対応言語は英語、日本語、中国語（簡体字）、イタリア語、スペイン語、ドイツ語、トルコ語、フランス語、ポルトガル語、ロシア語。 Kaspersky Labの日本法人・カスペルスキーの保科貴大氏（コンシューマ テクニカル エヴァンゲリスト）は「サイバーマップは、サイバー脅威とその拡散速度を誰もが簡単に閲覧できるようになっている。気になるサイバー脅威が発生した際には、アクセスしてみては」としている。 関連記事 終息どころか「拡張」と「拡散」続くIoTマルウェア　警告相次ぐ ルーターやネットワーク接続ストレージ（NAS）といった組み込み機器、広義のInternet of Thing（IoT）を狙った攻撃が世界的に拡大しており、セキュリティ企業が相次いで警告を発しています。 ルーターの脆弱性を突くbotネットが相次ぐ、攻撃に加担させられる恐れも ルーターなど、IoT機器の脆弱性は修正されないまま放置さ

「LINEのアップデートにより、何も設定しないと、会話の内容を韓国の会社に見られる」――TwitterやFacebookで拡散しているこんな情報は「事実と異なる」とし、LINEが7月24日、改めてブログで説明した。 LINEは、「友人同士のメッセージや画像・動画の内容、通話内容を閲覧することはない」とした上で、「トークルーム情報」の提供を明示的に許諾したーザーに限っては、ユーザー同士でやりとりしたスタンプやトークの相手、日時、データ形式などを取得し、不正防止や広告表示などに利用していると説明した。 拡散しているのは、「LINEのアップデートにより、LINEでの会話の内容をLINEが自由に利用することに合意する項目が追加された。何も設定しないとこの項目がオンになっており、LINEの会話内容を韓国の会社が自由に見られる状態になっている」「LINEのプライバシー管理設定の『トークルーム情報』とい