宮崎市の航空会社ソラシドエアの副社長、鈴木信行さん（６０）が、自宅の入る市内のマンションから飛び降りて死亡した件で、宮崎県警は２６日、その後に鈴木さんの部屋で見つかった女性の遺体は妻しのぶさん（５７）だったと発表した。ＤＮＡ型鑑定で判明したという。 県警によると、しのぶさんの死因は窒息死で、窒息させられたような痕が首にあったという。 信行さんは２１日午前、同市高千穂通２丁目のマンションの高層階通路から飛び降りた。しのぶさんの遺体が見つかったのは２３日午後。県警は事件の可能性が高いとみて調べている。

全マシニキは今日も全マシィィィッ！ 全マシニキです！ みなさんはどれくらいの頻度で音楽を聴きますか？ 私は音楽が大好きで、私の人生とは切っても切れないものとなっています。 音楽のお陰で今の人生があると言っても過言ではありません。 今回はその音楽に関した話です。 音楽が大好き！ 私の両親はそんなに音楽を聴く人間ではありませんでした。 なので私もそんなに音楽と接することなく幼少期を過ごします。 音楽の授業は大嫌いでした。 唄うことも大嫌いでした。 中・高生あたりで音楽を聞くようになります。 しかしながら流行りの音楽をただ聴いているって感じでしたね。 音楽はBGMでした。 高校３年生でパンクロックと出会いました。 衝撃的でした。 そこから私はパンクロック・ロック全般にのめり込んでいきます。 大学生になると狂ったように音楽を聴きました。 あまり活動的ではなかった私は毎日悶々とし、充実しない毎日に苦

ミュージッククリップの呼び方で見分けられる PV　昭和生まれ MV　平成生まれ 今のところ91％の確立であたってる

愛知県春日井市で今月、スマートフォン用ゲームアプリ「ポケモンGO（ゴー）」で遊びながら運転していた男の車に女性がはねられ、意識不明の重体となる事故があり、女性がその後死亡していたことが26日、県警への取材で分かった。 運転中のポケモンGO使用が原因で被害者が死亡した事故は23日の徳島市に続いて2件目とみられる。 事故は11日夜、春日井市の市道で発生。岐阜県土岐市の会社員の男（26）が運転する軽乗用車が、自転車で横断歩道を渡っていたベトナム国籍の会社員女性（29）に衝突した。県警春日井署は自動車運転処罰法違反（過失運転致傷）の疑いで男を現行犯逮捕。女性は頭を強く打ち病院で治療を受けていたが、25日死亡した。 春日井署によると、男が運転しながらポケモンGOをしていたところスマホの電池を消耗。「車内のシガーソケットから充電しようとしてよそ見をした」と説明しているという。男は釈放され、同署が

テレビの出演依頼が来た。 詳しく述べると、3日ほど前、連載を執筆している雑誌の編集部を通じて、とある地上波民放局の昼の時間帯の情報番組が、出演を打診して来たのだ。依頼は、電話の後、転送メールの形で、私のアドレスに届いた。 メールに添付されている番組企画書によれば、東京五輪についての討論企画に、論者の1人として参加してほしいということのようだ。 半月ほど前にも、ほぼ同じ内容の出演依頼が、ネットテレビ局の番組制作者から届いている。 偶然とは思えない。 ここは、落ち着いて考えなければならない。舞い上がってはいけない。 私のような“マイナー文化人”に声がかかるのは、それほど東京五輪の開催に反対論を唱える側の人材が払底していて、局の人間が人選に困っているからだと、ぜひ、そういうふうに、現実的に受け止めるべきところなのだ。 もっとも、東京五輪にネガティブな気持ちを抱いている日本人は、そんなに少なくない

「ポスト安倍」の有力候補と目される稲田朋美防衛相（57）に「政治とカネ」の問題が発覚した。 「しんぶん赤旗日曜版」（8月14日号）は、稲田氏の資金管理団体「ともみ組」の政治資金収支報告書に添付してある領収書の写し（2012年～2014年の3年分）を開示請求で入手。そのなかに金額、宛名、年月日が同じ筆跡の領収書が、約260枚、約520万円分あったと報じた。 領収書は、自民党議員らによる政治資金パーティの会費（2万円）を稲田氏側が支払った際に、各議員側から受け取ったものだ。 本誌が稲田氏の事務所に確認すると、「（宛先や金額などを）その場で記載してもらうと受付を待っている多数の方に迷惑をかけ、パーティーの運営に支障を来すおそれがあり（中略）、主催団体に代わって弊事務所が記載することがあります」との答えが返ってきた。 稲田事務所はまた、「ほかの議員事務所もそうしている。これは自民党の政治資

国立大学が国から受け取る運営費交付金など「基盤的経費」から、大学の研究者に配分する「個人研究費」が減少傾向にあることが文部科学省の調査で分かった。研究者の４割が「１０年前より減った」、２割が「半減以下」と回答した。年間金額は６割が「５０万円未満」と少額の状態。公募事業など「競争的資金」を獲得しないと、多くの研究者は十分な研究ができない現状が浮き彫りとなった。 近年、基盤的経費が抑えられ、研究者全体を支える個人研究費の削減が問題になっていたが、実態は不明だった。文科省は７月、科学研究費助成事業（科研費）の採択上位２００大学から抽出した各５０人にアンケートを実施。回答率３６％に相当する３６４６人（国立大４割、公立大１割、私立大５割弱）を分析した。 その結果、年間金額が「５０万円未満」と答えたのは非実験系で８割弱、研究費がかかる実験系でも５割に上った。分野を問わず全体の８割は「１００万円未満」で