビッグバンだと思うか？」 という2択アンケートが世界各国で行われました。 すると興味深いことに、先進国の中でアメリカだけがユニークな結果となったようです。 青は「神の天地創造」を信じる率、緑は「ビッグバン理論」を信じる率です。 先進国では、「神の天地創造」はおおむね2〜3割程度の支持率に留まる中、アメリカだけが突出して58％と過半を超えています。 以下のサイトを見ると、北欧の国ではさらに顕著で「ビッグバン理論」の支持が9割以上を占めていました。 Who/what created the world God or Big

古い米国人の友人から聞いた話にショックを受けた。話題は日本企業と日本人駐在員。日本人社長を評して出た言葉がケア・テーカー（Care Taker）だ。直接的な訳語は、介護ワーカーだがニュアンスとしては、「お手伝いさん」といった感じか。

インドネシア・バリ（Bali）島沖のペムテラン（Pemuteran）湾に設置された金属の枠にすみつくサンゴとその周りを泳ぐ魚の群れ（2011年11月23日撮影）。(c)AFP/RANI E. MORROW-WUIGK 【12月26日 AFP】海水温上昇やシアン化物を使った漁法で破壊されたインドネシア・バリ（Bali）島周辺のサンゴが、ドイツ人科学者の開発した装置を活用したダイバーの取り組みで生き返り、そのプロジェクトが世界中に広がりつつある。 ドイツ生まれのオーストラリア人女性ダイバー、ラニ・モロー・ウィックさん（60）がその美しいサンゴ礁にひかれ、初めてバリ島北部ペムテラン（Pemuteran）の海に潜ったのは1992年のこと。しかし、すでにシアン化物やダイナマイトを使った漁法でひどく傷ついていたサンゴ礁は、90年代終わりまでには海水温上昇で絶滅の危機にひんするようになった。 そうしたと

カカオからチョコレート作ったレポ ごきげんよう！先日フリーテーマの全社プレゼンにてサロンデュショコラをテーマにしてそこそこ好評を得ると同時にうっすらやべえ奴感を植え付けることに成功したオタクです。 さて、先日、同僚に「チョコレートを作ったりはしないんですか？」と聞かれまして。 ご本人…

「自由貿易の最大の受益者は消費者である」 経済学者やマスメディアはＴＰＰに関して二言目には経済学の理論から導き出される自由貿易の意義を語るわけですが、これはあくまでも教科書の中だけの話であり、彼らは現実の自由貿易の結果を保障するものではありません。 リーマンショックしかり、ギリシャ発端の今回のユーロ信用危機しかり、経済学者はだれひとり現実の経済危機の発生を阻止することに成功していません。 現在の自由貿易の最大の受益者は消費者ではなく多国籍大企業なのであり、競争力のない地場産業は淘汰されるだけであり、地場産業の崩壊を通じて、経済は混乱し失業者が増加し格差は拡大していくのです。 ・・・ 机上の理論ではなく、実際に自由貿易で過去に何が起こってきたのかをメキシコの例で検証したいと思います。 ここに、北米自由貿易協定（ＮＡＦＴＡ）、１９９４年１月１日に発効したカナダ、米国、メキシコの３カ国間の自由貿

「夫が会社の独身女子と毎晩一緒にゲームする…」悩む3児の母に藤本美貴がまさかの回答。かなりの強行突破だわ！

インドネシアの首都、ジャカルタで、現地採用の状況を調べてきました。給料の金額は下手すりゃ日本と変わらず、セレブ暮らしをしても物価は日本の半分。運転手付き自動車まで会社が用意してくれるらしい。すげえよ。海外就職の穴場かも！ ※なお、まだ調査段階なので、詳しいことはもう一度行って詳しく調べてきますので、乞うご期待！

異国の友人たちへ、また会う日まで 2024年ゴールデンウィーク。5年ぶりにウズベキスタン旅行に行ってきたので、旅の模様をデイリーポータルZに綴りました。ウズベク旅行記はこれが3本目。 dailyportalz.jp dailyportalz.jp dailyportalz.jp （↑New!） おかげさまでどの記事も多くの方にお読みいただき、…

ロシアのインターネット上には絶えず「国外移住」というトピックが存在するが、それはここ数ヶ月、新たな盛り上がりを見せている。様々な社会集団に属するブロガーたちが投稿した説得力のある記事を舞台に、ロシアという国の現在と未来についての見解や、人々の境遇が語られているのだ。 ロシア人の大量移住は、一世紀以上前からの問題だ。これまでに幾度も移住の動きが押し寄せ、何百万もの有能な労働者、科学者や物書きがロシアから流出した。以降、ロシアからの移住は絶えず続いている。近年、経済状況が改善しているとはいえ、いまだに多くのロシア人が国を出ることを夢見ている。 ロシアの新聞Novaya gazetaの伝えるところによると、最新の世論調査でロシアを永遠に離れる意思を示した成人の割合は22％にのぼった（主にビジネスマンや学生）。同新聞にはまた、「近年」ロシアを離れた科学者やエンジニアの人数は130万人にのぼるという