理化学研究所などの研究チームは塩水につけると分解して原料に戻る新たなプラスチックを開発したと発表しました。環境負荷を抑えることに貢献する技術だとしています。 これは理化学研究所の相田卓三グループディレクターの研究チームがアメリカの科学雑誌「サイエンス」に論文を発表しました。 研究チームは化石燃料由来のプラスチックに代わる材料の開発に取り組み、その原料として、食品添加物や農業用途などに使われている2種類の分子の組み合わせに注目しました。 そして、これらの分子が電気的に強く結合して立体的な構造をつくる性質を利用した結果、無色透明で、ポリプロピレンなどと同じ程度の強度と耐熱性を持つ、新たなプラスチックの開発に成功したということです。 さらに、このプラスチックは塩水につけておくと、分子どうしの結合が解けて2種類の原料に戻る特徴を示したということです。 研究チームによりますと、原料は海水中の微生物の

ウクライナのプリピャチ近郊にあるチェルノブイリ原子力発電所の4号炉で1986年4月26日に起きた爆発事故は、いまだに人類史上最悪の原子力災害と位置づけられている。事故によって設定された半径30キロメートルの立入禁止区域は、現在も放射線レベルが高い状態が続いており、人の定住や居住が制限されている。 しかしやがて、この立入禁止区域の中で、予想外の生物が生き延びていることが、科学者によって発見された。Cladosporium sphaerospermum（クラドスポリウム・スフェロスペルマム、通称クロカビ）と呼ばれる、生存力の高い黒いカビの1種だ。 このカビは、放射線量が最も高いところでも生き延びられるようだ。事故が起きた4号炉の壁に、黒ずんだシミのようなカビがはびこっているのが観察された。 Cladosporium sphaerospermum　Medmyco via Wikimedia ほと

スズメなど身近に見られる生きものがどんどん減っている――。環境省生物多様性センターと環境NGO、研究者、市民らが全国約1000カ所で2003年から続ける生態系のモニタリング調査のまとめが1日公表された。 8つの分野で植生、鳥類、哺乳類、淡水魚、底生生物、藻類、サンゴ礁など広範な生きものを調べた。20年間続けて初めて明らかになった異変もある。私たちが慣れ親しんできた鳥やチョウは見られなくなってしまうのか。 農地や草地の鳥が急減 この調査の正式名称は「モニタリングサイト1000」（通称「モニ1000」）。生物多様性保全施策に活用するために、研究者や市民の協力を得て環境省が行ってきた。2024年4月時点で、参加者は研究者、市民調査員あわせて5120人。膨大なデータや報告書は5年に1度、まとめて公表される。前回は2019年11月に公表された。 今回のまとめで注目されるのは「里地調査」。2005～2

鉄とコンクリートよりも二酸化炭素排出量が少ないとして木造建築が見直され、大きなビルを木造で建てるプロジェクトも世界中で進行している。しかし、適切な木材の調達や維持管理のためのトータルコストを考えると、それが常に「持続可能」とは限らない。 2023年に落成したシンガポールの木造ビルの例は、私たちに教訓を与えてくれる。 シンガポールの南洋理工大学の新棟「ガイア」が2023年に落成したとき、それはより緑多き未来への布石として歓迎された。約4万1200平方メートルのこの巨大木造建築は、持続可能な方法で伐採された木材のみを梁とパネルに使っている。 だが現在、その思いがけない欠点が注目を浴びている。ありとあらゆる木材にカビが発生してしまったのだ。「カビが生えているのを見ると、ちょっと気持ち悪くなります」と、4年生のグレース・ウンは話す。 この件は、世界中の木造建築が抱える問題を浮き彫りにした形となった

by Philippe Garcelon 緩歩動物(クマムシ)は極度の高温や低温環境、真空状態、強い放射線などに耐えられる強い生命力で知られています。新たな研究では、ほとんどの微生物はマイクロプラスチックを飲み込んでしまうにもかかわらず、クマムシだけはマイクロプラスチックを飲み込まなかったことが報告されました。 Short-term microplastic effects on marine meiofauna abundance, diversity and community composition [PeerJ] https://peerj.com/articles/17641/ Microplastics Seem to Be in Every Kind of Animal... Except One : ScienceAlert https://www.sciencealert

