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http://anond.hatelabo.jp/20110303213737 海老蔵事件の時にも、相撲騒動の時にも思っていたことだけれど、 最近私が目にするニュース番組はものすごく間延びしてるのが多い印象。 （実際に間延びが多くなったのは最近からなのかどうかはわかりません。 ですが最近から多くなっていると仮定して話を勧めます） あんまり関係ないんだけどさ、俺もあなたと似たような事を最近、感じているよ。 っていうかね、間延びしているように思えるのはたぶん、そのニュースの第一報に触れるタイミングがとても早い時点になっているからだと思うんだ。恐らく、あなたが間延びしていると感じると言う事はきっと、感覚が昔の感覚なんだよ。俺もそうだけど。 昔は、新聞だってテレビだって、何かニュースが書かれている場合、それはすでに過去のモノだったり、話が決着した後だったりする訳。だから、話の頭から話の最後まで、統

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先日、田原総一朗さんが「メディアの主役はずっと新聞だったけど、80年代にテレビに主役を奪われた」って言われてて、「ほー！」と思った。 これ、私の年齢でさえ「そーいわれれば」って感じだけど、若い人なんてもっと「へっ？」じゃない？　新聞がテレビよりメジャーだった時代なんて知らないでしょ。 でも実は、ＮＨＫのテレビ放送開始が 1953年なのに対し、朝日新聞は大阪での発刊が 1879年、さらに「新聞は“かわら版”から始まった」とか言い出したらもっと古い。 田原さんが言うには、彼がテレビ界で働き始めた頃、新聞界の人はテレビを「どうせテレビなんか絵を映してるだけだろ」って小馬鹿にしてたらしい。 「絵を映してるだけ」って、今となっては何をどうバカにしてるのかさえよくわからない。 さらにおもしろかったのは、当時、記者クラブには新聞記者しかいなかったのだが、ＮＨＫがテレビで初めて記者クラブに入ったって話。

続報はこちら⇒朝日新聞の早期退職制度に６８人応募 退職金は１億近くのケースも - edgefirstのメモ 久しぶりに呆れたというか、開いた口が塞がらないネタ。業界誌ＦＡＣＴＡ６月号に出ていた朝日新聞社の早期退職募集の条件があまりにも大盤振る舞いなのでメモ。 朝日が実施する早期退職の正式名称は転進支援制度。45歳以上の社員が対象で、退職と引き換えにその時点の年収の半分を10年間保障する仕組みだ。関係者によれば、編集部門で45歳の年収はざっと1500万円。この年齢で早退に応じれば、毎年750万円10年間、総額にしておおよそ7500万円支給するという。同社の通常の退職金（60歳定年）は3500万〜4000万であり、今回はその倍額をはずむ大盤振る舞いだ。同業の読売、日経などにも早退制度はあるが、退職金の上積みは通常の1.5倍程度。朝日はこの厚遇によって100人以上、できれば200人規模の中高年社

田原　ついにインターネットの広告費が新聞を抜きましたね。 佐々木　電通が発表した2009年の日本の広告費で、始めてネット広告が新聞広告を逆転したんです。ただ、ネットの広告費が「抜いた」というより、「新聞が凋落した」という要因が大きいんですが。 新聞の広告費は2001年には1兆2000億円以上あったんですが、2009年にはついに7000億円を切る水準にまで落ちている。 田原　半分近くにまで落ちた。 佐々木　そうです。ものすごい勢いで凋落している。 田原　テレビもそうとう低落しています。 佐々木　テレビはまだ"微減"ですね。2兆円を超えていたものが1兆7000億円になったくらいですから。落ち込み方は新聞のほうが激しいですね。 田原　新聞の広告費が落ちたということは、スポンサー企業が「新聞には広告価値がない。むしろネットでいくんだ」と判断した結果だと思いますけど、この現象をどう見ていますか? 佐

日本経済新聞の電子版。日経や日経ＢＰの提供する経済、企業、国際、政治、マーケット、情報・通信、社会など各分野のニュース。ビジネス、マネー、IT、スポーツ、住宅、キャリアなどの専門情報も満載。

Go deeper into fascinating topics with original video series from TED

チリ大地震による津波の情報を、原口一博総務相がツイッター（Twitter）で流していたことについて、読売新聞が批判的な報道をした。その書き方に対してネットユーザーやフリージャーナリストから反発する声があがっている。 ツイッターで日々の業務の報告や意見を発信している「ツイッター大臣」の原口総務相。2010年2月27日（日本時間）にチリでマグニチュード8.8の大地震が発生すると、さっそく災害対策本部を立ち上げるとともに、自らのツイッターアカウント（＠kharaguchi）で日本に襲来する恐れがある「津波」の情報を積極的に流していった。 「今後、論議を呼ぶ可能性がある」と批判的に報道 消防庁の災害対策本部で陣頭指揮をするかたわら、 「津波の到着情報　根室花咲　午後1時57分　30cm　南鳥島　午後0時57分 10cm　海岸に近づかないでください」 「大津波警報発令地域市町村（3県36市町村）にお

