東京メトロ赤坂駅近くのセブンイレブンで昨年、チロルチョコの大量販売をしていましたが、今年もやるようです。 カウントダウンまでして気合いが入りまくりのセブンイレブンをウオッチしてみました。 ちなみに昨年はこんな感じでした。

にも / Yuki Nemo JEC東#503 Y2XC#185 @rr250r_smr 帰宅したので本日のトラブルについてご報告します。伊丹空港保安検査にて工具持ち込み疑惑でカバンの中身全て出して荷物再チェックとなりました。。もちろん心当たりなく、かみ合いません。調べ尽くし最後に頂いたプレゼントを開封したところ工具チョコでした。世の皆様、お気をつけください。 pic.twitter.com/sZpB4D6wkC 2018-02-12 17:05:11

「ワンルームの間取りだな。どれもよさそうじゃないか」と思われたかもしれないが、3つのなかの1つを造ったところ「ここに住みたい」「オレもオレも」と殺到している物件が増えているのだ。その名は「QUQURI（ククリ）」。2012年に創業したスピリタスという会社が東京23区で提供していて、すでに70棟を超えている。 QUQURIの最大の特徴は「狭い」こと。部屋の広さはわずか9平方メートル（6帖弱）しかないので、玄関を入って数歩進めば部屋の端にたどりつく。それでもキッチン、トイレ、シャワールーム、下駄箱があって、洗濯機を置くこともできるのだ。 ワンルームマンションは1980年代に広がり、その後、間取りなどは大きく変わっていない。20平方メートル前後の広さに、キッチン、トイレ、風呂などがある。1人暮に必要なモノが詰まっているので、これまで多くの人は疑問をもたずに住み続けてきた。 定番の半分の広さにもか

妊婦の血液から胎児の染色体異常を調べる新型出生前診断について、日本産科婦人科学会（日産婦）は、厳しい倫理審査などが必要な臨床研究を終了し、手続きなどが簡単な一般診療として認める方針を固めた。希望しても検査を受けられない妊婦がいることから、大学病院や総合病院など全国８９カ所の認可施設の拡大や実施要件を緩和できないか検討する。 １３日に開かれた日産婦の倫理委員会で、臨床研究終了の方針を確認。早ければ５月の理事会で正式に決める。新型出生前診断は、妊婦の血液中に含まれる胎児のＤＮＡを分析し、出産前に染色体異常を調べる。国内では、遺伝カウンセリングの実施などを条件に２０１３年４月から臨床研究が始まった。実施が認められた医療機関は全国８９カ所（１７年１０月時点）あり、昨年９月までに約５万１千人が検査を受けた。 一方、無認可の医療機関が日産婦の指針に反して検査をあっせんし、カウンセリングを受けずに結果を

１年前にマレーシアで北朝鮮のキム・ジョンナム（金正男）氏が暗殺された事件について、中国政府関係者は、北朝鮮のナンバー２とされたチャン・ソンテク氏が以前、中国を訪問した際、当時の胡錦涛国家主席に対し、ジョンナム氏を北朝鮮の最高指導者にしたいという意向を明らかにし、この情報がキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党委員長に伝えられたことが事件の引き金になったという見方を示しました。 この事件について、中国政府の関係者はＮＨＫの取材に対し、６年余り前に死去した北朝鮮のキム・ジョンイル（金正日）総書記の後継問題が背景にあることを明らかにしました。 それによりますと、死去から８か月たった２０１２年８月、当時、北朝鮮のナンバー２とされ、キム・ジョンウン委員長の叔父にあたるチャン・ソンテク氏が、北京で中国の胡錦涛国家主席と個別に会談した際、「ジョンイル氏の後継にはキム・ジョンナム氏を就かせたい」という意向を

緩やかながら起こり始めた賃上げ。しかし世代別に分けてみると、その機運にも温度差がある。「団塊ジュニア」と呼ばれる40代だけが取り残されている。厚生労働省の賃金構造基本統計調査によると、2016年の正社員の所定内給与（6月分）は32万1千円と、4年前から4700円増えた。ところが、45～49歳は7千円減り、40～44歳は4500円減った。20～34歳や55～64歳といった年齢層は7千～8千円程度

お使いのInternet Explorerは古いバージョンのため、正しく表示されない可能性があります。最新のバージョンにアップデートするか、別のブラウザーからご利用ください。 Internet Explorerのアップデートについて アリさんマークの引越社のグループ会社ではたらく従業員ら計37人が、会社に対して、残業代の支払いや、事故による弁償金の返還を求めていた労働紛争は2月13日、中央労働委員会で和解が成立した。 従業員らが加盟する労働組合「プレカリアートユニオン」の清水直子執行委員長は弁護士ドットコムニュースの取材に対して「満足のいく和解だ」とコメントした。この和解により、同組合と会社側との間の労働紛争（裁判、労働委手続き合計16件）はいったん、すべて解決することになる。 労働組合側の代理人によると、和解内容は、会社は（1）労働関係法令を遵守し、不当労働行為をおこなわない、（2）組合