本件に関しましては、様々な方よりご質問やご意見を頂戴しており、その都度誠意をもって対応して参りましたが、大変遺憾なことに、2023年10 月に「ITOCHU SDGs STUDIO」内の子供向け施設を含む4か所に対し、環境問題に取り組む一部の活動家による落書きがなされるという被害を受けました。一部報道によりますと既にこれらの活動家は書類送検されたとのことですが、このような悪質な行為は決して許されるものではなく、斯様な行為に対しては、当社は今後も毅然とした姿勢で臨む所存です。 また、2024年6月21日（金）に大阪にて行われました当社株主総会にて、神宮外苑再開発につきましては、その重要性に鑑み、質疑応答に先立ち十分な時間を割いて、丁寧なご説明をさせていただきました。しかしながら、質疑応答に入ると、環境活動家の方が、議長からの論点整理等のお願いにも拘わらず、長々と持論を展開されるという事態も起

コクゾウムシ研究所 @komebitsu_sense 元ツイが消され、この画像だけが独り歩きしていってるとは思わなんだ あのツイートの後で役場が全力で刈りに行った後の様子がこれ pic.twitter.com/V95FXrOfX6 twitter.com/_konkanipe_/st… 2024-01-31 22:10:52 ごるびあ @_golvia 大任町の歴史を紹介するぜ！ 1986年当時現職町長が銃撃により射殺される 2002年町議会議長が銃撃により負傷 2003年最多得票の町議が高級車窃盗団のボスだった事が発覚として逮捕 2021年現職町長が町職員を特殊警棒で脅し書類送検 そんな大任町、投票率は直近75%を超える政治にも興味津々な町 twitter.com/komebitsu_sens… 2024-02-01 13:30:17

温室効果ガス排出量をほぼゼロに抑えた世界初の貨物船「ヤラ・アイデ」の完成予想図/Courtesy Yara/North Sea Container Line ロンドン（ＣＮＮ） 地球温暖化物質の排出量をほぼゼロに抑えた世界初の貨物船「ヤラ・アイデ」を２０２６年に就航させる計画が動いている。プロジェクトに参画する企業の一つが明らかにした。 同船の建造はまだ行われていない。ノルウェーの肥料メーカー、ヤラ・インターナショナルと提携企業は動力として主にクリーンアンモニアを使用する計画で、化石燃料を動力とする通常の船舶に比べ二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を９５％削減できる可能性があるという。 ヤラのスベイン・トーレ・ホルセザー社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）はこの船について、海運業の脱炭素化に向け「何が可能なのか」を示すものになると期待を口にする。 ホルセザー氏はＣＮＮの取材に「そろそろ、２０４０年や５０

小田たちの発見は出発点にすぎない。人間自身が作り出したこの地球規模の環境災害を少しでも軽減したいなら、この細菌はもっと迅速かつ効率的に働く必要がある。 イデオネラ・サカイエンシスに関する最初の実験で、彼ら研究チームはこの細菌と一緒に長さ2センチ、重さ0.05グラムのプラスチックフィルムを試験管に入れ、室温で放置した。すると、細菌は約7週間でこの小さなプラスチックを分解した。 極めて印象的な結果ではあったが、プラスチック廃棄物に有意義な影響を与えるには、そのスピードはあまりにも遅すぎた。 幸い、この40年間で科学者たちは酵素の設計や操作に驚くほど習熟した。プラスチックの分解に関していえば、「イデオネラ酵素は進化のごく初期段階にあります」と、ポーツマス大学の分子生物物理学教授、アンディ・ピックフォードは述べる。 「イデオネラ酵素を進化へと導くことが、科学者たちの目標なのです」 微生物たちの驚く