Web刊有料会員向けトップページ。本紙と同じ「日本経済新聞」の題字は、日経がWebに本腰であることを示している 日本経済新聞社は2月24日、無料・有料コンテンツを組み合わせた本格的なネット新聞「日本経済新聞 電子版」（愛称：Web刊）を3月23日に創刊すると発表した。1日から購読申込みを受け付ける。 「NIKKEI NET」をリニューアルする形で、一部の記事を無料で提供。有料会員になると、日経本紙に掲載される全記事を丸ごと読める。携帯電話からのアクセスや、設定したキーワードに関するニュースの自動ピックアップ、記事クリッピングなども有料会員向け機能として提供する。 料金は、本紙（全日版3568円、朝・夕刊セット4383円）を購読していればプラス月額1000円、Web版だけなら月額4000円。 喜多恒雄社長は「紙の新聞の部数に影響を与えないことを前提にした価格設定」と説明している。 「無料非会

日本経済新聞社は2010年2月24日夜、電子新聞「日本経済新聞 電子版」（関連記事）の発表に合わせて、「ネット時代のメディアとジャーナリズム」と題するパネルディスカッションを開催した。パネリストとして在米IT（情報技術）ジャーナリストの小池良次氏ら6人が登壇したほか、一般から募集したブロガーら約200人が出席した。 最初に日経新聞の担当者が電子版のコンセプトについてプレゼンテーションを実施。続いて、パネリストとして出席予定だったが急きょ欠席となった慶応義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授の古川亨氏のビデオメッセージが放映された。古川氏は「ビジネスモデルとして有償のものを確立しようとする取り組みは良いことだ」としつつ、「（単にネットで記事を配信するのではなく）“ネットワーク”が持つ本質を踏まえて取り組むべきだ。日経新聞だって間違った情報を流すかもしれない。ネットの読者はTwitter（ツ

「プレス（新聞）と放送が密接に結びついて言論を一色にしてしまえば、多様性や批判が生まれない」。原口一博総務相は2010年1月14日、新聞社が放送局を支配する「クロスオーナーシップ」を禁止する法律を制定したいという考えを明らかにした。 現在は「日本テレビ＝読売新聞グループ」というように新聞とテレビが系列化しているが、先進国では異例で「言論の多様化を阻んでいる」との批判がある。もし実現すればメディアの大改革につながるが、オールドメディアの激しい反発が予想される。 「クロスメディアの禁止を法文化したい」 原口総務相は1月14日、東京・有楽町の外国特派員協会で開かれた講演で、新聞・テレビの「クロスオーナーシップ」に関する記者の質問に次のように答えた。 「マスメディア集中排除原則、これを法案化します。そして、クロスメディアの禁止、つまり、プレス（新聞）と放送が密接に結びついて、言論を一色にしてしまえ

電通が1月12日に発表した2009年12月の単体売上高によると、PCインターネット、モバイルを合わせたインタラクティブメディアが雑誌を抜き、テレビ、新聞に次ぐ存在になったという。 電通全社での売上高は前年同月比6.5％減の1189億6600万円。このうち最も多いのはテレビで、同4.7％減の569億3200万円。新聞は同14.9％減の104億2300万円、雑誌が同28.8％減の31億5400万円、ラジオが同2.8％減の17億8300万円となり、4大マスメディアはいずれも前年を下回った。 これに対し、インタラクティブメディアは同49.0％増の40億5200万円と好調に伸びている。

IT企業など組織の活性化支援サービスを手がけるネクストスタンダード。代表の齊藤正明氏は、研究者として行き詰まっていた中で、マグロ漁船に同乗したのをきっかけに、起業家としての道を切り拓いた。齋藤氏に、技術者に必要なコミュニケーション術の基本や、劣悪な“ブラック会社”から起業に至るまでの経緯を聞いた。（聞き手は島田 昇＝日経コンピュータ、写真は中島 正之） ネクストスタンダードが手がける事業は。 企業における会議の活性化を支援している。具体的にはセミナーを開いたり研修をしたり、DVD教材を販売したりしている。IT企業からの評判も高い。なぜなら、技術者が多いIT企業は、技術者同士のコミュニケーションや会議の運営に悩むという大きな問題を抱えているためだ。 会議をどう活性化するかの中核にある思想は、私がマグロ船で43日間過ごして得た漁師たちのコミュニケーション術である。確かに、マグロ船の労働環境は、

大手メディアの間で長年タブーとされてきた新聞社各社による”押し紙”問題。6月に「週刊新潮」が報じたのを皮切りに、そのタブーが破られ始めた。広告収入も減る一方の新聞社にはまさに泣きっ面に蜂のこの事態、新聞総倒れの契機となるかもしれず──。 いま、こういう噂が流れている──新聞に全面広告を頻繁に出している大手メーカーが、広告代理店に強硬な質問状を送りつけてきた。それはこういう内容だった。 「本当に押し紙というのは存在するのか。もし本当に存在するのであれば、これまで我々が支払ってきた広告料金は、過剰請求ということになるのではないか。これは詐欺と呼んでも差し支えない事態であり、場合によっては訴訟も辞さない」 「プレミアサイゾー」で続きを読む