0．はじめに ゲームマニアの中でそこそこ知られているインタビューがあります。コナミの創業者、上月会長が答えたものなのですが。 「（ゲームの）イメージが良くなく子供にも自分の職業が言えなかった」。上月は99年、創業当時を振り返ってこう語っている。 このインタビューを元にして「コナミの社長はゲーム嫌いだったのだ」という風説が流れたことがあります。これはまるきりの大間違いで、詳しくは平和的なブログさんで解説されている通りであるんですが（そもそも上記の日経さんの記事は、事実誤認がやけにおおくて信憑性があまり高くなく……）、ちょっと皆さんに聞きたいことがあります。 「コナミの創業したころや、その少し後のゲームに対する一般人のイメージって、どんなのだったか想像がつきますか？」 コナミの創業は1969年です。おそらくこの記事をお読み頂いてる多数の方が生まれる前の話だと思います。本記事はそのあたりのゲーム

Ｋ２ 真船一雄 天才的な頭脳と並外れた肉体、そして神業のようなメスさばき――伝説の医師・ドクターＫが現代に降臨！　「スーパードクターＫ」「ドクターＫ」に連なる新たな“Ｋ”の物語。かつては治療不可能とされた病を駆逐する最先端医療と奇跡のオペ！　すべての患者の心を照らす、スーパー・メディカルエンターテインメント!!

代官山駅（「Wikipedia」より／東京特許許可局） 1980年代から「おしゃれな街」として、その名を全国に轟かせてきた東京・代官山。東急東横線で渋谷駅からひと駅という立地に高感度なショップが立ち並び、それを求めた若者たちが連日押し寄せるなど、さまざまなブームの発信地となってきた。しかし、近年は集客力が衰え、駅周辺には空きテナントが目立ってきているという。SNS上では代官山駅前が廃墟のようになっているという声もみられるが、代官山の街としての勢い低迷の背景について、専門家の見解も交えて追ってみたい。 高級でおしゃれなアパレル店や雑貨店などが狭いエリアに密集している代官山。90年代には雑誌などで特集されることが増え、ドラマや映画のロケ地としてもよく使われるなど、全国的な知名度を獲得。2000年代に入ると、カフェブームに乗り、個性的な店舗やレストランが次々とオープン。11年には、蔦屋書店を中核

旧統一教会をめぐる問題で、日本維新の会は、教団の解散命令が請求された場合、教団の財産を被害者救済の費用に充てられるようにするため、財産の保全を可能にする法案をまとめました。臨時国会に提出する方針です。 旧統一教会をめぐる問題で、政府は、教団の解散命令を裁判所に請求する方向で最終調整に入りました。 早ければ10月12日に宗教法人審議会を開き、請求について意見を聴くことを検討しています。 こうした中、日本維新の会は、教団の財産を被害者救済の費用に充てられるようにするため、財産の保全を可能にする宗教法人法の改正案をまとめました。 改正案では、解散命令が請求された場合に宗教法人の財産を別の団体や個人に移すことを避けるため、文部科学大臣や検察官などの求めを受けて裁判所が財産の管理や保全を命じることができるとしています。 日本維新の会は、改正案を10月20日に召集される見通しの臨時国会に提出する方針で

ニューヨーク（ＣＮＮ） 米カリフォルニア州のニューサム知事は３０日までに、ファストフード業界の従業員の最低賃金を来年４月１日から時給２０ドル（約２９８０円）に引き上げる法案に署名した。 また、同業界の労使の代表らが加わる「ファストフード協議会」も創設し、将来的にさらなる賃上げを承認する権限も付与した。２０ドルの適用は、全米で少なくとも６０店を展開する企業の従業員が対象。 同州の現行の最低賃金は時給１５．５０ドル。来年１月１日からは１６ドルに昇給する予定となっている。 ファストフード協議会は９人で構成。労使代表のほか、従業員の権利を唱えるグループの２人に一般人の代表も参加する。同協議会は２０２５年から２９年まで、ファストフード業界の従業員の最低賃金（時給）を毎年、最大で３．５％もしくは米消費者物価指数の変動幅に、あるいはより低い方に合わせた昇給を実現させる権限を持つ。 この期間において協議会

一般の運転手が自家用車を使って有料で客を運ぶ「ライドシェア」。世界ではすでにタクシーと並ぶ重要な交通手段になっているが、日本では過疎地域で例外的に容認されるのみ。昭和女子大特命教授・八代尚宏さんは「神奈川県はライドシェア方式を導入する案を発表しましたが、これは地元タクシー会社の独占事業で他の民間事業者を排除する方式だ」という――。 最近、菅義偉前首相や河野太郎デジタル相など有力政治家が導入検討を唱え始めた案件がある。「ライドシェア」である。 ライドシェアは、一般の運転手が自家用車を使って有料で客を運ぶ仕組みで、米国や欧州だけでなく、東アジア諸国でも、タクシーと並んで重要な交通手段になっている。一方、日本では、交通空白地域を対象とした自家用有償制度が非営利法人に例外的に認められているだけだ。 コロナの収束後、観光客の急速な増加により、大都市、特に京都などの著名な観光地でもタクシー不足が深刻化