農業と、土を耕すこと。セットのように思われてきましたが、「耕さない農業」が注目されるようになっています。温室効果ガスの排出抑制につながるという研究も。記者がその現場を歩きました。■「現場へ！」　気候変…

キリンホールディングスは8月29日、リサイクルに対応したペットボトルの直接印刷技術を発表した。実用化されると消費者はゴミ分別でフィルム状のシュリンクラベルを剥がす手間がなくなる。 キリンのパッケージイノベーション研究所が、富士フイルムの剥離インクを使ってペットボトルの表面に直接デジタル印刷する技術を開発した。併せてリサイクルの洗浄工程でインクを剥がし、分離させることに成功。シュリンクラベルをなくせばプラスチックを約8％削減できる他、ラベル使用に伴う温室効果ガス排出量も約84％減らせるとしている。 日本のペットボトル飲料は、商品ロゴやバーコードを印刷したシュリンクラベルを巻き付けるのが一般的だ。これは従来の印刷技術でペットボトルに直接印刷するとリサイクル時にインクが残り、PET樹脂の品質が落ちるため。PETボトルリサイクル推進協議会の定めるガイドラインではペットボトルへの直接印刷を禁止してい

日本の研究力強化に向け、政府はこの夏、全国の大学教員らを対象にアンケートを進めている。研究環境改善のため、研究以外の雑務が日々どの程度負担になっているかを問う内容だ。ところが、アンケートのあまりの分量の多さに「逆に負担が増えた」と研究者側から悲鳴が上がる事態に。「本末転倒」の元凶は？ 「途中でギブアップ」 内閣府は5月末、全国約30の国公私立大に協力を依頼し、教員らに質問票を配った。タイトルは「大学の評価疲れ申請疲れに対する方策に関するアンケート」。調査は任意で、表計算ソフト「エクセル」に記入する。大学ごとに回答を取りまとめ、内閣府は秋ごろまでに結果を集約するという。 調査の目的を、内閣府は「我が国の研究力低迷、研究者という職業の魅力低下への危機感から策定した支援策のフォローアップの一環」と説明している。 ところが、質問票が配られた直後から、SNS（ネット交流サービス）上で批判的な声が上が

ジャニーズ問題だけではなかった。国連「ビジネスと人権」作業部会がジャニーズ事務所創業者のジャニー喜多川前社長による性加害問題について聞き取りをしていたことが話題だが、実は同作業部会は神宮外苑再開発についても関係者にヒアリングを行っていた。 再開発では神宮球場と秩父宮ラグビー場が建て替えられ、高層ビルも建つ予定。それに伴い、樹木も大量に伐採される。 ヒアリングが行われたのは先月２６日のこと。聞き取りを受けた団体の一つが「明治神宮外苑を子どもたちの未来につなぐ有志の会」だ。 同会代表の加藤なぎさ氏によると、同作業部会は来日にあたって日本で起きている人権問題について広くヒアリング対象を求めていたという。再開発で子どもたちの権利が脅かされると情報提供すると、「かなりの件数があるなかで興味を持っていただきました」（同）と聞き取りの招待が来た。 加藤氏は「外苑再開発では森の伐採というイメージが先行して

海の生態系への影響が懸念されている微小なプラスチックごみ、マイクロプラスチックが、世界遺産の知床を含む、北海道の広いエリアの新雪から検出されたという研究結果を、北見工業大学が明らかにしました。雪の中のマイクロプラスチックも海と同様、生態系への影響が危惧されることから、研究グループはさらなる調査の必要性を指摘しています。 マイクロプラスチックは、プラスチックごみが波の力や紫外線などの影響でもろくなって砕かれた大きさ5ミリ以下のものを指し、魚などが飲み込みやすいため、生態系への影響が懸念され、海以外でも富士山山頂付近の空気中で検出されています。 北見工業大学の大野浩准教授の研究グループが、おととしからことし2月にかけて世界遺産の知床五湖や大雪山系の旭岳、釧路湿原など、北海道内の8つのエリアの新雪を採取して調べたところ、すべての場所でマイクロプラスチックを検出しました。 研究グループによりますと

