30年以上もマンガ家をやってると（驚かないでください。やっているのです）積極的に思い出したくない、思い出して書いたところで、評判は落としても、本業の営業的にはあまり得にならない過去もある。 マンガ家は、才野茂と満賀道雄がたくさん仕事を受けてしまったはいいが帰郷後に完成することが出来ず干されてしまったあのエピソードのようなトラウマを、誰しも心のまんが道袋に抱えているものなのだ。 これは私の場合に限った話だが、思い出したくないのは、それが単に腹立たしい話だからではない。思い出した瞬間に「あああああ」と声に出して頭を掻きむしりたくなるような、自分の若気の至りや無知や思い上がりや愚行もまた、高田社長の筑肥訛りの甲高い声とともに漏れなくワンセットでついてくるからだ。 あらゆることを笑いで相対化するのが信条のギャグマンガ家ではあるが、それでもなかなか重すぎて、うまくギャグに落とし込めない種類の若いころ

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます アップルやグーグルなどの米国系多国籍企業と各国政府との税金をめぐる駆け引き。これまでに何度か取り上げてきた問題だが、ここにきて大西洋を挟んだ両側でまた動きが出てきたようだ。 今回はこの話題に関するアップデートを簡単にまとめてみる。 ・税金を払わないIT企業 ・続・税金を払わないIT企業 ・三度・税金を払わないIT企業 ・ハイパー節税策の先駆者　アップル ・アップルの過剰な節税を嘆く地元民 まず、オバマ大統領による年頭の一般教書演説が2月12日（現地時間）にあったばかりの米国側では、これに先だってクリントン政権で財務長官を務めたラリー・サマーズ（註1）が法人税改革に関する意見記事をロイターに寄稿した。 註1：ラリー・サマーズ クリントン政

Firefox OSは、スマートフォンユーザーにはなじみがあるものに見えるだろう。写真は、「ZTE Open」のアプリ画面。 提供： Stephen Shankland/CNET

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