時間の制約上、1人の人間が一生にうちに経験できることは限られる。それならば短時間で実際の経験に似た仮想的な経験をたくさんした方が良いのではないだろうか。 実は子供の頃にそんなことを考えて親に話したことがあるが「リアルとバーチャルは違う」と笑われ取り合ってもらえなかった。しかし、大人になってこのアイデアを改めて考えてみると荒唐無稽な話だとも言い切れない。 そもそも人間は現実と仮想の違いをどこまで認識できているのか。仮想世界の中に現実の要素が含まれていればそれは現実と言っても良いのではないか。もちろん、気の力で空を飛び、かめはめ波を打つような真似ができるとは思っていない。だが物語の登場人物の心理や行動を見ることで人生を学ぶことは可能だ。 現実世界でリアルな経験ができればそれに越したことはないが、多くの経験はバーチャルで十分だと思う。

消費税率引き上げに伴い導入される「軽減税率」への対応について、コンビニ各社では共通のポスターを掲示し、税率が10％となる店内での飲食の場合には、利用客にみずから申し出てもらう方針を固めました。 同じ商品でも税率が違ってくるため、コンビニで店側がどのように確認するかが課題でしたが、業界団体の「日本フランチャイズチェーン協会」が対応方針を固めました。 利用客がみずから店内で飲食することを申し出てもらう形にして、店側が客に声をかけて確認する作業は、原則必要としないとする方針です。 具体的には、各社共通となるＡ４サイズのポスターを作成し、「イートインスペースで飲食する際は、会計時にお申し出ください」などと記して、レジの近くに掲示することにしています。 全国５万5000店余りあるコンビニのうち、イートインコーナーがある店は３割を超え、増加傾向にありますが、コンビニ業界が足並みをそろえる見通しとなった

「男性の美容意識は確実に上がってる」

15日、22年ぶりに平日24時間のストライキを行った全国の港で働く労働者の組合は最低賃金の引き上げなどをめぐる業界団体との交渉がまとまらないため、今月下旬からの10連休中のストライキを改めて示唆し、交渉を続けていくとしています。 組合によりますと、交渉を行っている業界団体の「日本港運協会」は平成28年から最低賃金に関する回答を拒否し続けているうえ、第三者機関に判断を求めて、ことし２月に示された中央労働委員会のあっせん案も受け入れなかったということです。 次の交渉日程は決まっていないということですが、交渉がまとまらなければ、今月下旬からの10連休中のストライキを改めて示唆し、交渉を続けていくとしています。 国土交通省は物流関係の業界団体に対し、荷主と事前調整などを行うよう依頼したということで、円滑な物流の確保を図っていきたいとしています。 全国港湾労働組合連合会は「中央労働委員会のあっせん案

熊本県の阿蘇山で16日夜、ごく小規模な噴火が発生し、噴煙が火口から200メートルの高さまで上がりました。気象庁は噴火警戒レベル２の火口周辺警報を継続し、中岳第一火口からおおむね１キロの範囲で大きな噴石や火砕流に警戒するよう呼びかけています。 火山灰が混じった噴煙は30分程度続きましたが、噴石や空振と呼ばれる空気の振動などは確認されず、気象庁はごく小規模な噴火だったとしています。阿蘇山で噴火が発生したのは平成28年10月以来です。 阿蘇山では今月に入ってから、火山性微動の振幅がやや大きくなり火山ガスの放出量も増えるなど活動が高まっていました。 気象庁は噴火警戒レベル２の火口周辺警報を継続し、引き続き火口からおおむね１キロの範囲で大きな噴石や火砕流に警戒するよう呼びかけています。 阿蘇山の噴火活動に詳しい京都大学の大倉敬宏教授は「きょうの噴火は小規模なものだが、今後、地下のマグマだまりが膨張す

杉並区議選の松浦たけあき候補の演説に、「LGBTは生産性がない」と主張する杉田水脈議員が応援にはいり、高円寺駅前にたくさんの聴衆がつめかけました。杉田水脈議員は「差別してないので謝りません」と発言しました。 ※　コメントはご遠慮ください。