元〝環境少女〟で環境活動家グレタ・トゥンベリさん（２０）が５日間の抗議活動後、逮捕された。英紙エクスプレスが１９日、報じた。 スウェーデン南部の都市マルメにある港の入り口を５日連続で封鎖した気候活動家団体「タ・ティルバカ・フラムタイデン（未来を取り戻せ）」の抗議活動に参加したグレタさんは１９日午後、他の気候変動活動家らとともに警察に逮捕された。５日間も石油タンカーを阻止できたためか、連行された時にグレタさんは笑顔だったという。 グレタさんは１８日、自らのツイッターで「今日、３日連続でマルメ石油港の石油タンカーを阻止しました。気候危機は人々にとって生死に関わる問題です。私たちは化石燃料インフラを物理的に停止することを選択します。私たちは未来を取り戻しています」とつづり、抗議活動の写真をアップしていた。

この画像を大きなサイズで見る 動物の細胞を培養して作る培養肉は、環境にやさしく、動物にも配慮した新たな食材として開発が進められており、アメリカの米国食品医薬品局（FDA）すでに2つの企業の培養鶏肉を承認した。 一方でイタリアのように、培養肉の生産や販売を禁止する動きもある。 環境にやさしいはずの培養肉だが、新しい研究によると、今の技術で作る培養肉が市場供給の規模にまで拡大した場合、現在の畜産による二酸化炭素排出量の4倍から25倍を生み出すという。 従来の畜産業よりも、環境に悪影響を及ぼす可能性があるというのだ。ただし『journal bioxriv』に掲載されたこの研究は専門家による査読はされていない。 培養肉の二酸化炭素の排出量は従来の肉よりも大きくなる 「生きている動物を飼育して得られる肉よりも、環境に優しいという論理のもと、数十億ドルが培養肉に投資されている」とこの研究では説明されて

環境に配慮して紙ストローを導入する企業が増える中、国産ストローメーカー最大手「シバセ工業」（岡山県）は、紙ストローは作らず、プラスチックストローの生産を続けている。国内外で広まる「脱プラスチック」の波をどう受け止めているのか。ジャーナリストの牧野洋さんがリポートする――。（第15回） 「ニュースを見て10秒で決めた」 「ニュースを見て10秒で決めた。プラスチックだからこそ、環境を守りながら豊かな生活を実現できるんです」――。 日本一のストローメーカーであるシバセ工業を率いる磯田拓也、63歳。2018年に脱プラ運動が盛り上がるなか、先進7カ国（G7）で「海洋プラスチック憲章」が採択されると、迷わずにプラスチックストロー生産の継続を決めた。

基準を超える汚水を海に排水していたとして、茨城海上保安部は１２日、食品大手「マルハニチロ」の子会社で茨城県ひたちなか市にある水産加工会社を水質汚濁防止法違反の疑いで書類送検しました。 書類送検されたのはひたちなか市の水産加工会社で食品大手マルハニチロの子会社のマルハニチロシーフーズです。 茨城海上保安部によりますと、マルハニチロシーフーズは、おととし１２月からことし２月までの間、あわせて５回にわたって会社近くにある排水口から、基準を超える濁った水を海に流していたとして、水質汚濁防止法違反の疑いがもたれています。 茨城海上保安部が排水を採取した結果、いずれも最大で油や廃棄物などの浮遊物の量が基準の７.５倍となる、１リットルあたり１２００ミリグラム検出されたということです。 茨城海上保安部では、ことし２月にこの会社に捜索に入り、基準を上回っていたことを示す社内の調査結果の資料などを押収したとい