発掘あるある大事典 この番組はフジテレビ系で毎週日曜日の午後９時から放送されている番組である。ただし、このフジテレビの情報バラエティーは、実は信憑度にはやや問題のある番組である。とりあえずスポンサーがどこであるかには注目しておく必要がある。というのは、以前に紫外線について扱ったときに、紫外線を浴びすぎることは皮膚ガンなどの原因になる(これは本当のことである)とかなり危機感を煽っているなと思ったら、結論はだからＵＶケア用化粧品を使いましょうということだった。これは明らかにスポンサーである化粧品メーカーの意向。ただここで問題は、ＵＶケア用と称した化粧品の含有物がいかにやばいものであるかということ。実はこれらがシミや最悪はガンの原因になるという指摘もあるのだが、そのことには当然のことながら全く触れず、ひたすらＵＶケア用品の販促番組になっていた。この番組はこのようなことがよくあるから注意が必要であ

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■■第１章：上海のユダヤ難民を保護した日本政府 ●１９世紀末、上海には、「アヘン戦争」（１８４０年）が大きなきっかけとなって、ユダヤ・コミュニティが結成されていた。 上海におけるユダヤ人口は、中東出身のスファラディ系ユダヤ人７００人、欧米系のアシュケナジー系ユダヤ人４０００人ほどであったが、「アヘン戦争」以来、上海港を根拠地として発展した英・米・仏国籍のスファラディ系ユダヤ人が、あらゆる点で支配的勢力を占めていた。 ※「上海証券取引所」の所長と９９人の会員の３分の１以上がスファラディ系ユダヤ人であった。 中東出身のユダヤ人 デビッド・サッスーン （１７９２～１８６４年） 彼はアヘン密売で莫大な 富を築き「アヘン王」と呼ばれた ビクター・サッスーン（ユダヤ人） （１８８１～１９６１年） 「上海キング」と呼ばれていた彼は 極東で一、二を競うユダヤ人大富豪であり、 上海のユダヤ人社会のリーダーだ

●２０００年６月に出版された『ホロコースト産業』という本は、国際的な反響を呼び起こした。 ブラジル、ベルギー、オランダ、オーストラリア、ドイツ、スイスなど、多くの国でベストセラーリストに入った。フランスの『ル・モンド』紙は、２ページ全部を費やしてそれを批評し、その他に解説も書かれた。ドイツでは発売後２週間で１３万部も売れた。 しかしこの本は、アメリカでは主流メディアから完全に黙殺され続け、９ヶ月でわずか１万２０００部にとどまることになった。 『ホロコースト産業 ─ 同胞の苦しみを 「売り物」にするユダヤ人エリートたち』 ノーマン・フィンケルシュタイン著（三交社） ●この本の著者であるノーマン・フィンケルシュタインは、ニューヨーク市立大学で教鞭をとるユダヤ人社会学者で、ノーム・チョムスキーの弟子である。 フィンケルシュタインの両親はヨーロッパからの移民で、ワルシャワゲットーと強制収容所の生き

●アメリカにおけるユダヤ団体は数百とある。その中で「全米ライフル協会」と並ぶワシントン最強のロビイストと言われるのが「ＡＩＰＡＣ」（アメリカ・イスラエル広報委員会）であり、もう１つがこの「ＡＤＬ」である。 「ＡＤＬ」の正式名称は「ユダヤ名誉毀損防止連盟」である。 「ＡＤＬ」のシンボルマーク ●ＡＤＬは１３０年の歴史を持つユダヤ人国際結社「ブナイ・ブリス」から豊かな財政支援を受けて生まれた団体で、１９１３年に設立された。ＡＤＬは全米に２５、カナダに２つの地方事務所を持ち、人事・コミュニケーション・教育・都市問題・社会問題・宗教及び法律の各分野の専門家を含む３００人の職員を抱え、各地のコミュニティに代表が何百人もいる。 ＡＤＬの初期の活動はもっぱら純然たる偏見や人種的悪意を粉砕することに向けられていたが、現在ではイスラエル支援を前面に押し出し、シオニズムに対して批判する者たちや反ユダヤ主義を唱

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■■第１章：“ナチ・ハンター”の異名を持つサイモン・ヴィーゼンタール ●１９９５年１月に、日本のジャーナリズム界を震撼させる事件が起きた。 この事件は、アウシュヴィッツのガス室に疑問を投げかける記事が、雑誌『マルコポーロ』（文藝春秋社）に載ったのがきっかけだった。 ●この記事のことを知った、アメリカのユダヤ人組織「サイモン・ヴィーゼンタール・センター（ＳＷＣ）」は、ロサンゼルス駐在日本領事の駐米大使に抗議し、さらにその後、イスラエル大使館とともに文藝春秋社に抗議した。 また「サイモン・ヴィーゼンタール・センター」は『マルコポーロ』への広告差し止めを呼びかけ、フィリップモリス、マイクロソフト、フォルクスワーゲン、三菱自動車などが広告出稿を拒否することになった。 （左）『マルコポーロ』廃刊号 （右）問題となった記事 「戦後世界史最大のタブー、ナチ『ガス室』はなかった」 ●結局、文藝春秋社側は一

「邦銀や産業界への刺激にもなるはずだ」（日本経済新聞） 「外資の新風に期待する」（朝日新聞、各社説より） 日本の大マスコミは「外資による長銀買収」の将来像 をまるで「バラ色の未来」であるかのように喧伝してい る。しかし、この買収劇は、視点を国際金融界に移した とたん、全く別の様相を呈してくる。買収に関わる人脈 を仔細に辿っていくと、そこにはユダヤ系金融資本の巨 大な影が浮上してくるのだ。「新生長銀」を橋頭堡に日本 進出を果たしたその狙いとは何か。新聞報道では分から ない長銀買収問題の深層を日米同時取材から抉り出す。 国民の莫大な負担と引き替えに 昨年10月から特別公的管理下（一時国有化）にあった日本長期信用銀行（以下、長銀）が、米投資会社のリップルウッド・ホールディングスに譲渡されることが決まった。 ９月28日に長銀譲渡を正式に決定した金融再生委員会の柳沢伯夫委員長（今

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