コインチェックは2月13日、NEMの不正流出に関する報告書を金融庁に提出し、同社が入居するビルで記者会見を開いた。なお、同社代表取締役社長の和田晃一良氏は、各種対応に当っているとして欠席した。 同社では、金融庁からの業務改善命令にともない、2月13日を期限とする報告書の提出を要請されていた。報告書の内容は、（1）本事案の事実関係および原因の究明 、（2）顧客への適切な対応、（3）システム管理態勢にかかる経営管理態勢の強化および責任の所在の明確化、（4）実効性あるシステムリスク管理態勢の構築及び再発防止策の策定などについて。 また、日本円の出金についても2月13日に再開。会見に出席した同社取締役COOの大塚雄介氏は、13日だけで401億円の出金処理を完了したとしており、本日・明日分に出金処理を申請したユーザーについては、継続して処理するとしている。仮想通貨の売買再開については、外部のセキュリ

日本で昨年１年間に難民認定を求める申請をした外国人は１万９６２８人（前年比８７２７人増）で、７年連続で過去最多を更新した。ただ、認定されたのは２０人（同８人減）にとどまり、難民認定に厳しい政府の姿勢が改めて浮き彫りになった。 法務省が１３日、速報値を発表。申請者数は７年間で約１６倍に急増した。短期滞在などの在留資格があれば、申請の６カ月後から働ける運用がアジア諸国などで知られるようになったためとみて、同省は今年１月、この運用を変更。在留や就労を大幅に制限した結果、申請は減っているという。 同省によると、申請者の国籍は計８２カ国。フィリピン（４８９５人）、ベトナム（３１１６人）、スリランカ（２２２６人）、インドネシア（２０３８人）などアジア諸国が大半を占めた。上位１０カ国の申請者に難民認定者はおらず、同省は「難民が生じる事情はなく、就労目的の申請者が多い」とみている。 一方、難民認定された２

いつも混乱するので整理。 出張先で困らないように。 関西「きつね」と頼む　→　「油揚げ」の載ったうどん 「たぬき」と頼む　→　「油揚げ」の載ったそば 関東「きつね」と頼む　→　うどんかそばか聞かれる　→　返答に応じて、油揚げののったうどん／そば 「たぬき」と頼む　→　うどんかそばか聞かれる　→　返答に応じて、「揚げ玉」ののったうどん／そば 対策関西で「関東風たぬきうどん／たぬきそば」が食べたいとき　→　「ハイカラ」と頼むこと

取引先のウェイ系オヤジからいきなり顔を掴まれキスされるというショッキングな体験をしたのが秋。 上司は取引先と懇意だったため、本件をオオゴトにはしたくなかったようだが、最終的に私のメンタルがばよえ～んしたため、その意向に沿うことは出来なかった。 人事の勧めから警察に被害届を出し事情聴取を始めとする諸々の手続きを初めたのが冬。 本日加害者側の弁護士から封書が届いた。「加害者は大変反省している。また自社では重い処分を受けている。見舞金を渡したいので連絡ほしい。」 要するに示談の申し入れだろう。弁護士に連絡しなきゃいけないのはわかっているのだけどいまいち気が乗らない。 というかどいつもこいつも決め台詞のように「会社から重い処分を受けている（ので溜飲下げてね）」と言ってくるが、時代遅れもいいところだ。 手紙は草草で結ばれていた。so so... 本件の対応には精神エネルギーの消耗が激しいが、充分な睡

＜さまざまな疑問は残りつつも人工肉市場が急拡大している。いつか本物の肉の味を知らない子供も出てくるのか...＞ 肉の代替食品「クォーン（Quorn）」の存在感が増している。日本では見かけないこのクォーンだが肉によく似た食感が好評で、ヨーロッパでは30年以上前からスーパーなどで販売され、特にビーガン（完全菜食主義者）やダイエッターの間で人気が高い。 英ガーディアン紙によると、市場規模は着実に伸びている。先週発表されたヨーロッパとアメリカでのクォーンの2017年の成長率はそれぞれ27％と36％で、世界全体では前年比16％拡大したと報告された。2027年には市場規模は数十億ドルに成長するといわれる。 クォーンは、キノコ？カビ？ 欧米の食卓に浸透するクォーンだが、その原料や生産方法はベールに包まれた部分が多いという。クォーン社は1985年、イギリスの食品大手マーロウ・フーズと大手パンメーカーのホー