ソニーは画面が縦に長く、同時に２つのアプリを利用できるスマートフォンの新型モデルを国内で初めて公開しました。 ソニーが国内で初めて公開したスマホの新型モデルは、画面の縦と横の比率が21対９と通常のスマホより縦に長いのが特徴です。 ４Ｋの有機ＥＬディスプレーを採用し、画面を横にすれば映画のスクリーンの縦と横の比率に近く、映画などの動画を集中して視聴できるといいます。 また、同時に２つのアプリを見ることが可能で、例えば動画を楽しみながら地図アプリを確認したり、ＳＮＳを使うことができます。 ソニーではことし初夏以降の発売を予定しており、赤字が続くスマホ事業を回復させる切り札としたい考えです。 スマホをめぐっては、最大の市場の中国で売れ行きが大きく落ち込むほか、世界の多くの市場で出荷台数が減少傾向となっています。 メーカー各社の間では韓国と中国のメーカーが相次いで折り畳み式のスマホを発表するなど世

世界的チェロ奏者のヨーヨー・マ氏が13日、メキシコ国境に近いアメリカ・テキサス州ラレドでバッハの組曲を演奏した。

新しい五千円札に使われる津田梅子の肖像が「実際の写真の顔の向きを反転させて使ったのではないか」という指摘が出ています。これについて財務省は「写真がそのまま紙幣の肖像になるわけではない」と説明し、そのまま発行する方針です。 財務省が発表した新五千円札の見本の津田梅子の肖像は、津田塾大学が以前、国立印刷局に提供した36歳ごろの写真とよく似ています。 ただ、写真は正面から見て右を向いているのに対し、紙幣の肖像は左を向いていて「新紙幣の肖像は実際の写真の顔の向きを反転させて使ったのではないか」という指摘が出ています。 これについて財務省は「既存の写真がそのまま肖像になるわけではなく、複数の写真を基に国立印刷局の技術者が紙幣の原版用に彫刻を行って新たに作るものだ」と説明し、見本どおりのイメージで新しい五千円札を発行する方針だということです。

一方的に給与の減額を通告され、会社の代表から「裁判でも何でもどうぞ」と言われたなどとして、男性従業員が勤務する福岡県飯塚市の製菓会社を相手取り、減給の無効確認や慰謝料などを求めた訴訟の判決が１５日、福岡地裁であった。山田智子裁判官は、給与引き下げを「無効」と認定、慰謝料として計７０万円の支払いも命じた。 判決によると、男性は２０１７年２月、勤務先の「キムラフーズ」から月給を５万円減額すると通告された。異議を唱えると、代表から「裁判でも何でもどうぞ」と言われ、その後、７万円を減額された。１６～１７年には仕事のミスなどの際、代表らから背中をたたくなど暴行を受けたり、「全く信用していない」「給料を下げてくださいと言え」などと言われたりした。 判決は「会社は男性の同意も就業規則などの明確な根拠もなく、減給した」と指摘。暴行や発言については「侮辱的な言葉や威圧的な言動を繰り返し、人格権を侵害した」と

日本銀行の黒田東彦総裁は16日の衆院財務金融委員会で、異次元緩和の一環として実施している指数連動型上場投資信託（ＥＴＦ）の購入について、「株価安定のために実施している」と言い間違え、直ちに「物価目標の実現のため」として訂正する一幕があった。株価には影響はなかった。 日銀のＥＴＦ購入が及ぼす副作用を追及した共産党の宮本徹氏に対し、黒田総裁は「日銀は物価の安定という使命を果たすため、その時々の経済、物価情勢などに応じて必要な施策を実施している。その際にはあらかじめ特定の手段を排除することなく、ベネフィットとコストを比較考慮した上で最適な手段を選択してきている」と答弁した。 その上で、「株式に限らず、中央銀行の資産買い入れについては、資産価格に影響を及ぼし得ることについてさまざまな意見があることは承知している。ＥＴＦ買い入れは株価安定の目標を実現するために必要な措置の一つとして自らの判断で実施し