「これは間違いなくカメラ沼の住人……」 着物姿でにこやかに受け答えするその手には、SONYのハイスペックフルサイズミラーレス一眼カメラ「α9」と、“バズーカ”と呼ばれている白い望遠レンズ……。2020年夏に『徹子の部屋』（テレビ朝日）に演歌歌手・伍代夏子さんが出演した際、カメラ沼の住人がざわつきました。「沼メディア」を自称するソレドコ編集部としては、伍代さんの「沼」にスポットライトを当てない理由がない！ そこで、某カメラショップの販売員経験があり知識豊富なフリーカメラマン＆ライターのつるたまさんを聞き手に迎え、伍代さんのカメラ愛をとことん語っていただくという沼沼しいインタビュー企画を実施しました。最初に断っておきますが、相当、沼です。 オジロワシとシマフクロウを夜通し3,000枚撮りました つるたま こんにちは、フリーカメラマンのつるたまです。ミノルタから始まりCanon、Nikon、OL

政府は2030年代半ばに国内の新車販売を全てハイブリッド車（HV）や電気自動車（EV）などの電動車に切り替え、ガソリン車の販売を事実上禁止する目標を打ち出す。50年までに二酸化炭素（CO2）など温室効果ガスの排出を実質ゼロとする政府目標の実現に向け、「ガソリン車販売ゼロ」に踏み込む。実現には、日本の自動車メーカーが強みを持つHVに加え、EVのさらなる普及が鍵を握る。 経済産業省が10日、自動車メーカーや有識者との会議を開催し、協議の結果を踏まえ、こうした方針を正式表明する。そのうえで政府が年内に策定する温室効果ガス実質ゼロに向けた実行計画に盛り込む。加藤勝信官房長官は3日の記者会見で「（自動車メーカーに対する）電動化に伴う支援のあり方も含めて検討しており、年内に具体化すべくしっかりと検討を進めていく」と述べた。

大阪府・大阪市副首都推進局が実施したアンケートで、新型コロナウイルス感染症の拡大を受け、東京都内に本社がある大企業の２２・７％が東京圏以外での本社機能拡充や拠点構築を予定していることが分かった。また企業がバックアップ拠点として検討する地域のうち、大阪府が全体の３６・８％を占めトップだった。新型コロナの感染拡大が企業の拠点再編に及ぼす影響が明らかになった。 調査は東京都内に本社を置く東証一部上場企業を対象に９月に実施。１８５社から回答を得た。新型コロナの感染拡大を受け、東京一極集中のリスク面に対する意識変化があったと答えた企業は５６・２％にのぼった。 大阪でのバックアップ機能拡充を予定する企業のうち、自社拠点が大阪にあることや、東京との距離の遠さを理由にあげた企業は全体の７割以上だった。感染症や自然災害のリスクが高まる中、東京との同時被災リスクが低く、東京に次ぐ都市機能を持つ大阪がバックアッ

『〇〇のプロ』という言い方をする場合、字面の意味合いだけからすると職業としてやっているということに過ぎない、だから簡単に自称できるし、未経験の者が名乗っても簡単には詐欺にはならないかもしれない。 しかし、受け手のイメージとしては『〇〇に関する達人』というニュアンスで受け取ることが多い。 つまり、プロというのは受け取り方にかなり誤解に近いギャップが生じていても不思議ではないのだ。 そんなプロだが、大きく分けてアプローチには二つの方向性があると感じる。 他人の希望を満たす 自分のやりたいを極める ただ、この両方に関しては自己満足ではない他人からの冷徹な評価が下される。 ただの自己満足に留まっているとオファーはなくなるので、実質的にプロでいられなくなる。 現代の世間に存在する他人の希望は大きく分類すると、 体や心に関する悩みや不安を解消したい お金に関する悩みや不安を解消したい 人間関係に関する