JOINALIVEという夏フェスに農家として有名なTOKIOさんがバンドで出演した結果、すごいことになったようなので参加者のつぶやきをまとめてみました。自分もそうですが、みんなTOKIO大好きなんだなぁ。

タイトルの通り。 セーラームーン歴自体数ヶ月程度のぬるオタがCrystalに対する個人的な不満をぶちまけるの図。

何も書かないでおこうと思っていたのだが、散々悩んだ結果、やはり書こうと思う。 テーマは、「産休を巡る問題について」。なぜ、書こうと決めたのか。まずは、そのいきさつからお話しなければならない。少々長くなるが、お付き合いくださいまし。 「出産したら女性は会社をお辞めなさい」―─。 極論と言えるこの発言を、作家の曽野綾子さんがしたのは1カ月ほど前のこと。ご存じの方も多いかと思いますが、物議を醸した記事なので、できるだけ原文で紹介する。 物議を醸した曽野綾子さんの発言の要旨 「赤ちゃんが生まれたら、仕事を続けるのは無理。赤ちゃんが熱を出せば、『早退させてください』となるのは無理もない。でも、そのたびに「どうぞ、急いで帰りなさい」と快く送り出せる会社ばかりではない。だから女性は赤ちゃんが生まれたら退職し、子どもが大きくなったら、また再就職できる道を確保すればいい」 「会社に迷惑をかけてまで、なぜ女性

書こうか、書くまいか、散々悩んだ結果、やはり書くことにします。と、宣言はしてみたもの、いったいどこから書けばいいのだろうか。書き方次第では、大反発、袋叩き、マグナム級の地雷を踏むことになりそうなので、実に悩む。とはいえ、私なりの言葉で、正直に綴るしかないので、みなさんもご一緒に考えていただければ幸いです。 テーマは、「平等とは、何か？」について、である。 都議会での、“セクハラヤジ”が大問題になったのは、つい先日のこと（“大泣き会見”報道で、ずいぶんとトーンダウンした感は否めませんが…）。 その後、いつのものようにテレビでは、キャスターやコメンテーターたちが、「許せない。一般企業だったら大問題」とお決まりの発言を繰り返し、女性の政治家たちも次々とコメントし、新聞や雑誌では、当事者である女性たちの反応や意見を報じていた。で、私はそれらの“盛り上がり”に違和感を抱いてしまった。どちらかと言うと

私たちの暮らし向きは、ホントに良くなっているだろうか？ 100万ドル（約1億円）以上の資産を保有する、日本の富裕世帯数は124万世帯となり、米国、中国に次いで世界3位となった（ボストン・コンサルティング・グループ調べ）。一方、「生活が苦しい」と6割の世帯が答え、母子世帯に限ると84.8％にもなる。 これは、先週、厚生労働省が発表した、国民生活基礎調査の概況で明らかになったこと。しかも、「子どもの貧困率」が16.3％と過去最悪を更新し、これは先進国でもトップレベルであることも明らかになった。 賃金アップ、ボーナスアップ、正社員化促進など、一見、景気のいい話題ばかりが報道されているけれど、ごく一部の人たちだけが潤っているということか？ いつしかグローバル化が当たり前の世の中になってしまったけれど、グローバル化とは、デキる人“だけ”しか生き残れない社会に拍車をかけるモノ。一部の人と企業にしか利益

戦後の日本を支えてきた、歴史ある、しかし旧態依然の大手メーカー。グループ企業も合わせると従業員数は十数万人に上る。 ただ、大手だけに福利厚生は充実しており、産休・育休など「働く母親」を支援する制度は多い。男性の育児休暇取得制度も、他社に先駆けていち早く整えた。が、利用する男性社員は皆無だったという。 井口正則さん（仮名）は、そんな同社の人事部に勤める32歳で、現在3児のパパ。第1子が生まれた2009年に、同社で初めて育休を取得した男性だ。 ITベンチャーを中心に、何事にもフレキシブルに対応する企業が増えている一方で、昔ながらの大手企業においては、「前例がないこと」を実行するのは非常に難易度が高い。 （写真はイメージ。記事とは関係ありません） 結婚式で育休取得を宣言 「僕の場合、結婚する前から『将来子どもができたら絶対に育児休暇を取る』と公言し続けていたんです。育休を取れたのは、長年の努力の